原発

　◇巨大なバケツ

　晴れ渡る空に陸上自衛隊の大型輸送ヘリＣＨ４７が２機、巨大なバケツ（容量７．５トン）をつり下げて仙台市の陸自霞目（かすみのめ）駐屯地を飛び立ったのは、東日本大震災６日後の３月１７日朝だった。目指す東京電力福島第１原発３号機からは白煙が上がる。使用済み核燃料プールの水が沸騰した放射性水蒸気だ。海水をくんで放水し、プールを冷やす作戦だった。

　「炉心溶融が進行していれば、放水によって水蒸気爆発を起こすおそれもある」。菅直人首相らは「最悪のシナリオ」を危惧し、防衛省は搭乗隊員向けに防護策をとった。放射線を極力遮断するため戦闘用防護衣の下には鉛製ベスト、床部にはタングステン板を敷き詰めた。放射線を浴び続けないよう上空に停止せず、横切りながら放水する方式とした。

　「ヘリ放水開始」。午前９時４８分、テレビ画像のテロップとともに映像は世界に生中継された。計４回（計約３０トン）の放水で１回目が目標に命中したが、爆発は起きなかった。日本政府が命がけの作戦を開始した－－。ニュースが伝わった東京株式市場では全面安の展開だった日経平均株価の下げ幅が緩んだ。ワシントンの日本大使館では拍手がわいた。

　「自衛隊などが原子炉冷却に全力を挙げている」。作業終了から約１０分後、菅首相はオバマ米大統領に電話で伝えた。米国防総省は藤崎一郎駐米大使に伝えた。「自衛隊の英雄的な行為に感謝する」

　翌１８日、米原子力規制委員会（ＮＲＣ）代表団や在日米軍幹部と、防衛、外務当局や東電など日本側関係者が防衛省でひそかに会合を持った。米側の一人はヘリ放水を称賛した。「よくやりましたね」

　相次ぐ水素爆発と放射性物質の広域拡散……。原発暴走を制御できない無力な日本という印象が世界に広がりつつあり、菅政権は「このままでは日本は見捨てられる」と危機感を強めていた。「放水はアメリカ向けだった。日本の本気度を米国に伝えようとした」。政府高官は明かした。

　◆　　　　　　　　◆　　　　

　「原発の状況が分からない」。米国のいら立ちは震災直後からあった。ＮＲＣ先遣隊が１２日の１号機水素爆発直後に日本に派遣されたが、複数の政府関係者によると、経済産業省原子力安全・保安院は当初、「情報開示に慎重だった」といい、米政府は限定的な情報で原子炉の現状を推測するしかなかった。

　１４日には「トモダチ作戦」に参加していた米原子力空母ロナルド・レーガンが乗員から放射性物質が検出されたとして三陸沖を離れ、１６日にはＮＲＣのヤツコ委員長が下院公聴会で「４号機の使用済み核燃料プールには水がない」と証言。１７日にはルース駐日米大使が日本の避難指示より広範な原発から半径５０マイル（約８０キロ）以内の米国人に圏外避難を勧告。米国の一連の言動は日本への不信と強い危機感の表れと映った。

　◇やるしかない

　日米がかみ合わない中、打開に動いたのは防衛省だった。１５日に東電側と相談して「３号機は上空、４号機は地上から」という放水作戦を立案。水蒸気爆発を懸念した菅首相は防衛省に「地上の前にまず上空から」と手順を指示した。隊員から戸惑いの声も漏れたが、「やるしかない」と作戦に臨む陸自幹部は覚悟を決めた。

　１６日のヘリ放水は高い放射線量が観測され断念するが、この日夜には北沢俊美防衛相と制服組トップの折木良一統合幕僚長が「放射線量の数値が高くても踏み切る」と「１７日決行」を決める。「隊員の命にかかわる作戦だ」。１７日朝、折木統幕長は東電から情報収集するよう指示。「安全」を確認すると北沢防衛相に最終的なゴーサインを告げた。

　「今日が限度と判断した」。北沢防衛相は放水後の記者会見で言った。米政府は好感し、現実には冷却効果が期待できないヘリ放水は二度と行われなかった。【震災検証取材班】