ベイサイドアリーナであれば、ＮＴＴドコモなど携帯電話各社が充電サービスを提供しており、日中いつでも充電できる。トイレもすぐそばにある。あたたかい炊き出しが出れば、その場で分かり、いただける。それが、内田さんにはできない。でも、声は上げない。「私たちは、家があるだけ幸せなので、ぜいたくは言えないんです」

■大規模避難所への支援が十分というわけではない

　もちろん、ベイサイドアリーナや渡波小、青葉中といった大規模避難所の物資や支援の手が十分というわけではない。継続的な支援が必要だということは自明で、大規模避難所にはそれなりの悩みもある。

　例えばベイサイドアリーナでは、多目的ホールなどからあふれた被災者が施設入り口から伸びるすべての通路に毛布を敷き、高さ45センチメートルの段ボールで間仕切りしただけの環境で過ごしている。関係者がせわしなく脇を通る衆人環視の状況は、ストレスを募らせる要因になる。搬入搬出作業を手伝っている被災者の疲労もピークに達しつつある。

　ただ、末端まで物資がスムーズに流れておらず、支援が行き届かない空白地帯が放置されていることも事実。問題の根源ははっきりとしている。すべての情報が点で散発的に出ており、面でとらえた被災地の声が、支援する側にリアルタイムで届いていないことだ。支援する側の情報武装は整っているにもかかわらず……。

■「現地からの情報が予想以上に入ってこない」

　「現地からの情報が予想以上に入ってこない。ボランティア希望者の割に活動の場が少ないという需給ギャップが生じている。これからが本当に一般のボランティアが必要となる段階なのに、なかなか現地のニーズが上がってこず、現地の受け入れ体制も整っていない。今はボランティア意識が高まっているが、そのうちに薄れていくのが怖い」

　こう指摘するのは、被災地支援に関する情報を共有するポータルサイト「助けあいジャパン」を立ち上げた佐藤尚之氏だ。助けあいジャパンは、被災地におけるボランティアのニーズを人手を使って集約・整理する「ボランティア情報ステーション」を都内に開設。これらの情報を全国からあがる支援の手に提供している。ところが、マッチングは思うように進んでいないという。

　物資と自発的にボランティアとして赴く人が「見えている」ところに集中する結果、支援漏れや物資の偏在が生じる。一方で、被災地のニーズが見えないがゆえにさらなる支援を投入できず、問題が解消されないという負のスパイラルが生じている。情報の断絶が、すべてのボトルネックとなっているのだ。

　では、誰が被災地のニーズを的確につかみ、情報発信すればいいのか。残念ながら、マスメディアの報道だけでは不十分だ。あらゆるメディアがくまなく各所から今を伝えようとしている。ただ、より多くの声を拾うという意味で、マスメディアが大規模避難所に集まるのは必然であり、2400カ所の避難所を面でカバーして、リアルタイムにニーズを伝えることなど、到底できようもない。この記事の内容も所詮、いくつかの点を集めたものであり、すでに陳腐化している可能性も高い。

　情報収集と発信を被災地の現場に求めるのも、酷だ。被災地はいまだに「情報弱者」であり、情報武装をする余裕もない。

■「各避難所から連絡が入るのを待っているだけ」

　被災地では、各地の社会福祉協議会が中心となってボランティアセンター（ＶＣ）が設置されている。ここが、各避難所や自宅避難者などのニーズを吸い上げ、ボランティアを受け入れる役割を担っている。ところが、社会福祉協議会の情報網やインターネットなどを通じて、ボランティアの募集が全国にかかることはいまだに少ない。

　例えば、南三陸町災害ＶＣのホームページを見ると、４月１日に「募集するボランティアは、４トントラックと運転手さん（１日４～５台）。ガソリン代は町で負担します」という掲示があったきり、更新はなかった。次に情報が出たのは４月６日と15日で、数日前に現地で発行された「かわら版」のＰＤＦが掲載されたのみ。内容は「災害ボランティアセンターって何 ?」といった紹介文や公式情報などが中心で、具体的なニーズに関する情報は乏しい。

　南三陸町災害ＶＣは、ベイサイドアリーナの駐車場の一角に構えたプレハブ小屋とテントを本拠地としている。何をしているのか見に行くと、訪れた個人ボランティアに登録とボランティア保険の加入をしてもらい、仕事があれば呼び出すという作業をしていた。ボランティア登録者数は延べ500人を超えているにもかかわらず、例えば４月９日の活動実績は新規が18人、継続と団体が16人ずつの計50人。作業内容は主に、炊き出しや物資の運搬だった。