余震頻発　スマトラ沖地震と構造類似　「広域・数年」要注意

　東日本大震災をもたらしたマグニチュード（Ｍ）９・０の巨大地震の余震活動は、１カ月が過ぎた現在も活発に続いている。太平洋沖だけでなく、内陸でも大きな地震が誘発されており、東日本のほぼ全域が活動期に入った状態だ。２００４年のスマトラ沖地震（Ｍ９・１）では５年半後に最大級の余震が起きており、専門家は「広い範囲で長期間の注意が必要」と警戒を呼び掛けている。（長内洋介）

　◆チリとは相違点

　東日本大震災ではＭ７級の余震がすでに５回起きた。東大地震研究所の分析によると、このうち本震と直接関係がある余震は、震源域の中で起きた２回だ。

　同様の条件で過去の世界の巨大地震についてＭ７級の余震を調べたところ、スマトラ沖地震では６回起き、最も遅かった昨年６月に最大のＭ７・５が発生した。巨大地震の後にＭ７級の余震が続くのは、決して珍しくないことが分かる。

　一方、世界最大の１９６０年のチリ地震（Ｍ９・５）のＭ７級余震は３回だけで、昨年のチリ地震（Ｍ８・８）ではゼロだった。

　日本とスマトラはプレート（岩板）の沈み込み帯に形成された列島で、構造が似ているのに対し、チリは大陸山脈の下にプレートが沈み込んでおり、この違いが影響しているらしい。

　同研究所の大木聖子助教は「東日本大震災の余震はスマトラ沖地震に近いタイプとみられる。頻度は減っても大きな余震が起きる可能性があり、数年単位で注意が必要だ」と話す。

　◆内陸部でも誘発

　東日本大震災の余震のもう一つの特徴は、震源域から遠く離れた場所でも規模の大きな活動があることだ。秋田県沖、長野県北部、静岡県東部でＭ６級が起きた。

　今回の巨大地震は太平洋プレートが北米プレートの下に沈み込んで起きた。北米プレートに乗っている東北地方の地殻は、普段は太平洋プレートに東から押されているが、巨大地震でこの力がはずれ、東へ戻るように引っ張られた。

　この影響を受け、ひずみが蓄積していた内陸などで新たな地震が誘発された。「広義の余震」とも呼ばれるこの誘発地震は、北米プレートの縁に沿ってＭ６級が起きており、関東・中部を含む東日本全域に影響が及んだ様子がうかがえる。

　地震・防災関係者が最も懸念するのは、甚大な被害が予想される首都直下型地震が誘発される可能性だ。

　海溝型地震の後に直下型が誘発されたケースは、東南海地震（昭和１９年）後の三河地震（Ｍ６・８）や福井地震（Ｍ７・１）がある。今回の巨大地震との類似性が指摘されている貞観地震（８６９年）の９年後にも、首都直下型の「関東諸国の地震」（Ｍ７・４）が起きた。

　東大地震研の平田直教授は「首都直下型が誘発されるかは分からないが、大きな地震は東日本全体で起きる可能性があり、首都圏も含まれる。首都直下型の発生確率は３０年以内に７０％とすでに十分高く、耐震補強や家具固定などの対策が重要だ」と話している。

【関連記事】
余震がインフラ復旧に影　東北新幹線は新たに５５０カ所被害
余震続発　恐れずひるまず備えたい
余震１０年続く恐れ指摘…米地質調査所の研究者
東大入学式も縮小　福島出身の新入生が総代
Ｍ５以上４０８回　年平均発生数の２・６倍
震災に“便乗”した詐欺事件が急増　悪徳業者見抜く目を