パソコン用メモリー半導体は昨年5月後半（2.72ドル）、携帯デバイス用メモリー半導体は2009年11月前半（5.28ドル）がそれぞれピークだったが、今年2月後半までは30－60％も下落した。それが反発に転じたことになる。

　値上がりの要因は三つある。まず、スマートフォンとタブレット型パソコンのブームで携帯デバイス用メモリー半導体に対する需要が高まった。市場調査会社のガートナーは、今年のスマートフォン市場は前年に比べ50％以上も成長し、普及台数は4億6800万台に達すると予測した。また、業界が昨年以降、追加投資を控えたことも一因となっている。さらに、東日本巨大地震の影響も加わった。米市場調査会社アイサプライは、地震の影響で3－4月にはDRAMの生産量が1.1％減少したため、値上がりは続くと予測した。

■液晶パネルは供給過剰の泥沼

　一方、液晶パネルはメーカーが減産にまで踏み切ったものの、効果は表れていない。シャープは最近、大型テレビ用の液晶パネル生産ラインの稼働を中断した。業界関係者は「地震の余波で、3月の日本国内のテレビ需要は前年同期比で30％減少した」と説明した。

　ハイ投資証券は、第2四半期も世界の液晶パネル市場で供給が需要を3.6％上回ると予測した。成長をけん引すべき3D（三次元）テレビは、まだ市場の主流にはなっておらず、スマートフォンが市場をけん引するメモリー半導体市場とは対照的だ。

　テレビ用液晶パネル（42インチ、フルハイビジョン対応）の価格は3月以降も下落を続けており、2月の237ドルから今月上旬には232ドルへと値を下げた。ハナ大投証券のイ・ガグン研究員は「サムスン電子、LGディスプレーなどトップメーカーが数兆ウォンに上る大型投資を続けていることも供給過剰が続いている要因だ。相場が反発するかどうかは、今後1－2カ月ほど見守る必要がある」と分析した。

白承宰（ペク・スンジェ）記者