被災地の野菜、応援セールで支援　スーパーや百貨店

　東日本大震災の被災地を支援しようと、スーパーや百貨店が東北や北関東の野菜や肉の特売セールを始めている。一部の野菜で放射性物質が検出されて以来、風評被害で販売が落ち込む産地もあり、消費者に安全性を訴える狙いもある。

　関東で９８店を展開するスーパーのサミットは６日、茨城県産の野菜を販売する「応援セール」を始めた。

　東京都北区の王子店では１０日まで、レタスや水菜など８品目を販売する。茨城県産の野菜は市場価格が値崩れしており、売価は前年より２割程度安い。

　３品目を買った女性（６８）は「茨城を応援するつもりで買った」と話した。

　大手スーパーのイトーヨーカ堂も「東北応援セール」を実施している。宮城県産の牛肉に手を伸ばす客も多く、担当者は「店頭の物は安心という情報が行き渡っている」と話す。首都圏に展開する東急ストアも、９６店で特売をする。

　百貨店にも応援フェアは広がっている。横浜高島屋では６日から当面の間、野菜売り場で、福島産や群馬産など５県の野菜計約３０品目を販売する。広報担当者は「継続して販売することで農家を支援したい」。大丸松坂屋百貨店も東京と上野、横浜の各店で、北関東産のチンゲンサイなど約１５品目を、順次販売する。