最先端のレスキューロボ、いまだ待機…受け入れ態勢整わず

　東日本大震災の発生後、人が入れない高濃度被曝（ひばく）エリアで放射線測定を行うロボットをはじめ、日本の最先端技術を駆使した「レスキューロボット」が現地に送り込まれた。しかし、現場の混乱や受け入れ態勢の不備などの要因で活躍の場が与えられず、いまだにスタンバイ状態が続いている。（伊藤壽一郎）

［フォト］段差を登れるロボット「クインス」

　放射性物質が拡散した福島第１原子力発電所。原子力安全技術センター（東京都文京区）は文部科学省の要請を受け、遠隔操作で放射線測定を行う「防災モニタリングロボット」２台を１４日以降に仙台市へ送った。ロボットは約１キロの遠隔地から自走して災害現場にたどりつく能力がある。しかし、原発施設内に操作スタッフが入れないため、出番がないまま宮城県庁で待機状態が続いた。

　同センターによると「東京電力に貸与して運用することも検討されているようだが、まだ状況が詳しく分からない」という。

　一方、災害対応ロボット研究者でつくるＮＰＯ法人（特定非営利活動法人）「国際レスキューシステム研究機構（ＩＲＳ）」のメンバーは震災発生翌日の１２日、仙台市の東北大学を拠点に、被災者救出に向けた活動に乗り出した。

　がれきに埋もれた生存者を探すヘビ型ロボット「能動スコープカメラ」（東北大・田所諭教授）、足場の悪い被災地を自在に動き回れる自立走行ロボット「クインス」（千葉工業大・小柳栄次未来ロボット技術研究センター副所長）などが出動要請を待った。

　しかし、被災地の状況把握で手いっぱいの行政には対応する余裕がない。

　ＩＲＳ副会長の松野文俊・京都大教授は１７日、カメラや熱赤外線センサーを搭載した不整地走破ロボット「コーガ３」を青森県八戸市に持ち込み、倒壊した建物の安全確認などでの活用を模索している。

　「行政側は『人員が足りない』『津波で孤立した人の救出が最優先』という反応だった。海外からのロボット支援の申し出を中継ぎしても同じ結果だった。残念でならない」と松野教授は語る。

　平成７年の阪神大震災以降、日本の災害救助ロボットの研究・開発は大きく進展した。松野教授は「今回の被災地は、阪神大震災とは状況が違った。ロボットをどう活用するかの態勢も不備で、行政側にも研究者側にも大きな課題を残した」と話した。


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