マラソン中止、参加料から義援金　「承諾必要」苦情続出

　東日本大震災の被災者に配慮し、１０日に予定していた静岡県の焼津みなとマラソン大会を中止した主催者が、困惑している。約１万人が支払った参加料を返還せず、被災者のために一部を義援金として送ろうとしたところ、参加申込者から「本人の意思でするもの」などと苦情が相次いだからだ。マラソン大会では、中止して参加料を返すケースや、「被災地復興」を掲げて実施し、義援金を募るケースなどがあり対応はばらばらだ。

　焼津みなとマラソンは焼津市や同市教育委員会などの構成で主催し、今回で２６回目。実行委員会事務局の焼津市体育協会によると、震災後の３月１７日の会合で、「『復興』の冠をつけて実施」などの意見も出たが、交通機関の混乱や、被災者の心情を考え中止を決めた。

　準備を進めていたため、参加料は返さず、４月上旬にプログラムとスポーツタオルなどの参加賞を配り、参加料の一部を義援金として被災地に送ることを参加者にはがきで通知した。

　これに対し、参加者から「主催者が全く損しないような仕組みだ」「義援金に転用するなら本人の承諾を得るべきだ」などのクレームが相次いだという。

　事務局によると、県内外から１万１２３人が申し込み、参加料は一般３千円、小中学生１５００円で、参加料の総額は約２８００万円になった。しかし、参加受け付け業務の委託料やプログラムの印刷費などで約１６００万円を支払わざるをえず、さらに中止を伝えるはがき代や参加賞の配送代など計５００万円の出費を迫られる。

　尾崎一朗事務局長は「残金を１万人に返金するにも多額の手数料がかかり、義援金に回すことをご了承していただきたい。参加申込者には収支報告書を送りたい」と話している。

　３月１３日の開催を中止した藤枝市のふじえだマラソンは、２２５３人が申し込んだが参加料は返却せず、プログラムとスポーツタオルなどを配った。クレームはなかった。４月３日の開催を中止した浜松市の秋葉ダムさくらマラソンは、約６００人の応募者に参加料３千円を現金書留で返金する。１７日の掛川新茶マラソンは、「復興　がんばろう東日本」の冠をつけ、義援金を呼びかけるという。（竹田和敏）