自動車２社 米から受注を中止

3月26日 19時55分

自動車メーカーのマツダとホンダは、東北関東大震災の影響で部品不足が深刻になっていることから、アメリカに輸出する車について、販売店からの注文の受け付けを事実上取りやめるなどの措置を取りました。

マツダは、東北関東大震災による影響で部品不足が深刻化しているため、日本で製造できる自動車の台数に限りがあるとして、２５日、アメリカの販売店からの注文の受け付けを、当面、中止することを明らかにしました。対象となるのは、ＳＵＶ＝多目的スポーツ車の「ＣＸー７」や「ＣＸ－９」、セダンの「マツダ３」など、日本で製造され、アメリカで販売されている、ほとんどの車種です。また、ホンダも、ハイブリッド車「インサイト」など、日本で製造している車種について、販売店からの５月分の注文に応じられない事態となり、事実上、注文の受け付けを取りやめる措置を取りました。大震災に伴う部品不足は海外の生産拠点にも波及しており、トヨタ自動車は、アメリカやカナダなど北米の生産拠点で、時間外や土曜日の操業を取りやめています。各自動車メーカーにとって、アメリカなど海外市場での売り上げは会社全体の業績を左右するだけに、販売の減少を避けるため、部品の調達先の見直しを含む緊急の対応を迫られています。