８カ月前から電波異常　北大研究グループ観測　「地震前兆の可能性」

（03/25 15:55）

　未曽有の被害をもたらした東日本大震災の約８カ月前から、東北地方のＦＭ放送の電波が強くなる電波異常が続いていたことが、北大の研究グループの観測で分かった。道内の過去の大地震発生前にも同様の異常があり、同グループは「前兆現象の可能性がある」とみている。

　観測したのは、地震の予知に取り組んでいる北大地震火山研究観測センター研修支援推進員の森谷武男博士（元北大助教授）のグループ。２００２年から、ふだんは２００キロ以上離れた場所や山などの障害物がある地域では受信できないＦＭ放送向けのＶＨＦ帯（超短波）が地震発生前になると、到達しない地域にまで届くようになることに注目。「地震発生前の岩盤破壊で電磁波が発生し、その影響で電波が散乱する」との仮説を立て、道内１１カ所に観測用アンテナを設けて電波の変化を観測してきた。

　マグニチュード（Ｍ）７・１を記録した０８年の十勝沖地震では、地震発生１０日前までの約４０日間にわたり通常の２倍の強さの電波を観測。０４年の留萌南部地震（Ｍ６・１）でも同様の現象が見られた。

　今回は昨年７月ごろから異常を観測、日高管内えりも町と札幌市南区の観測地点ではほぼ毎日、岩手県のＦＭ局の電波の強さが通常の２～３倍になった。

　地震発生前の電磁波の異常に着目した予知の取り組みは日本と同様、地震の多いギリシャでも行われている。

　地中に埋めた電極間の電圧の変化を測る方式で、１９９３年にＭ６・７の地震が起きた際は、このデータを元に付近の住民を事前に避難させたという。

　ただ、地震発生と電磁波、電波との関係は科学的に証明されておらず、懐疑的な研究者も多い。大学教授らでつくる地震・火山噴火予知研究協議会（東京）の森田裕一企画部長は「大事なのは地震発生前に電磁波が出るメカニズムや、電波に影響を与えるプロセスを解明すること」と指摘する。森谷さんは「実績を積み重ねることで予知の道が開けると信じている」と話している。

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