東北物不足、供給回復の動き加速　ガソリンなど生活用品

　東北地方の物不足改善に向け、ガソリンや食品、生活用品の供給回復への取り組みが加速している。２１日には東日本大震災の影響で運転を停止していた国内有数の石油精製能力を持つＪＸ日鉱日石エネルギー根岸製油所（横浜市、日量２７万バレル）が操業を再開したほか、宮城県の塩釜港には燃料を積載したタンカーが震災後初めて到着した。

　食品や飲料メーカーが西日本の工場をフル稼働させているほか、流通各社も被災地向けの出荷に全力を挙げている。ただ「はっきりした交通事情が分からず、被災地まで届いたかどうかは確認できない状況」（製紙大手）で、十分な物資供給のめどは立っていない。

　被災した製油所では根岸のほか、東燃ゼネラル川崎製油所や極東石油工業千葉製油所も運転を再開。経済産業省は「数日中に、首都圏ではガソリンなどの供給不足が正常化に向かうだろう」としている。

　塩釜港に到着した燃料は出光興産塩釜油槽所のタンクに移され、宮城県を中心に東北地方の太平洋側に配送。同油槽所は石油元売り５社の供給拠点となる。タンカーは２２日以降も順次、着岸する予定だ。ただ、当面は、救援物資の運搬や緊急車両向けの供給が優先されるため、東北地方の消費者にどこまで行き渡るかは不透明だ。

　流通各社も店舗再開や商品の輸送に力を注いでいる。ファミリーマートは震災で当初は東北地方を中心に２００店舗以上が休業したとみられるが、現在は８０店舗程度に減少。大幅な品不足は続くが、関東などから商品を調達できるようになり、人手不足も改善に向かっているという。仙台市青葉区の老舗百貨店「藤崎本店」は１９日から営業を再開。地下１階の食品売り場には野菜や肉、総菜やパンなどがところ狭しと並べられた。ただガソリンが十分入ってこないと商品が確保できず、再び店を閉めなければならないという。

　また生活用品のトイレットペーパーに関して、日本製紙グループ本社は、生産拠点が東京より西にあり「供給能力は十分にある」と説明、大王製紙は被災地向けを優先して発送していくとしている。食品・飲料も関東では飲料などの生産が地震や停電の影響で滞っているメーカーもあるが「西日本の工場をフル稼働させて（被災地などへの）供給を増やす」（アサヒビール）としている。