村上医師と研究会を立ち上げた兵庫医科大の吉永和正教授（62）は「遺体の身元確認が難航したニュージーランド地震では家族の苦しみがより深まった」と指摘。村上医師は「被災者の悲嘆に丁寧に耳を傾けることで心の負担を少しでも軽くしたい」と話す。
家や集落が丸ごと津波にのみ込まれる喪失感が心に与える影響を危惧する声もある。仙台市で地震後５日間、被災者のメンタルケアをした大阪赤十字病院の村井隆太医師（40）は「がれきが残る地震だけの被害とは違い、多くのものが消えてなくなっていた。被災者がかなり傷ついていることがよく分かった」と振り返る。
村井医師らによると、避難所生活や余震の恐怖などで不眠を訴える人が日ごとに増加。子供が泣きやまず、高齢者が便秘に悩まされるなど心身の不調が表れている。村井医師は「慣れない生活は大変だが、できるだけ睡眠を取るように心がけ、気を使いすぎないことが大切」と助言する。
児童らへのケアも欠かせない。1995年の阪神大震災当時、兵庫県西宮市の小学校で担任をしていた見沢光徳教諭（48）は「大人より子供が感情を抱え込みがちだった。直後は元気に振る舞う子が多いが、心的外傷後ストレス障害（ＰＴＳＤ）が半年以上たって表れることもある」という。
兵庫県教育委員会の教員３人は被災地の学校再開を支援するために現地入り。見沢教諭は「子供が授業を受けたり、友達と過ごしたりすることは気持ちを落ち着かせる効果もある。条件が整えば、一日も早い学校再開が望ましい」と指摘する。
医師、メンタルケア、ニュージーランド地震、PTSD
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