大地震と津波により大きな被害を受けた日本に向け、本紙と共同で七つの団体が募金活動を行うことになった。

　世界中の飢えに苦しむ人たちに食糧を届けると共に愛情を伝えるため、1971年に設立された「国際飢餓対策機構」（チョン・ジョンソプ会長）は、すでに日本へ救援隊を派遣した。また、「分かち合いの文化」を広めるため98年に設立された「社会福祉共同募金会」（イ・ドンゴン会長）は、年間に約3000億ウォン（約219億円）の募金を集めている。

　91年に設立された国際救援団体「グッドネーバーズ」（イ・イルハ会長）や、同「ワールドビジョン」（朴宗三〈パク・ジョンサム〉会長）、大韓赤十字社（柳宗夏〈ユ・ジョンハ〉総裁）、救世軍大韓本営（パク・マンヒ司令官）も募金活動に参加する。また、韓国最大の教員団体・韓国教員団体総連合会（教総）＝安洋玉（アン・ヤンオク）会長＝も本紙と共同で、全国約1万1000校の小・中・高校で募金活動を行う。

　一方、五つの医療機関や団体が日本の被災者の救援活動に参加する意向を示した。ソウル大附属病院（チョン・ヒウォン院長）は「日本で原発事故により放射線を浴びた人たちの治療が進んでいないという話を聞いた。現在、被ばく者の治療に当たる医師団の派遣に向け準備している」と語った。また、延世大附属セブランス病院（李喆〈イ・チョル〉院長）は「海外医療奉仕班」を結成し、いつでも海外へ医師を派遣できる体制を整えている。高麗大医療院（孫昌星〈ソン・チャンソン〉院長）も、2004年のインド洋大津波以降、海外の被災地へ医療団を欠かさず派遣してきた。また、韓国国際保健医療財団（韓光秀〈ハン・グァンス〉総裁）は、海外で災害が発生した場合、海外応急救護隊や医療支援班を派遣している。このほか、韓国版「国境なき医師団」といえる海外医療ボランティア団体「グリーン・ドクターズ」（チョン・グン理事長）＝本部：釜山＝も、日本での救援活動の準備を進めている。

　大韓赤十字社などの救援団体には「日本で救援活動に従事したいと思うが、どうしたらよいか」「どんな物品を送るのがよいか」といった問い合わせが相次いでいる。専門家たちは、被災者が当面必要とする生活必需品や、寒さをしのぐための毛布、テント、衣類のほか、インスタント食品やミネラルウォーター、薬品などがよい、と指摘している。

チェ・ソンジン記者

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