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☆ご報告 −排外救援− 強者による再建目指す！
東日本大地震により、私ども『ＮＰＯ外国人犯罪追放運動』役員が被災地に住む兄弟と連絡がとれない状態にありましたが、このほど無事・生存を確認出来ました。
今回の大災害を受け、私どもはごく身近な社会運動の関係者とその家族・親族の救援を最優先とし、且つ金融機関を利用することが可能な者に限定して支援金を届けることに奔走しました。
日本列島を襲った今回の大地震に伴なう大津波・大火災そして原発爆発による損害は甚大だが、その多くの犠牲を日本人精神と日本国の大変革への転機としなければならない！
そうでなければ犠牲になられた方々は犬死にも等しい！
強い者が生き残るのではなく、生き残った者が強いのだ！
生き長らえた者は与えられた使命を完遂すべく生命を燃焼させよ！
安易なヒューマニズムからの救済やらボランティアを云々するのではなく、強烈な排外主義者とその身内の生活を維持させ立て直させることを急務とし、より強い日本を再生するとの観点から所謂「排外救済」を敢行したものです。
東京都下の情勢！
これが多文化・多民族共生の答えだ！
震災から４日を経た３月１５日。
東京都内の然るスーパーマーケットは買い物客でごった返し、商品が飛ぶような売れ行き。
パン類やインスタント食品・レトルト食品の陳列棚は既に空の状態で、倉庫にあった在庫全てを客が買えるようにするためだろう、店員がひっきりなしに新たな商品を陳列するが、それも瞬く間に売れていってしまう。
Ａ「この忙しい時にアイツ、どうしたんだよ！？」
Ｂ「国へ帰った」
Ａ「あぁ〜！？」
Ｂ「地震が起きてから中国へ帰ったんだって」
時間帯によってはレジ係も商品を並べる店員も全て支那人ということもあった。
それが地震の直後、一斉に支那（中国）へ帰国した。
そのせいか、普段は商品管理のためスーパーの事務所に陣取り、書類に目を通していると思しき係長や主任クラスの社員が商品の陳列に奔走。
前述の会話はその時のものだ。
この度の大災害は日本人にとって様々な示唆に富んでいる。
普段は日本での在留はじめ、あらゆる権利を主張して憚らない外国人も一たび事あらば、いかに共生を謳っていようとも、いかに日本に帰化していようが、そそくさ挙って帰国の途についてしまう。
在日朝鮮人・支那人に至っては日本での参政権や「チャイナタウン」なる自治区をつくることまで要求していても、彼らは忠誠を誓う母国という、まったく別の帰属性のもとに動いている。
震災後、各地の入国管理局には帰国と再入国手続きのため不法滞在者を含めた外国人が殺到したようだが、仮にこれが戦争であったとしても彼らの行動パターンは変わらなかったであろう。
復興に向けては日本人の手で、日本人のみの民族国家社会を再建するとの強い決意の下で為されなければならない。
このほどの大災害は約半世紀前に大東亜戦争で日本人が経験して以来の国家的大損害と言えるのではないか。
自然災害による物理的な破壊・せん滅は現代日本人の価値観を一変させた。
約半世紀前には日本人がそれまで持っていた精神を百八十度転換させた。それで今日に至ったわけだが、ここに来て他者に依存する戦後的な価値観を「排外的」に転換させる必要に迫られていることは確かである。
約半世紀前の敗戦の焦土から日本人は勤勉さに加え、単一民族という特性を生かして驚異的な復興を遂げた。
今度はその単一民族の国・社会という形をいかに保ち、守るかが問われている。
震災から暫く停電に見舞われた東北地方から寄せられた情報では、ようやくインターネットで地震情報にアクセスしたところ、『２ちゃんねる』のユーザー（２ちゃんねらー）の悪意に満ちた書き込みに深く傷付き、悲しみに暮れた方の話などが伝わってきた。
関東地方では「計画停電」なるものが実施されているようだが、被災したわけでもなくネットで下らない中傷目的の書き込みに勤しんでいる輩を節電に協力するよう、非常時には国家が匿名掲示板サイトを閉鎖するなど強制力を発揮すべきに違いない。
これをファシズムとは言わないのだから。
仮にこれが国と民族を挙げて一丸となって戦う他国との戦争であっても国は同じような対応をするつもりなのか？
在日外国人が挙って西日本へ退避の事実！
海上原発＝原子力空母で国民防衛第一へ！
所要のため１５日夜、東京駅より新大阪行きの新幹線に乗車。
のっけから目の当たりにしたことだが、いつも以上に外国人の姿が目立つ。特に白人が多く、欧米系、南米系、中東系と続く。
乗車率は見た限りで一車両につき約６０％。
日本人と外国人の比率で言えば日本人が６に外国人が４といったところだろうか。
おそらくは母国の大使館なり政府機関を通じて東日本からの退避を呼びかけられたのだろう。
関東・東京がいかに危険かを物語るかのように、東京駅を出発直後、ＪＲの品川駅から浜松町駅の間で停電となり、東海・静岡県では震度６の地震を観測した。
日本でありながら自国民に退避など必要情報を提供しているのかどうか怪しい政府。
菅直人首相率いる民主党政権の災害対策を叩いてより悪しき事態を招きかねなかった自民党の復活運動を利するつもりは毛頭ないが、自国民の保護をいかに優先させているか、各国との差は自ずと明らかになってくるだろう。
わが国がエネルギー開発を賭してきた原子力発電所にせよ、今回のように爆発・放射能漏れ云々の事態となっては原発の建設に積極的な住民・自治体はもう皆無と言っていい。
これまで原発を推進してきたドイツなども日本での事態を受けて、その国家的方針を逆行・後退させつつある。
しかし、悲観する必要はない。
原発を海岸につくるから今回のようになったわけで、原子炉を日本の領海上につくることを提言したい。
それも資材を運び込む航空機が離着陸可能な滑走路を搭載した海上の移動可能な巨大原子力発電所。
津波の発生時は発電所自体が沖に移動して津波を回避出来る発電所を日本の海上に展開させる。
即ち原子力空母を「発電所だ」と言い張ってつくりまくれば良い。
平時は発電所、非常時は戦略的艦艇に運用するというもので、これは私個人ではなくＮＰＯ外国人犯罪追放運動としての提言である。