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「死者・行方不明者780人以上」だって！？ 8月11日早朝の地震に「ついに来たか」と肝を冷やした人も多かったことだろう。マグニチュード6.5、震度６弱。ぎりぎりのところで大きな災難を逃れられる強さの地震に留まってくれていたのが、救いだった。 今回の地震をめぐっては、きな臭い匂いがつきまとうのが気にかかるところだ。日本テレビが当日早朝の番組中に、非常に怪しいテロップを流してしまったことが話題に上っている。以下はJCASTニュースから。 JCASTニュース http://news.livedoor.com/article/detail/4295911/ （貼り付け開始） 日本テレビの情報番組で、「東海地震」を想定して作った字幕を誤って流すミスがあったことが分かった。大きな混乱はなかったようだが、パニックにもつながりかねない内容だった。 「浜岡原発の建物内部で放射能漏れ」 「日銀・白川総裁 東海地方の銀行の営業停止を発表」 「浜岡原発の建物内部で放射能漏れ」 「死者・行方不明者780人以上」 これらは、2009年8月11日朝に放送された日本テレビ系「ズームイン!! SUPER」で流れた字幕だ。 （貼り付け終了） これを単なる誤報と言うには、悪質すぎるだろう。 憶測に基づく筆者の深読みは、あらかじめ地震が発生することを想定しており、しかも今回の地震規模よりももっと大きなもので、大体上記の被害くらいは発生する予定だったというもの。 マスメディアのフライング かつて9.11自作テロ事件でも同様なフライングをマスメディアは犯したことがある。飛行機が飛び込んでいないにもかかわらず47階のWTC第七ビルが、９月１１日夕刻、わずか4.5秒で一気に崩壊したことも不可解だが、イギリスのBBC放送によるフライングは、もっと不可解だった。 （『闇の権力と闘う男』ベンジャミン・フルフォード106Pより 貼り付け開始） イギリスのBBC放送がこの「第七ビル」の崩壊二十分前に、すでにこのビルが崩壊したことをアナウンスするという放送事故があった。このフライング事故は、すでに第七ビルが崩壊することがシナリオにあった、ということを証明するものだ。 （貼り付け終了） HAARP兵器は絵空事ではない。現実に存在している 私たちの常識の範囲内では、当然、地震を予知することも地震を人工的に起こすことなどできない。「何を荒唐無稽なことを言っているの？」と言われそうである。 しかし、すでに１９４５年の段階でアメリカは日本に対し地震兵器の使用を計画していたという。 （『闇の権力と闘う男』ベンジャミン・フルフォード169Pより 貼り付け開始） その計画とは、海底の地震が起きやすいひずみの部分に、ピンポイントで核兵器を投下して爆発させるというもの。これによって発生する地震の被害や、津波などの二次被害により、日本にダメージを与えるという戦略であった。 （貼り付け終了） 現代では、核兵器の代わりに電磁波が使用されるようになっている。これがHAARP（高周波活性オーロラ調査プログラム）兵器だ。米国が実際にHAARP兵器を使用している可能性を訴えるサイトや書籍は決して少なくはない。 （『闇の権力と闘う男』ベンジャミン・フルフォード171Pより 貼り付け開始） ハープによって起きる地震の特徴は、必ず地震の前に上空でプラズマの光が目撃されることだ。これは、ハープが超高周波の放射ビームを空中の電離層の特定の場所に飛ばして、地面に反射させることによって起きるもの。このプラズマの光は、新潟中越沖地震、四川大地震の前にそれぞれ撮影された記録がある。 （貼り付け終了） フルフォード氏は、実際に四川大地震、新潟中越沖地震、岩手大地震などは、このHAARP兵器を使用した可能性が高いとしている。 HAARPは絵空事でも陰謀論でもない。試しにグーグルでHAARPと入れて検索してみるといいだろう。15万件以上がヒットする。以下のWIRED VISIONの記事などは、抑えめに書かれており、参考にするといいだろう。 米国防省の「謎の新施設」、HAARPが完成 http://wiredvision.jp/news/200707/2007070622.html 謎の米軍施設『HAARP』、公文書が認めるその能力は http://wiredvision.jp/news/200801/2008010721.html 米軍施設『HAARP』は、「敵国全体を機能不全にする」兵器？ http://wiredvision.jp/news/200802/2008022821.html 最後の大逆転 さて、では、このHAARPによる人工地震が可能だと仮定すると、なぜ米国はこのタイミングで日本を攻撃するのだろうか。 それは、もちろん政権交代を阻止するためである。「負けっぷりよく」と言い放った麻生首相ら自公政権幹部らは正直、下野を覚悟しているに違いない。ところが、それを許さないのが宗主国アメリカである。郵政民営化や医療自由化など、まだまだ日本をしゃぶり尽くしてはいない。いま政権交代されては困るのである。 総選挙を前に自然災害を起こす。その対応に奔走する現内閣。野党は責めることもできないだろう。通常でもこうした場合、内閣支持率は上昇するものだが、大規模災害と選挙直前という相乗効果、さらに例によって大手マスコミ上げての内閣応援。これらによって土壇場の大逆転を目指すための人工地震だ。 e-PISCOに注目を 大規模な地震の前に大気中のプラスイオン濃度が、通常の５倍以上に上昇する現象が観測されていることに着目し全国各地の大気イオン濃度を24時間365日観測を続けているのが、NPO法人大気イオン地震予測研究会e-PISCOだ。e-PISCOによる地震予測記事が、駿河湾の地震が起こる前日発売された「週間大衆」（双葉社）に「恐怖ニュース８月中旬〜９月が最も危ない！大阪市立大 弘原海清名誉教授が緊急警告 大気イオン濃度急上昇！M8関東大震災カウントダウン」が取り上げてられている。 信じるかどうかはともかく、一見の価値がありそうだ。 NPO法人大気イオン地震予測研究会e-PISCO公式サイト http://www.e-pisco.jp/index.html 総選挙前で、あと２週間ちょっと。何が起こってもおかしくはない。e-PISCOの予測が11日の地震で収束することを望むが、予想通りに起きた場合、最も懸念されるのが、日テレの誤テロップのように原発からの放射能漏れだ。今回、書いた内容のすべてが筆者の誇大妄想に過ぎず、単なる杞憂に終わればいいが。 人気ブログランキング http://blog.with2.net/link.php?844958 |
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