南太平洋で操業する遠洋漁船A号の船員たちは一日に数回、気象情報をチェックする。ところが韓国の船が、近海から遠くの海に至るまで、最も多く受信する気象情報は韓国ではなく日本からだ。

　航海士たちは、船内に設置された短波受信機の周波数を調整し、海洋気象情報をファクスで受け取る。受信機から出力される天気図には、日本の気象庁を指す「Japan Meteorological Agency, Tokyo」の文字がはっきりと書かれている。

　韓国は3面を海に囲まれ、登録船舶数も8374隻（2009年基準）に達するが、漁船、客船、商船など韓国の各船舶は、韓国の気象庁が提供する海洋気象資料には背を向けている。逆に、日本の気象庁から多くの資料を入手している。韓国の気象庁が昨年、船主・船員など132人を対象にアンケート調査を行った結果、99人が「日本から気象ファクシミリ（WEFAX）を受信している」と答えた。韓国船の75％が、日本の気象庁の情報に依存しているというわけだ。さらに遠洋漁船の場合、78％が日本の気象庁から情報を入手しているという調査結果も出た。

　韓国の気象庁による領域気象放送を利用しない理由について、回答者たちは「情報の正確さや多様性、受信状態がいずれも劣るため」と語った。