世界史像の再構築

マックス・ウェーバーは晩年の主著『経済と社会』の中で、歴史上の支配の正統性には３つの根拠しかないと述べている。正統性の第一として日常的な出来事を伝統的なやり方で処理する伝統的支配、例えば我が国の天皇家を含め初代の建国者が持っていた特殊な才能であるカリスマが彼の子孫によって血統を通じて受け継がれるという伝統的支配である。一般に王家と言われるものは、初代は確かに超人的な能力の持ち主が多いが、２代目以降は凡庸な彼の子孫が親のカリスマを支配の正統性の根拠としてきた。中でも日本の天皇家は西暦７世紀の「大化の改新」を転機に有力豪族の連合の盟主の地位から豪族とは一線を画する名門としての地位を保ってきた。もちろん日本人ならお分かりの通り、１３００年の天皇家の歴史を通じて天皇親政は例外で、多くの場合は外戚が天皇に指名されたとする、征夷大将軍と呼ばれる武家が天皇に代わって統治権を握っていた。

このケースとして近代国家に移る時、王家はそのリーダーシップを握る場合と近代化に反対する場合がある。タイのバンコク朝は１１世紀後半東南アジア諸国が次々と植民地化される中で、唯一国王らの巧みな近代化政策によって独立を守った。

近代化に反対する例として中国の清王朝が挙げられる。すでに述べたことであるが、１８９０年代に日清戦争に敗れた中国では日本の明治維新にならって国民の選挙による議会を開設し西欧型の憲法を制定すべきだという世論が高まり、時の皇帝はこの変法運動と言われる改革を支持したが、皇族の一人である保守派の西太后によって幽閉され、改革派は日本に亡命した。その結果中国はイギリス・フランスをはじめとする列強に植民地として分割されてしまった。この亡国の危機を見て秦の始皇帝以来２０００年続いた皇帝による専制政治を打倒してアメリカ合衆国をモデルとする共和国を作らねばならないと考えて、中国最初の革命を始めたのが孫文である。孫文の革命運動が下地となって１９１１年に軍隊の反乱が起り、孫文が海外から帰国し中華民国の建国を宣言した。これが辛亥革命である。

正統性の第二として、国民主権の考え方に則り国民の選挙によって議会を選出し、議会から権力を奪われて王家が権力を失うという過程である。その典型はイギリスであろう。イギリスには成文憲法がないが憲法上の慣行として議会第一党の指導者が国王によって首相に任命され内閣を組閣する。そして議会で内閣不信任案が可決されれば自ら非を認めて内閣総辞職をするか、議会を解散して総選挙を行い国民の信を問うか、ふたつにひとつである。このように立法府が国民を代表して主権を握り国王は君臨すれども統治せず、という憲法体制を１７世紀末の名誉革命以来イギリスは守ってきた。イギリスは国王のすべての行為は議会が制定した法律かまたは慣習法によって定められており、国王が交代しても何ら変化は起きない。その点で最高度の政治的安定性が確保される。このように法律によってすべての統治制度を定めるイギリス型の近代国家を立憲君主制と呼ぶ。マックス・ウェーバーはこれを合法的支配という。

最後にマックス・ウェーバーはアメリカ合衆国を念頭に置いて、カリスマ的支配という概念を提示した。これは国民が議会を選出するだけでなく大統領も直接選出するという制度である。なおアメリカの場合は地方の独立も保障されているので、司法・立法・行政の三権の間に相互に権力の乱用を防止するため、チェック・アンド・バランス（抑制・均衡）が保たれているので、三権分立とも呼ばれる。例えば大統領はアメリカ軍の最高司令官であるが勝手に戦争を始めることはできない。まず事前に議会に報告しその承認を得なければならない。この三権分立に批判して大統領が勝手に戦争を始めいつまでも終わらせることができず、その間に５万人のアメリカ兵を死なせ、政府財政のドル危機を招いたのがベトナム戦争であった。大統領選挙においては候補者のカリスマ的資質が勝敗を左右する。特に１９６０年の選挙では初めて大統領候補者のテレビ討論が行われ、ルックスの良いケネディが政治的実績では彼を上回るニクソンに逆転勝利した。そしてケネディの下でベトナムへの介入が始まった。

いずれのタイプにせよ国民の投票において重視されるのは何と言っても利害であって、選挙区の国民にどれだけの利益を政府財政からもたらすか、というのが民主主義国における有権者の投票の実態であろう。その点でマックス・ウェーバーの支配の正統性という概念は、現実の選挙の実態とはかけ離れている。

選挙前に全国的な世論調査を実施すれば政治家または国会議員に対する支持率を数値化できるが、その数値は必ずしも政治家の支配の正統性の程度を表すもものではない。逆に存在している政治権力が警察力や出版物に対する検閲を実施して反対意見を封じ込めている場合でも、外部からの観察者にはその政権が正統性を支持されているのか、それとも市民が恐怖にかられて政権を賛美せざるを得ないのか判別する方法はない。北朝鮮を例に考えれば明らかであろう。この際カリスマと言う捕らえどころのない概念を学問の用語としては追放することも一考に値する。

２０１１年北アフリカのチュニジアで民衆が蜂起して独裁者ベンアリ大統領が追放された。この事件を引き金に独裁者を追放せよという学生を中心とする民衆蜂起の大波が、中東諸国の独裁政権をなぎ倒す勢いである。中でも中東最大のアメリカの同盟国であるエジプトのムバラク大統領の３０年にわたる独裁政権がついに退陣した。

ここで少しの間、エジプトの歴史について述べてみたい。

今から５０００年前（紀元前３０００年ころ）、最初のファラオ（エジプト全土の支配者）が出現して以後３０００年近くにわたって、エジプトではファラオによる王朝が続いた。有名なギザのピラミッドが建設されたのはこの王朝時代の初期（古王国時代）である。ピラミッドの建設目的は未だに明らかではない。有力な説としてはファラオの権力を誇らしげに形で示すためと言われる。他には権力者が強制労働で作らせたファラオの墓であるという説、農閑期に民衆がファラオの功績を称える公共事業として、ピラミッド建設に喜んで参加したという説、毎年定期的に発生するナイル川の洪水による被害を最小限にするための治水事業であるという説などがある。著者の見解ではピラミッドの建設に用いられた石材に残された落書きの内容などを見ると、ファラオによる強制労働とは考え難い。エジプトの民衆が喜んでファラオを称えるモニュメントとして建造したものと考える。

西暦紀元前４世紀、マケドニアのアレクサンドロス大王がペルシャ遠征の途上、アレクサンドリアと称する都市をナイル川河口に建設した。アレクサンドリアに残留したギリシャ人のプトレマイオス朝が成立し、その下でエジプトは地中海世界最大の穀倉地帯として繁栄したが、紀元前１世紀プトレマイオス朝最後の女王クレオパトラが、ローマ海軍とのアクテュームの海戦で敗れて自殺し遂に滅亡した。

女王クレオパトラ亡き後、ローマ帝国の穀倉地帯として残ったエジプトおよびシリアは、西暦７世紀アラビア半島から北上したアラブ人のイスラム教徒に征服された。しかしコプト派と呼ばれるキリスト教徒はエジプト人口の一割を占め、決して無視できない勢力である。

１０世紀にはチュニジアに成立したシーア派の、ファーティマ朝がエジプトに進出し首都カイロを建設した。

１２世紀にはスンニ派のクルド人・サラディンがクーデターで自らのアイユーブ朝を建て、イギリス王リチャード一世と戦って聖地エルサレムを死守した。

１３世紀に成立したマムルーク王朝は、モンゴル帝国のフビライハーンの弟フラグハーンによる西アジア遠征を撃退し、また同じ頃エジプトに遠征した西欧カトリック教徒による十字軍も撃退し、香辛料（香料）貿易の中継点としてエジプトが繁栄した。

１６世紀に入るとスンニ派トルコ人のオスマン朝が成立し、エジプト・シリアは征服されその領土となった。

１８世紀、イギリス・フランス両国がフランス革命とナポレオンの登場によって、戦闘状態に入り、ナポレオンは宿敵イギリスとその植民地インドの連絡を絶つため、１万人の兵力を率いてエジプトに上陸した。これをナポレオンのエジプト遠征と呼ぶ。この遠征時にアレクサンドリア近郊のロゼッタで発見された碑文はロゼッタストーンと呼ばれ、後にフランスの言語学者シャンポリオンによって解読され、古代エジプト文字（ヒエログリフ、日本語では神聖文字）解読の糸口となった。

ナポレオンのフランス軍は、これを追跡してきたネルソン提督のイギリス海軍にナイルの海戦で敗れてエジプトを去った。この無政府状態となったエジプトを収拾したのが、オスマン朝がエジプトに派遣したアルバニア出身の軍人モハンマド・アリである。彼はエジプト各地に割拠していたマムルークと言われる騎兵を一網打尽にし、以後はフランスの援助を得てエジプトの近代化に着手した。アリは続いてシリアに遠征してオスマン朝と戦って（これをエジプト・トルコ戦争、別名エジプト事件と呼ぶ）優勢であったが、ここでイギリス海軍が介入した。イギリスとしては本国と植民地インドを結ぶ最短の連絡路に位置するエジプトおよびシリアが、モハンマド・アリによって統一されることを警戒し、ロンドンで国際会議を開催した。この会議の結論として、ムハンマド・アリがエジプト総督と称してその地位を子孫に世襲させることを承認する一方、シリアはあくまでもオスマン王朝の領土であり、エジプトがシリアを併合することは認めないとなった。その結果モハンマド・アリを初代国王とするエジプト最後の王朝・ムハンマド・アリ王朝（１８４０〜１９５２）が成立した。この王朝は国民に重税を課してスエズ運河の開設とエジプトの近代化を推進したが、ヨーロッパの銀行に対する莫大な債務を支払うため、エジプト住民に重税を課し住民の反乱を招くことになった。

その後フランスの外交官レセップスの提唱により、国際スエズ運河株式会社が創設され、１８６９年インド洋と地中海を結ぶスエズ運河が開通した。最大の株主であったエジプト国王は財政難からスエズ運河の株を売りに出した。その情報を得たイギリス首相ディズレーリは列強の機先を制してエジプト国王が売りに出した全株を買い取り、一躍スエズ運河株式会社の筆頭株主となった。その後イギリス・フランスはスエズ運河の株主の立場からエジプトの財政難解決するようエジプト政府に要求して、エジプト内閣改造を要求しイギリス人やフランス人が入閣した。これを知って激怒したエジプト軍人アラービー・パシャ

（オラービー、ウラービー、とも言う）は部下を率いて決起アラービーしエジプト国王に対して、エジプト人のためのエジプト（エジプトの主権回復）の内閣再改造を要求した。国王はこれに屈してアラービーを陸軍大臣に登用した。これをアラービー革命と呼ぶ。

ところがこの要求を受け入れたエジプト国王は、背後でイギリスに連絡を取って、アラービーの反乱を平定するための出兵を求めたため、イギリスはエジプトに出兵して反乱を平定し、アラービー・パシャは国王に対する反逆罪でセイロン島に流刑となった。その後イギリスはエジプトから撤兵せず事実上エジプトをイギリスの保護領とした。

第一次世界大戦後には再びエジプト人が立ち上がり、エジプトの独立を要求するワフド党の内閣が成立し、イギリスもエジプトの独立を認めた。

１９３０年代に入るとドイツではヒトラー内閣が成立して軍備拡大を始めたため、イギリスはドイツ軍によるスエズ運河閉鎖を警戒してエジプト政府と交渉し、エジプト・イギリス同盟条約を結んでスエズ運河地帯へのイギリス軍駐留権を認めさせた。

第二次大戦後１９４８年ユダヤ人がイスラエルの建国を宣言すると、エジプトを盟主とするアラブ連盟は一斉にイスラエルを攻撃したが惨敗した。これを第一次中東戦争、別名パレスチナ戦争と呼ぶ。イスラエルの建国地域に住んでいたアラブ人の先住民はパレスチナ人と呼ばれるが、難民となってエジプト、シリア、ヨルダンに移り住んだ。これをパレスチナ難民と呼ぶ。

この惨敗に衝撃を受けたエジプト人将校ナセルらは秘密結社として自由将校団を結成し、親英的なエジプト国王を追放し共和政の樹立を宣言した。これを１９５２年のエジプト革命と呼ぶ。名目上はナギグ将軍が初代エジプト大統領に就任したが、実権を握っていたナセルはナギグを追放して第二代大統領に就任し、エジプト・イギリス同盟条約を破棄して、スエズ運河地帯に駐留していたイギリス軍を撤兵させた。

これに反発したイギリスは１９５６年ナセルがスエズ運河の国有化を宣言すると、密かにフランスおよびイスラエルと協議してナセルの打倒を計画した。まずイスラエルがスエズ運河地帯に出兵してエジプト軍と交戦状態に入った。その結果スエズ運河の航行が不可能となった。この状態を解決するためイギリス、フランスのパラシュート部隊が出兵して制圧した。（この戦争をスエズ戦争と呼ぶ）ところがこのイギリス、フランスの出兵に対して、事前の通告を受けていなかったアメリカ大統領アイゼンハワーは、国際電話でイギリス首相を叱責し、また米ソ冷戦の当事者であるソ連フルシチョフ首相はエジプトの自決権を擁護して、占領三国の撤兵を要求した。この時フルシチョフはスエズ戦争に乗じてハンガリーの反ソ暴動を、ソ連軍戦車部隊を送って鎮圧しハンガリー首相ナジを逮捕ソ連に連行した。その後ナジは西側のスパイとしてソ連にて処刑された。

前に述べたようにゴルバチョフの改革によって東ヨーロッパの共産党政権は、ポーランドを先頭に将棋倒しのように次々と倒れた。戦後半世紀の冷戦の間米ソ両国はアジア・アフリカの独裁政権に対した莫大な援助を与え、中東の油田地帯を自国の勢力範囲にしようと争ってきた。その間に中東ではイギリスのバルフォア宣言に基づいてヨーロッパからユダヤ人の入植が進み、先住のアラブ人（これをパレスチナ人と呼ぶ）の難民が急増していた。

この状況に対してアメリカはイスラエルに軍事的・経済的援助を与えた。これに対抗してソ連はパレスチナの武装組織であるPLO（アラブ解放機構）に軍事的・経済的援助を与えた。ただしサウジアラビア王国は例外で、この地域最大の親米国家である。そうなった理由は２０世紀初頭にイギリス・フランス両国が西アジアの主要な油田の採掘権を独占し、アメリカの石油会社はその間、アメリカ国内の油田開発に力を入れていたためこの地域への進出が遅れた。ところが大戦末期のヤルタ会談に出席してヨーロッパを東西に分割したアメリカ大統領ローズベルトは、本国アメリカに帰国する途中サウジアラビアに立ち寄り、サウジアラビアの建国者で初代国王となったイブン・サウード・アブドゥル・アジドの下を訪ね、サウジアラビア国内の油田開発をアメリカが一手に握った。

冷戦後アメリカは中東への石油依存を断ち切ると訴えるオバマが大統領に選出された。強い指導力を持った人物がアメリカ大統領に選出されたこと、およびアラブの王族がアメリカの援助で軍備を拡大し警察力を強化して独裁政権を半世紀以上にわたって続けてきた。しかし豊富な石油資源の輸出によって得られた利益はアラブ諸国の王族によって独占され、国民の生活水準はクェートなど一部を除いて国民には還元されなかった。

このような問題を前にして、石油枯渇後の国の将来を悲観する大学生をはじめとする若者の間に絶望感が広がった。その中の一人の学生の焼身自殺が引き金になって中東各国で、大学を出ても就職できない若年層がインターネットの呼びかけに対して、反政府運動に立ち上がったのが今回の中東革命である。

この中東革命では独裁政権に抗議する学生を中心とする失業者などの若年層の間から、巧みなカリスマ的扇動者が多数現れインターネットを利用して蜂起を呼びかけ反政府運動を拡大させたと見られる。ここでカリスマとは新約聖書の中で使徒パウロによって用いられたギリシャ語で、神の恩寵の賜物としての特殊な才能を言う。

著者はかつて修士論文でマックス・ウェーバーのカリスマ理論について検討したが、明晰な理解を得るに至らなかった。その後もカリスマ理論についての文献等を読んで思索を続けてきたが、たまたま良い検討材料を得たので改めてカリスマ理論について検討したい。

その良い材料とはアメリカの雑誌『ニューズウィーク・日本語版』２０１１年２月５日号の特集「ジョブズ後のアップル」と称する記事で、カリスマ的創業者が引退した後も業績を維持できるかを問題としている。

ウェーバーによると一般的にはカリスマはいくつかの形態で日常化する。ひとつは世襲または血統カリスマであり、もうひとつは官職カリスマと呼ばれる形態である。前者については親が亡くなった後、子がカリスマを相続することである。後者はローマ教皇に見られるように前任者のヨハネパウロ２世が他界した後、新しい教皇ベネディクト１６世の選出によって教皇の地位には、カリスマ的な権威が失われることがなかったと思われる。

カリスマと言うギリシャ語は本来新約聖書の中に収められている使徒パウロの書簡で、教会組織の形態として用いられていたが、ウェーバーはこのギリシャ語を宗教の分野に限定せず、政治・軍事・経営・化学技術など広い分野に見られる、個人崇拝の現象を表す社会学の用語として定義した。

ところでジョブズの業績とは何であろうか。彼はアップルと言う企業の創業者でありマッキントッシュと言うパソコンを世に送り出し、近年では更にiPod・iPad・iPhoneなどのハイテク製品を立て続けに世に送り出している。ジョブズは現在病気療養と言う事でCEOの地位を退いているが、これらの製品がユーザーによって使い続けられる限りは、アップル社は安泰であろう。このような現象をマックス・ウェーバーはカリスマの日常化と呼んだ。