ガイドライン改訂

　歯止めがかからない低出生体重児の増加を受け、日本産科婦人科学会（東京・文京）などは４月に改訂する「産婦人科診療ガイドライン―産科編」に妊娠前の体重増加量についての項目を追加。妊婦に「やせ女性は切迫早産、早産、低出生体重児を分娩するリスクが高い傾向がある」などと教えるよう求めている。

　とりまとめた水上尚典・北海道大病院産科教授は「『通院のたびに体重増を厳しく指摘されるため、通院前は食べないようにした』という妊婦もいる。子供の将来のため、行き過ぎた体重抑制は避けるべきだ」と指摘している。

（板垣孝幸、八十島綾平）

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35年前の２倍　世界でも高水準

　「低出生体重児」の割合は、戦後から1970年代にかけて減少を続けたが80年代以降は増加に転じている。

　厚労省の人口動態統計/async/async.do/ae=P_LK_ILTERM;g=96958A90889DE2E6E3E5E4EAE5E2E3E4E2E1E0E2E3E29BE0E2E2E2E2;dv=pc;sv=NXによると、75年の低出生体重児の割合は約5.1％だったが95年には約7.5％となり、50年代と同じ水準まで達した。2000年代に入ってからは９％台に突入し、ここ数年は9.5％を超える状態が続く。

　国際的にも日本での低出生体重児の割合は極めて高い水準だ。経済協力開発機構（ＯＥＣＤ/async/async.do/ae=P_LK_ILTERM;g=96958A90889DE2E6E3EAE6E1E0E2E3E4E2E1E0E2E3E29BE0E2E2E2E2;dv=pc;sv=NX）が09年にまとめたデータによると、加盟30カ国での低出生体重児の割合は平均6.8％だったが、日本は9.7％（07年）だった。

　ほかにはギリシャ（9.0％）やアメリカ（8.3％）なども高いが、03年データのトルコの11.3％を除けば、日本が最も高い。

　低出生体重児増加をめぐる各国共通の要因として、ＯＥＣＤは不妊治療の普及などを背景とした複産の増加、高齢での妊娠と帝王切開の増加などを指摘している。

　日本での割合の高さについても「いくつかの原因が指摘されている」とし、その一つとして女性の喫煙率増加に関する日本の研究を紹介している。

［日本経済新聞夕刊2011年２月24日付］