創価の森の小さな家

　　　　　　　　　　　　　　　◇コメント欄で質問されたデマ話のこと。
先日、匿名希望者からコメントがあった。
内容を要約すると、「インターネット上には電磁波犯罪集団ストーカーという犯罪を、創価学会がやっているという情報が大量にある。本当に創価学会は電磁波犯罪集団ストーカーをやってるのか」という質問であった。
その記事は、→ここをクリック！
電磁波犯罪？‥何のことだか分からなかった。
ネットで調べると、出てくる出てくる。訳の分からない電磁波攻撃のデマ話。
漫画のような話であるが、このような誰でも分かりそうなことすら信じている人がいる。
そもそも、電磁波攻撃を、創価学会が何のメリットがあってやるのであろうか？
まったく、腹立たしいウソ情報である。強い憤りを感じた。
私は、この他、いくつかの創価学会のデマ話のネット情報を検索した。
その中の一つの文章を以下に示す。（抜粋）
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Q:「悪事千里を走る」ということわざがありますが、創価学会の場合は「千里を走らない」。何故でしょうか。
A:あるサイトからコピペです。
これは創価学会が日本の大手メディアに影響力を持っているために可能になっていること。
このメディア支配の影響力は、公明党と創価学会の発行する新聞を合わせることで生まれている。
あまり知られていないことだが、全国第3位という甚大な発行部数を持つ 創価学会の『聖教新聞』と、聖教新聞の約半分に匹敵するほどの膨大な発行部数を持つ公明党の『公明新聞』の2紙は、“自前の印刷工場”を持っていない。
どのように印刷しているかというと、実は全国紙を発行する新聞社の 印刷工場の空き時間を“買って”全国大手各社の工場で印刷している。
それがどのような意味を持つかといえば、 この『聖教新聞と公明新聞をあわせた２紙の賃刷り』というもので 『産経、朝日、読売、毎日』など全国数十社の大手新聞社にとって 朝鮮が数億円規模の大スポンサーになっているということである。
また、そのグループ企業である『フジテレビ、テレビ朝日、日本テレビ、ＴＢＳ』にも 同様の影響力が及び、さらにテレビには一社提供番組等の莫大な広告利権を与えることにより、民間メディアをほぼ全て囲ってしまった。
加えてＮＨＫも、予算や決算に国会の決議が必要であり、与党の一角に 公明党があることで日本のメディアは完全包囲されている。
こうして日本では創価学会と在日朝鮮人関連の情報は、「雑誌」などの 中小メディアでしか知ることができなない。こうして日本のメディアで、在日朝鮮人を含む朝鮮に関連した犯罪や工作を報道することは著しく難しくなった‥。
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このようなデマ記事が、無数にあるのだ。
この記事の内容は、いちいちデタラメである。「聖教新聞の半分の量の公明新聞」なんてことはないし、「日本のメディアが創価学会に包囲されている」こともない。
さらに、池田大作は韓国人である、北朝鮮人ある、金の亡者である、国家転覆をもくろみ、信徒をマインドコントロールし、金を巻き上げる犯罪組織が創価学会である‥等々、その誹謗中傷には枚挙の暇がない。
今回の電磁波攻撃の創価学会陰謀説も、星の数ほどあるデマ話の1つ。
私は、このデマを失笑するだけで良いのだろうかと憂いている一人である。
悪質な発信源を究明することを、学会本部はやるべきだと思う。
数ヶ所のサイトで良い。名誉毀損で訴訟し、その発信源の組織を明らかにするべきだ。
そこには、「なるほど、君たちか！」と納得できる輩がいるに決まっているのだ。
世間は、そのクダラナイ人間たちの経歴と所属組織を知り、あきれ返るだろう。
デタラメ情報の源となった藤原弘達の記事は→ここをクリック！
捏造記事で金儲けをする雑誌の記事は、→ここをクリック！

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