夏場所　見切り開催も　３月中に八百長調査決着すれば

　日本相撲協会は２２日、東京・両国国技館で理事会を開き、八百長に関与した疑惑力士１４人の調査を早急に終えて、５月の夏場所開催を模索していく方針を固めた。八百長の全容解明は難航しているが、八百長問題特別調査委員会（伊藤滋座長）はこの日の理事会で、八百長に関与した力士の処分を決める際、調査に協力的だったかどうかで差を付ける案を提示。解明の迅速化を目指していく。

　夏場所が開催される可能性が出てきた。放駒理事長（元大関魁傑）は八百長問題の全容解明なくして本場所の再開はないと宣言してきたが、この日の理事会で流れが変わった。外部理事の伊藤座長が３月中に一区切りをつければ、５月の夏場所開催に間に合うとの見解を披露し、夏場所開催が視野に入った。

　あくまでも、八百長メールに関連して名前が出た１４人の調査が決着することが前提だが、伊藤座長は「（うまくいけば）あるねえ。とことん調査って理事長は言われるんですけど、（大阪の知人は）本場所の態勢を作ってやればいいじゃないかと」と夏場所開催があることを認め「（その後に）悪いやつが後で出てきたらしょっぴけばいい。そういうアイデアは面白いな」とした。

　ただし、八百長の全容解明は難航している。これまでに、十両千代白鵬、竹縄親方（元幕内春日錦）、三段目恵那司の３人が八百長関与を認めた一方で、１４人のうち、正常な携帯電話を提出したのは７人にとどまり、調査は行き詰まっている。特別調査委は、八百長を認定した当事者がそれを認めなかった場合は「除名」に、調査に協力して認めた場合は、退職金などが支給される「引退勧告」に軽減する方針を理事会に提案。打開策と期待している。

　５月場所の開催の決定のリミットは、４月９日前売り開始予定日。理事会では、夏場所開催を模索していくことで意見がまとまり、ある理事は、１４人の調査が終わるめどを「３月前半」とし「ある程度、急いでやろうという雰囲気」と説明したが、閉塞状況に陥っている調査が一気に進む保証はどこにもない。