Googleなどの検索エンジンで自社名や商品名を検索すると、「関連キーワード」としてネガティブなワードが表示されて困り果てていました。しかも「倒産」や「悪徳」「詐欺」など、全く根拠のないワードばかり。まるで世間一般がそう思っているように見えますし、このような悪質な誹謗中傷による風評被害や企業活動へのダメージが懸念されました。
さらに、検索結果として自社サイトだけでなく、自社を誹謗中傷するサイトが上位に表示されるのも悩みでした。2chはいまや企業に対する誹謗中傷の温床となっているらしく、残念ながら自社もターゲットとなっていました。自社に風評被害や誹謗中傷に加え、社員の名前や住所まで書き込まれてしまい、会社のリスク管理体制までもが問われる事態となっていたのです。
誹謗中傷・風評被害対策ナビ
誹謗中傷や風評被害は、放置状況で改善されることはありません。いくら実際の企業活動を努力しても、ネット上のネガティブな要素を排除しない限り、ダメージはどんどん大きくなります。早期解決が最善策と考え、独自の検索エンジン対策ノウハウを持ち、実績も豊富な「誹謗中傷・風評被害対策ナビ」に相談をしました。
どのような解決策があるのか分からず途方にくれていたのですが、「誹謗中傷・風評被害対策ナビ」のコンサルタントから下記のサービスを提案され、利用することにしました。誹謗中傷や風評被害は早期解決が本当に最善だと実感しました。
誹謗中傷や風評被害を狙った関連キーワードが表示されなくなりました。サービスを利用する前まで自社名と同時に表示されていた「倒産」「悪徳」「詐欺」などのネガティブワードが見事に消え、本来あるべき検索結果となって表示されるようになりました。
Google やYahoo!などの検索結果で、キーワードに関連する良質なサイトが上昇し、誹謗中傷を行うサイトの順位が相対的に下がりました。自社サイトが上位に表示されるのはもちろん、問題あるサイトは全く気にならないほど目立ちなしなくなりました。
2chは悪質な書き込みに対する削除要請には応じません。法的手段をとると手間や費用がかかる上に、そのことが話題となってさらに誹謗中傷や風評被害を招く危険もありました。そこで、特定のスレッドを「過去ログ倉庫」と呼ばれる一般のユーザーからは見えない領域に格納するサービスを利用したところ、それ以降悪質なスレッドは読めなくなりました。
誹謗中傷・風評被害対策について着手金は不要で、各種対策を実施して効果ある日数分のみの課金という料金体系に魅力を感じました。成果に対してのみ費用が発生するというのは納得ができますし、高い技術力を保有している企業ならではのサービスだと思す。誹謗中傷や風評被害でお困りの方にはオススメのサービスです。
自社はこのようなサービスを依頼するのは初めてなので、正直なところ不安もありました。しかし、「誹謗中傷・風評被害対策ナビ」では大手企業を中心に、異なる業種やさまざまな誹謗中傷のケースに対して50社以上の実績があるということで、安心して誹謗中傷における風評被害対策を任せることが出来たのです。
誹謗中傷や風評被害への対策は、結果がすべてだと思います。早期解決を望んでいるのに、成果が得られないようでは全く意味がありません。その点、「誹謗中傷・風評被害対策ナビ」はネガティブキーワードの削除率90%以上の実績があるとのこと。自社が発注のネガティブキーワードや誹謗中傷サイト、風評被害にあっているサイト、2chはすべて削除されました。 |
専門のコンサルタントの方から月1回訪問を受け、毎月の対策内容と結果について報告を受けました。誹謗中傷への対策に頭を悩ませていたころは他の業務に支障を来すこともありましたが、「誹謗中傷・風評被害対策ナビ」の丁寧なコンサルティングのおかげで安心して任せることができました。自社の誹謗中傷・風評被害対策において、強力なサポートに大満足しています。 |
誹謗中傷がネット上に氾濫していたころは、ユーザーが購入を取りやめ、営業マンの新規開拓の成約率が低下し、あきらかに風評被害をこうむっていました。
その為売上も一時低迷しましたが、「誹謗中傷・風評被害対策ナビ」を利用の結果、自社や商品の正しい情報が伝わるようになり、急速に数字が回復。風評被害の恐ろしさを痛感しました。
自社や商品に対する誹謗中傷における風評被害は、社内の人事面にも悪影響を及ぼしていました。風評被害が原因で新卒採用における内定辞退率、既存社員の離職率ともに高く、採用活動のコストは上昇する一方です。
「誹謗中傷・風評被害対策ナビ」を利用した結果、新卒・既存社員ともに定着率が高まり、コストダウンにつながりました。また、社内の雰囲気も明るくなり、社員の仕事に対するモチベーションもアップしています。
企業活動においては、取引先企業だけでなく金融機関、株主との関係が重要なのは言うまでもありません。
会社の経営方針や財務情報などを正確に開示しても、自社に対する風評被害からおこるネガティブ情報がひとり歩きすると、信用に大きなダメージをもたらします。
「誹謗中傷・風評被害対策ナビ」の利用は、このような社会全体からの信用アップにも欠かせないと思いました。