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洋画DVD売れず　コスト回収の図式崩壊、映画界に深刻な影響

洋画DVDの販売が5年前の4分の1に減っている。洋画の買い付け費用や邦画制作費をDVD販売で回収する従来の図式が崩壊し、芸術性の高い洋画の公開が見送られるなどの影響が出ている。

　映画の興行収入が国内で過去最高の2207億円を記録する中、DVDビデオの売り上げが減少している。DVDの画質を超えるハイビジョンの普及や不況の影響などが理由で、洋画DVD（販売用）に至っては5年前の4分の1。このため「洋画の買い付けや邦画制作費をDVDで回収する」という図式が崩れ、芸術性の高い洋画の劇場公開が見送られたり、邦画の企画が製作中止となったり、映画界にとって深刻な事態となっている。

　日本映像ソフト協会（JVA）によると、昨年1年間のDVDビデオの売り上げは、販売・レンタル用を合わせて2203億円（速報値）。ピークの平成17年（3477億円）から5年連続で減少し、6割にまで落ち込んだ。次世代メディアのブルーレイディスクは473億円と前年のほぼ倍だが、映像ソフト全体に占める割合は17.7％で、DVDの落ち込みを支えるほどの成長は見せていない。

　特に販売用の洋画DVDは16年には840億円だったが、21年には202億円と4分の1に。レンタルも7割に落ち込んだ。22年分は3月に発表されるが、下落が続くのは確実だ。

　JVAは背景として、（1）「DVDで手元に置きたい」と思わせる作品が減った（2）ハイビジョンテレビが普及し、DVDより地上デジタル放送の映画の方が画質が上になった（3）安売りをやりすぎて映画ソフトが値崩れを起こし、客が離れた──の3点を挙げる。20年9月の「リーマン・ショック」以降の不況で、DVDは家計出費の“削減対象”となっている事情もありそうだ。

　販売用DVDの売り上げは12年ごろから急速に伸び、映画界ではその利益を見込んで洋画を買い付け、邦画を製作する体制が生まれた。しかし、DVDの不振で、今は劇場公開時の収入だけで全てを回収する必要がある。ある映画関係者は「洋画の極端な買い控えが起こり、一昨年のカンヌ国際映画祭パルムドール（最高賞）受賞作『白いリボン』ですら底値でようやく買い取られた状況。邦画も製作中止に追い込まれる企画が激増している」。

　現状打開に業界は、ブルーレイの普及に期待をつなぐ。しかし、「ブルーレイソフトの急速な普及を望む洋画大手が、DVDのときと同じく、短期的にしか結果が出ない安売り攻勢に出ようとしている」との観測もあり、前途はやはり多難のようだ。（岡本耕治）

[SankeiBiz]

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