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対支那（対中国）闘争における日本人の生存率？
『２ｃｈ』でまやかしの優越感に浸っている間に支那人の下僕と化すのか
敗北である。
先ごろ内閣府発表のＧＤＰ（国内総生産）で日本は支那・中共（中国）に抜かれて世界第二位から三位に転落。西ドイツ（当時）を追い抜いて二位になって以来、実に４３年ぶりの三位になったという。
かねがね日本は既に支那にも南朝鮮（韓国）にも追い抜かれたと指摘してきた。
それは支那の市場がどうだとか、大多数が文盲の最貧困層であるといった経済学上の統計ではなく、国そのものの勢いとして支那・朝鮮の下に置かれたという概念に基づいたもので、現に日本へ押し寄せる支那人の数は猛烈な勢いで増加傾向にあるが、戦前ではあるまいし、逆に日本から支那大陸へ移住しようなどという雰囲気は一般的に皆無である。
その日中の順位・立場が完全に逆転してしまったことが、このほど数字の上でも明らかとなった。
この結果を受けて経済財政担当相の与謝野馨は「経済は競争のためにあるのではない」「中国が日本を追い抜いて第二位となったことはアジアの発展を考える上でも喜ばしい」旨を述べたが、隣国にＧＤＰで追い抜かれたことをそのおこぼれに与らんと喜んでいる場合ではないし、何よりも競争の中で生き残ろうとする意気が経済担当省庁のトップから聞かれないのは嘆かわしい限りである。
国内でも競争なるものは死滅したと言っても過言ではない。
小学校での運動会を「運動フェスティバル」と言い換え、かつて徒競争と呼ばれた競技は競技者全員がゴール直前で手をつなぎ、一緒にゴールするというのだから競争心が育まれるはずもない。
だいたい今の小中学校はどこも少子化で一学年のクラスが一クラスというケースも珍しくなく、かつて十数クラスで順位を競い合った時代と異なり、あの先公のクラスには、あのクラスのアイツにだけは負けないとするライバル心も育まれ難いのだろう。
悪弊はそういう教育の下で育った子供たちだけの問題ではない。そのような教育を蔓延らせている大人もどうかしてくるし、社会全体の問題である。
競争を忘れれば次第に「戦う」「抗う」という概念も消失してしまう。戦い、抗いといった闘争とは何も戦争ばかりではない。
東京都目黒区で八十歳代の資産家夫妻がどういう関連か福島県いわき市から上京した木村義昭容疑者（６５）によって殺傷されるという不可解且つ凄惨な事件が発生し、一方、超党派の『死刑廃止を推進する議員連盟』（会長：国民新党代表・亀井静香）が死刑制度を現状よりさらに形骸化させる新法案（裁判の一審から控訴審、上告審に至るまで全ての裁判官が死刑に同意）の概要をまとめるなど何かと死刑制度が話題に上っている折りなので触れるが、家族・親族を無残にも殺害された遺族らが容疑者・被告に対して「死刑を望まない」とする意見も冷静なようでどうかしている。
自分の身内が殺されれば相応の刑罰を求めるのが当然だろう。かの山口県光市で妻子を殺害された本村洋さんのケースはあまりにも有名だが、死刑が適用されるべき事件で適用されないとしたら遺族として激しく憤り、断固死刑を求めて司法の怠慢と戦うのが当然だ。
冷静になってくれという決まり台詞も聞かれるところだが、冷静になどなっていられる場合ではない。
こうしたケースでも怒らなくなってしまった、激しい憤りを露わにしなくなった、戦わない道を選択する日本人ばかりになってしまった。
現法相の江田五月からして就任早々死刑制度について「欠陥を抱えた刑罰」などと指摘、「許されない犯罪があるというのは分かるが、人間は寿命があるので執行を急ぐこともない」、元連合赤軍メンバーの死刑囚が病死したことについて「病気で亡くなる前になぜ早期に死刑執行しなかったのかとの声があるかも知れないが、そこまで世の中、殺伐としてはいないのではないか」と悠長なことを述べているのだからどうしようもない。
霞ヶ関の大臣室から眺める街の景色はさぞ優雅で平和的なのだろう。
これは凶悪犯罪被害者の遺族に限ったことではなく、日本社会の全体像だと言える。欧米の環境テロ組織『シーシェパード』による日本の調査捕鯨船への妨害テロ行為がまたも発生して話題になっている時期なのでこちらにも触れるが、同団体からの捕鯨・イルカ漁妨害に対して話題沸騰の和歌山県太地町では町そのものが抵抗などしたくない、戦いたくない、ただ静かに殺されたいという、これが現代日本人のメンタリティなのだ。
一事が万事この調子。
凶悪犯罪被害者の尊厳がかかった死刑にせよ、漁村にとって生活の糧である捕鯨・イルカ漁にせよ、この有り様なのだからこれが物理的な戦争であっても冷静さとやらを貫いて反撃せず、敵兵をただの一兵たりとも倒すことを良しとせず、黙って殺されるのを選択するつもりなのだろう。
いざとなったら日本への攻撃は厭わないとする支那人との勢いの差は歴然で必然、それが経済にも波及してくる。
確かに１５億人とも１６億人とも言われる人口を抱える支那に対して、日本は人口では絶対に追い抜くことは出来ない。軍事力についてもそう。人口の違いもさることながら常識的に考えて人一人の生命の価値が異なる共産主義独裁国家に民主主義や自由を云々している日本が戦争で勝てるはずはない。
馬鹿な保守系評論家は自衛隊との兵器・装備の性能を比較して支那人民解放軍は日本にも上陸出来ないなどと云々するが、既に人民解放軍は留学生や研修生、商社などに扮して続々日本上陸を果たしている。
そもそも日本に正式な就労契約に基づいて来日する支那人は男も女も関係なく、来日前に人民解放軍で銃器の扱いなど所定の軍事教練を受けて来ている。
人口から軍事、経済、国そのものの士気に至るまで全てにおいて現在の日本が支那を上回る要素はないし、勝てる見込みもない。
ただ、勝てないまでも「負けないため」「侵略されないため」「支配されないため」の闘争をしようというのが私どものスタンスである。そのための唯一の手段が「排外主義」であることも一貫して説いてきた。
既に支那人がここまで大量に入り込み、侵食し切ってしまった後の今現在の状況で「排外・排斥など出来るのか？」とする意見も聞かれるが、出来ようが出来まいがそれでいくしかない。
おそらくは多数の日本人が体感的に支那人の侵食という問題には気づいている。しかし、それでも肝心の行動には移せない。行動に移せる者から行動に移してく以外にない。
いかに在日支那人が増えようとも１億数千万人が日本人である今の状況ならまだ勝機はある。唯一の勝算は「ここが日本である」という事実のみ。
最近でこそ保守系の反中国デモが盛んだが、生半可に行列をつくってろくに「支那人！」「叩き出せ！」という表現も使えない行動では駄目だ。せっかく何千人も集っているのだから日本人も支那人のように戦えるということを示してもらいたい。
「愛国無罪」を高らかに掲げた支那人のように戦え！
そうでなければ今度は支那人が日本で愛国無罪を掲げて好き勝手を働くようになるだろう！
「中国人と同レベルのことをするな」「逆効果だ」と言うなら『２ちゃんねる』こそ真っ先に閉鎖するべきだ！
実際にあらゆる面でチカラを持つ支那人は反日サイトでいくら日本を罵って何を書いても嘲笑していられるほどの余裕が現実にあるが、もう日本人にはそれだけの余裕はない！
２ちゃんねるで左右から中道やカルトまで入り乱れて雑多な議論が交わされているのも大いに結構だが、支那の反日サイトのように一貫性なく、何らのポリシーもなく差別的主張をぶちまける一方で、実際の行動については「逆効果」を喧伝するサイトなら必要ない。
反中サイトなら反中愛国サイトとして一貫すべきで、状況によっては右派が、また今日のように状況次第では左翼・カルトが幅を利かせるようなものなら必要ない。
自民党が政権から転落してはや１年半以上が経過、反日左翼と称される民主党が政権の座にいるためインターネット上でも方々のサイトで左翼が勢いづいているのかも知れないが、各地の地方選で民主敗北と民主離れが相次いでいるように、仮に自民党が政権復帰したところで排外主義が履行されるわけでもなく、支那人はじめ在日外国人をめぐる状況はこれまでと何ら変わらないどころか一層悪化していくことをどれだけの保守派が認識しているのだろうか。
保守と左派が日本列島という「箱」の中で交互に攻守の入れ替えを繰り返し、決して箱の中からは右にも左にも飛び出さない様を２ちゃんねるという掲示板サイトが象徴している。
右であろうが左であろうが日本人が「対支那」という生存闘争においていかに主権を取り戻し、日本人の独立を保てるのか、そこに一点集中すべき時に違いない。 応援クリック宜しくお願いします！