■レベル別授業、生徒に合わせた教育

　教科教室制は「公教育の競争力を高める」という目標の下、現政府の初期から推進されてきた制度だ。教室の授業運営体制をクラス中心から教科中心に変え、教科特性に合わせた創意的な授業環境をつくろうというものだ。現在、全体の中学･高校の15％に当たる806校で試験的に実施されている。

　この制度は▲生徒と教師の授業集中度が高まり▲生徒のレベルに沿ったレベル別の教育を効果的に行うことができ▲科目に沿った特化教育が可能－という点で、肯定的な評価を受けている。英語教室は視聴覚資料を備え、国語教室は討論授業を行うことができるよう机の配置を変えるなど、より生徒に歩み寄った形の教育が可能になるという。

　安城女子中学校（京畿道）の場合、教科教室制を開始してから、昨年の国家水準学業成就度評価で「普通以上」の学力の生徒が5％増加し「基礎学力未到達」の生徒が5％減少するという成果を見せた。傍花中学校（ソウル市）では、進路教育と連携した選択型教育課程モデルを開発し、教科教室制と共に実施している。

■一部問題点も浮き彫りに

　しかし教科教室制では、幾つかの問題点も出てきている。生徒たちがあちこち移動するため雰囲気が落ち着かず、教師の生活指導が困難になり、出欠管理が難しいという点が指摘されている。特に、急に授業環境が変わったため、適応できない生徒もいる。

　教科教室制を実施しているソウルA中学校の生徒、キム君（15）は「授業のたびに教室を移動しなければならず、担任の先生やクラスの友達と離れてしまうような気がして、むしろ不便だ」と話した。

　これに対して、教育科学技術部は「教科教室制になっても既存のクラスや担任教師がなくなるわけではなく、今年から（生活指導を共に行う）進路進学相談教師1500人を配置し、指導を強化する予定だ」と話した。

兪碩在（ユ・ソクチェ）記者