維新期の会津・庄内藩、外交に活路　ドイツの文書館で確認（1/2ページ）

　東大史料編纂（へんさん）所の箱石大准教授らが、会津、庄内両藩が戊辰戦争を前にプロイセン（ドイツ）との提携を模索したことを物語る文書をドイツの文書館で確認した。日本にはまったく記録がないが、薩摩、長州を中心とした新政府軍に追いつめられた両藩が、外交に活路を求めていたことが明らかになった。

　ドイツの国立軍事文書館に関連文書が３通あった。１８６８年７月３１日、プロイセン駐日代理公使フォン・ブラントは「会津、庄内両藩から北海道などの領地売却の打診があった」として、本国に判断を仰ぐ手紙を出した。両藩は当時、北方警備のため、幕府から根室や留萌などに領地を得ていた。手紙には「交渉は長引かせることができる。どの当事者も困窮した状況で、優位な条件を引き出せる」と記されていた。

　船便なので届くのに２カ月ほどかかったようだ。「軍港の候補になるが、断るつもりだ」と宰相ビスマルクは１０月８日に海相に通知。この日は、新政府軍が会津若松の城下に突入した日に当たる。ほぼ１カ月後に会津、庄内は降伏。戦争がこれほど早く展開するとは、プロイセン側は予想していなかったのだろう。

◆顧みなかったビスマルク

　ビスマルクは欧米列強間の協調と戦争への中立という視点から、両藩の提案を退けた。それに対して海相は「日本が引き続き混迷の一途をたどった場合は、他の強力な海軍国と同様に領地の確保を考慮すべきだ」と１０月１８日に返信していた。

　箱石さんらは当時の政治状況や人間関係も調査、研究した。新政府の背後には英国がいて、新式の武器や弾薬は英国商人が供給していた。幕府が頼りにしてきた仏国は中立に転じていた。

　「会津、庄内両藩は新政府軍の最大の標的であり、懸命に活路を見いだそうとしてブラントの意向と合致したのだろう」と箱石さんは見る。