日本では「バブル」は経済失敗の代名詞として否定的な見方がなされている。
バブル経済の期間には諸説あるが、1980年代半ばから1990年代前半にかけて、日本は実質成長率が最高6％台という高度成長期に次ぐ経済拡大を経験した。日経平均株価は3万9000円に迫り、地価は高騰。日本企業は「強い円」を武器に海外で不動産を買い漁り、サラリーマンの給料が上がって庶民や学生がブランド物を持つようになった。
しかし、経済学者の多くや大メディアは次のような論理を展開し、バブルを否定する。
「あのとき国民や企業が投機に走ったから膨大な不良債権が残り、日本に長期不況をもたらした」「就職氷河期も高い失業率も、バブルの後遺症だ」
国民もバブルがデフレの元凶だと刷り込まれている。
しかし、経済評論家の三橋貴明氏は、そうした「バブル原罪論」をキッパリ否定する。
「バブルとは株や不動産などに対する投資で資産価値がどんどん上がっていく状態だと考えるとわかりやすい。国の富が増えるのだから決して悪いことではないし、資産価値の上昇で消費も活発化し、景気が拡大するという好循環に繋がった。
しかも、円高で輸入物価が下がったことで、株や不動産が上がっても列島改造ブームのような生活必需品の狂乱物価は起きず、国民にとって物価安定と資産拡大のチャンスという理想的な環境が生まれた。ちなみに高度成長期は消費拡大で経済が成長したので、バブルとはいいません。資産価値を高める原動力は、あくまで投資であり、消費ではありません。
日本ではバブル崩壊で株や不動産が暴落し、企業や金融機関の破綻が相次ぐなど痛い目にあった人が多いだけに、バブルはもう懲り懲りという意識が強い。しかし、バブルがデフレの元凶という論理は明らかに間違い。現在の不況を解消するために、意図的にバブルを作り、インフレに誘導することは有効な手段です」
※週刊ポスト2011年2月4日号