黒船VOD日本上陸でレンタルビデオショップが全滅の危機!?

　シネコン最大手のTOHOシネマズが現行の映画料金一般1800円を1500円に値下げすると発表したのは1月21日のこと。

「その後、さらにインターネット割引や会員割引を組み合わせると、一般1200円、18歳未満だと900円になるとの追加発表がありました。値下げ幅は実に33％。かなりのディスカウントです」（映画配給会社関係者）

　デフレ不況の昨今、値下げは大歓迎だ。ここ数年、映画館の観客数は年間3千万人前後で頭打ちとなっている。値下げで映画ファンの裾野を広げようということらしい。

　とはいえ、33％もの値下げはちょっと大胆すぎないか？
「いま映画界のビジネスモデルに大変革が起きています。それはネットによるVOD（ビデオ・オン・デマンド）配信。わざわざ映画館に足を運ばなくても、自宅のインターネット環境で封切りされたばかりの映画を楽しめる時代がそこまでやってきているのです。今回のTOHOシネマズの値下げはVOD配信が主流になる前に、既存の映画人口をいち早く囲い込む作戦でしょう」（前出・関係者）

　確かにネットを見回すと、さまざまな動画配信サービスがあふれている。J：COM、ひかりTV、iTunes、BeeTV、Gyao！など。

　映画の年間興行収入は2060億円（2009年）。動画配信マーケットは665億円（09年）と小さいものの、年々急増している。しかも、ここにきて海外の巨大配信サービス業者が日本に参入の動きを見せているという。

　オンデマンド配信を手がける「マイシアター」の石井紹良取締役が言う。
「アメリカ、カナダで1500万人の会員を誇る、ネットフリックスです。月額8・99ドルでDVDのレンタルサービス、VOD配信サービスが無制限に受けられるというサービスが大ヒットし、急成長を遂げています。先日、アメリカ・シリコンバレーに出張したとき、ネットフリックスが日本進出のため内々に人材をヘッドハンティングしていると聞きました。ネットフリックスの日本上陸は間違いないでしょう」

　この情報が確かなら、日本は既存の映画配給会社、動画配信サービス、そして海外からの黒船（ネットフリックス）が入り乱れ、大混戦になるはずだ。なるほど、映画館が危機感を強めるはずだ。

　だが、本当にビビっているのは別の業種という声がある。それはレンタルビデオ業者だ。
大手レンタルビデオチェーンの関係者が嘆く。

「苦境にあるといっても、映画館のフルスクリーンで楽しむ映画は別格。その後にレストランに行ったりと、VODにはない付加価値もある。だから、動画配信が主流になっても映画館が廃れることはない。本当にヤバいのはレンタルビデオ店。返却の手間もあるし、自宅で好きなときに映画が楽しめるVODには太刀打ちできません」

　すでにアメリカではネットフリックス急成長の煽りを受け、昨年9月、レンタルビデオ最大手のブロックバスターが破綻に追い込まれている。

　経済産業省の予測によれば、ビデオソフト売り上げと映像配信売り上げが逆転するのは15年。街角からレンタルビデオ店のネオン看板が消える日は近い!?
シネコン最大手の大幅値引きはその消滅劇の兆しにすぎないというわけか。

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