■技術で生き残る日本

　日本は現在でも世界の自動車市場に君臨しているが、未来の市場に対する備えでも韓国より先んじている。1997年にトヨタが世界初のハイブリッド車「プリウス」を発表し、三菱自動車も今年、世界初の電気自動車量産モデルとなる「アイミーブ」を発売した。日産自動車は2015年までに電気自動車を年50万台生産する能力を整える。

　次世代の環境対策車の開発、販売で先頭に立つ日本は、特許や技術標準を武器に後発国の参入をけん制する可能性が高い。環境対策車の特許で日本は韓国を圧倒している。1995－2006年に日本のトヨタ、ホンダ、日産、日立、東芝の5社が韓中日3カ国で出願した環境対策車関連の特許は8500件。現代自動車（292件）の30倍に上る。

　韓国は内燃機関自動車時代の模範生だ。第2次世界大戦以降、自動車産業に参入した後発国の中で、唯一独自技術で乗用車の開発に成功し、2005年以降は世界5位の自動車生産国となった。短期間に目覚ましい躍進を遂げた格好だ。しかし、現在の成功は未来の足かせとなっている。韓国の自動車メーカーは、電気自動車など次世代の環境対策車が内燃機関自動車に短期間で取って代わるとは考えず、現在も内燃機関自動車の生産に依存している。

　昨年9月30日、パリ・モーターショーの会場で、ルノーのカルロス・ゴーン会長は電気自動車3車種を公開し、「来年からそれぞれ2万台規模で販売を開始する」と発表した。

　自動車市場調査会社、CSMワールドワイドのロビネット副社長（市場予測担当）は、パリ・モーターショーに出展された車種について、「電気自動車の時代が一般消費者の予測よりも早く到来しているようだ」と分析した。

パリ・北京＝崔元碩（チェ・ウォンソク）記者