２２年Ｗ杯：弱かった日本の「大義名分」　単独開催道遠く

　日本は大義名分の弱さが、最後まで足かせになった。

　「結論としては、今までやったことのない地域が強かった。日本も韓国もそうだけど、０２年にやったばかりのイメージが強く、『ｔｏｏ　ｓｏｏｎ（早すぎる）』を崩すことができなかった」。Ｗ杯日本招致委員会の小倉純二委員長（日本サッカー協会会長）は、２２年を「中東初」「イスラム圏初」のカタール、１８年を「東欧初」「旧共産圏初」のロシアが制した招致レースをこう総括した。

　０２年日韓大会の記憶が鮮明に残る中、迎えた招致レースは最初からライバルに後れを取っていた。１日の最終プレゼンテーションで０２年生まれの子役タレント、佐々木りおさん（８）を抜てき、「２２年に私は２０歳になるんです」と視覚的に訴えることで、起死回生の追い上げを狙ったが、すでに定まった大勢を覆すことはできなかった。最先端技術を駆使し、世界４００カ所でパブリックビューイングを行って世界と共催するというアイデアも、ライバルを上回るだけの説得力を持たなかった。調査報告書で指摘されたスタジアムなどハード面の弱さも足を引っ張った。

　日本は１回目の投票で得たのは３票。全候補の中で、唯一身内（オセアニア）に投票権を持つ理事がいなかったオーストラリアの１票を上回って次の投票に進んだが、２回目の投票では２票に減らして敗退した。うち１票は、理事を兼ねる小倉委員長が自国に投じたもの。日本は精力的に世界各地を回ってロビー活動を行ったが、日本の主張が埋没したこともあり、歴史的に親交の深い南米票（３票）もまとめることはできなかった。

　「立候補は直近２大会の開催大陸を除く」というＷ杯のルール上、次に立候補できるのは最短でも３４年大会。次回は中国が初開催を目指して出馬する可能性が高い。巨大市場開拓はＦＩＦＡにとって魅力的で、強力なライバルとなるのは間違いない。悲願の単独開催を目指す日本の道のりは険しさを増した。【安間徹】