萬屋ユカリン

情報分析の限界
上記のように今回のケースでは、危機を察知することにより政策決定者に警報するという意味で、インテリジェンス機関はその役割を果たしたといえる。
現に機密解除された１９９７年の報告書は、CIAが政策決定者に対して行った事前の正確かつ迅速な警報を称えている。しかし、ブッシュ大統領が指摘したように提供したインテリジェンスが完全でなかったことも確かである。欠けていたインテリジェンスがフセインの意図であったために、当初はイラクの軍事行動が威圧外交の手段なのか、それとも本当に攻撃する意図があるのかどうかといったことが争点であった。また、最終的には攻撃がクウェート領内のルメイラ油田やブビヤン島を占領するだけの「限定的なもの」か、それとも首都であるクウェート市を含む「全面的な占領」なのかといったことが分析の焦点となっていた。
イラクがクウェートを攻撃する意思があるであろうということは、偵察衛星によるイミントとNSAによるエリントによって米インテリジェンス・コミュニティは比較的早い段階でフセインの攻撃を予測できていた。厳密に言えば、CIAとDIAはほぼ正確に予測していたが、国務省の情報調査局である（INR)は最後までイラクの軍事活動は「ブラッフ（＝まやかし）」として譲らなかった。ここにグラスピー駐バグダッド米大使が「インテリジェンスの失敗」と証言した原因がみられる。
しかし、CIAとDIAの正しかった分析の中でも、その軍事行動が「限定的なのか、全土の侵略なのか」といった争点は米インテリジェンス・コミュニティを二分し、実際には誤っていた「限定的であろう」という前者の見解が圧倒的多数を占めていた。その理由は、導き出した推論が皮肉にも「理論的かつ合理的」な情報分析であったからである。
本題である情報分折の争点に入る前に、米インテリジェンス・コミュニティを二分することになった情報分析の要因、つまり情報の欠如によって情報分析が袋小路となった問題を指摘しておく必要がある。
米インテリジェンス・コミュニティの他国に類をみない最強の情報収集能力とは、科学技術を利用したインテリジェンス(＝テキント)である。特に偵察衛星よりリアルタイムで衛星画像がデータ送信されることにより、クウェート国境付近でのイラクの軍事行動の変化を定期的に分析できたことは、半世紀の間、上空からソ連の核開発状況をテキントによって監視してきたインテリジェンスの賜物であるといえる。
しかしインテリジェンス機関が獲得できなかった情報は、「サダム・フセインの意図」であり、偵察衛星は現在進行中の動向をリアルタイムで送信することが可能であるが、未来を写すことはできない。よって、衛星画像を分析して未来の動向を予測するのは分析官である人間の領域である。
一方、未来を伝えるインテリジェンスは、諜報活動によって獲得するヒューミントと通信傍受によるシギント（正確には前述したコリントの意味）がある。つまり敵の真意となる意図を探るには、側近などをリクルートして得るヒューミントか、秘密裏に敵の通話を傍受するシギントである。今回のイラクのケースでは、前述したように厳重なる監視下によってCIAのヒューミントを得る活動は限界があり、唯一の望みは米インテリジェンス・コミュニティ最大の規模と人員を誇るNSAのシギントであったといえる。しかし、今回のイラクの軍事作戦において、NSAも同様に通信傍受によって得られる情報は限られており、意図を掴むことはできなかった。
この背景には、１９８０年代前半のイラクとの密接な関係が深く影響している。
イラン・イラク戦争において米国はイラクにインテリ.シエンスを提供していたと先に触れたが、敵国の情報収集に対する防諜（＝カウンター・インテリジェンス）についても同様であった。サダム・フセインをはじめ、イラク軍将校は米国の情報収集能力を把握する一方、その対策としてクウェート侵攻の軍事作戦の発動を掴まれないために偽装工作を行っていた。つまり米国が意図を掴めなかった裏には、特にクウェート侵攻作戦において実際に指揮をとっていた共和国親衛隊司令官のアルラワイ中将(Ayad Fulayyih Khalifa al-Rawi)の功績が大きいといえる。
イラク軍将校たちは米国によってソ連の偵察衛星からの監視を逃れる術を学んでいたが、これだけの軍事作戦を隠蔽することはできないことを悟っていたようだ。代わりにイラク軍が行ったことは、傍受される可能性が高い無線交信などは極力控えることによって厳重な通信保全を敷き、１９８０年代以降に米国に察知されることなしに敷設された安全な陸上通信線を利用したことである。万が一暗号化された通信が傍受されても軍事作戦の意図が路程しないように努めた厳重な通信保全は、米国が誇るNSAの通信傍受能力を完封したといえる。
これを可能にさせた背景には、米インテリジェンスの情報収集能力と限界を把握し、そして８年間に及ぶイランとの交戦によって培われた経験があったのである。ウィリアム・O・ステユードマンNSA長官(当時）は、イラクに分があった事実を後に認めている。
敵国に関する決定的な情報（今回の場合、イラク軍事行動の意図）を掴んでいなければ、情報分析官は秘密情報と公開情報（＝オシント）を要とした推測に頼らざるをえない。情報分析の共通理念は「理論的かつ合理的な推測」であるが、米インテリジェンス.コミュニティを構成している主要省庁の情報機関がそれぞれ異なる分析結果を生むことは珍しいことではない。つまり理論的かつ合理的な推論の裏には、各省庁の組織文化が創りだす連帯感や、意識・無意識的に働く各省庁の組織理念が深く影響しているからである。
今回のケースの典型的な例は、常に外交努力によって戦争を回避させようとする理念を持つ国務省のINRが、フセインの軍事行動は脅しであると最後まで譲らなかったことである。その省庁間の分析見解の差異を是正するのが各省庁から独立しているCIAの役割であるが、それでも情報分析の限界は存在するといえる。
次項で述べる政策とも関連することであるが、国家情報分析は国家という枠組みから生まれ、そして、いくら専門的な訓練を受けた分析官でさえ認知心理学的な素因から人間が持つ認知バイアス（＝心理作用による偏見）から逃れることは不可能である。
米インテリジェンス・コミュニティの分析能力の欠陥として度々指摘されるミラーイメージング（白分の価値観や合理性で相手をみてしまうこと）であるが、その原因となるのは分析官による偏見（在外経験や言語能力の不足から生まれる見解）などといった改善可能なものから、異なる文化や政治理念、そして不合理な暴政を行う独裁者の心理を読み間違えるといった改善不可能に近いものも含まれる。今回のケースでは、アラブやイスラム文化、そしてイラク・中東情勢に精通している者でさえ、独裁者であったサダム・フセインの意図を予測することは不可能であった。
大多数の見解であった理論的かつ合理的な推論とは、要約すれば「イラクのクウェート侵攻は政治的なリスクを伴うが、万が一そのような行動に走っても、クウェート全土を攻撃するような侵略はあまりにも無謀である」といった見解や、「歴史的にアラブ諸国間での紛争は全て外交努力によって解決されており、フセインの過去の言動（イラン・イラク戦争ではアラブ民族の一.致団結を掲げて異民族であるイランと交戦）を考慮すると同民族であるクウェートに対する全面的な軍事攻撃は考え難い」といったものであった。
結果論からすればこれは間違った分析なのだが、エジプト、サウジアラビア、クウェートといった同アラブ諸国の見解や、当時のソ連でさえも「フセインの軍事行動は脅しである」と信じていた事実がある。そして、結果的に国際社会を敵に回し、第一次湾岸戦争や経済制裁を引き起こす根源となったフセインの侵攻は（論争はあるにせよ）政治的な判断ミスであったといえる。このような.小合理な判断ミスは、結論として導き出される理論的かつ合理的に行われた分析では予測不可能である。
無論、過去に事例がないから未来でも起こる可能性は少ないと断言はできない。しかし、多数で構成される米インテリジェンス・コミユニティの中では、過去の事例があるからこそ妥当な分析結果として政策決定者に進言されることとなる。７月３１日に米インテリジェンス・コミュニティ全体によって結論された情報分析は、「イラクのクウェート侵攻の可能性は濃厚。クウェート側からの経済的譲歩が目的と予測されるため、攻撃はルメイラ油田やブビヤン島などといった限定的なものであろう」という見解であった。
実際に正確な分析を行っていたのはアレンを含む少数派の見解であった。その１人である当時気鋭のDIA分析官であったウォルター・Pーランによれば、大多数が誤った見解の理由は「政策の希望的観測に影響された視野の狭さ」であったとしている。