分裂危機の「KARA」 3メンバーの父母が心境を告白

3人のメンバーが所属事務所DSPメディアに専属契約解除を通告したことで、グループ分裂の危機に直面している韓国人気ガールズグループ「KARA」。渦中のメンバー3人の父母（ニコルの母親、ジヨンの父親、スンヨンの両親）が24日、法律代理人の弁護士とともにソウルでインタビューに応じた。今回の事態について、金銭的なことを求めているのではなく、メンバーの活動内容と方向性を知りたいというだけで、その中で事務所への信頼が崩れたことが、根本的問題だと説明した。

KARAのプロフィールと写真



　ニコルの母親は、メンバー5人で活動することが前提で交渉ができれば、事務所側と最大限協調する考えを明らかにした。そのうえで、メンバーの未来を切り開くことができるマネジメント専門家が必要だということが優先問題で、所属事務所の経営陣と信頼を築けるシステムを望んでいると強調した。

　代理人を務める法務法人ランドマークの洪明昊（ホン・ミョンボ）弁護士は、25日に事務所側と会う予定で、複数の要求条件を提示する考えを明らかにした。以下は一問一答。

――事務所側との信頼が崩れた時期は。
「事務所の李湖淵（イ・ホヨン）代表が闘病に入った昨年3月以降だ。わたしたちが信じて契約した代表がいたころは、子どもたちの活動について意思疎通ができスキンシップもあった。昨年12月に代表職が夫人になったことを知り、混乱した」
「メンバーたちは未成年者なので、事務所と歌手は親子のようなものだ。『KARA』という船が船長なく漂流したのが、最大の理由の一つだ」（洪弁護士、ニコル母、スンヨン父）

――事務所に不信感を抱くようになったのは。
「代表が倒れてからさまざまな問題が重なるようになったが、できるだけ悪化しないよう努力した。事務所がもっと気配りをし疎通してくれていれば、これほどにはならなかっただろう。事務所は代表が入院している病院も隠していた」
「（代表の）闘病から1か月も経たないうちに事務所から初めてかかってきた電話が、現経営陣が運営するショッピングモールのモデル契約の件だった。何故その契約をしなければならないのか尋ねても、現代表が進める仕事だというだけで説明をもらえなかった」
「代表の近況を知りたい、メンバーの活動の内訳を知らせてほしいと電子メールで伝えても返事がなく、電話をすれば、メールでは教えられない、子どもたちのスケジュール表を見ろと言われるだけだった。子どもたちに今日は何をするのかと尋ねれば、現場に行かなければ分からないというほどだった」（ジヨン父、スンヨン母）

――具体的にどのような点が不明に感じられたか。
「『日本アーティスト登録書類』だと言って、メンバーに日本語で作成された日本『専属契約書』にサインさせた。韓国語翻訳本も提示されたが内容把握が難しく、サイン後に写本を求めても渡されなかったのも非常識だ」
「（事務所の）日本支社DSPジャパンがメンバーの名前で、日本でさまざまな契約を結んだ。メンバーはDSPジャパンに権限を委任するという同意書さえ書いたことはなかった。契約が履行されなければアーティストに多くの責任が生じるようになっていたが、説明もなかった」
「DSPメディアとDSPジャパンは法の形式が異なるだけで同じ会社だが、両社がどのような契約を結んだかも知らされないまま、日本での活動で生じた収益はまずDSPジャパンに天引きされていた。事務所は2重に収益を得たことになる」（洪弁護士、父母）

――韓日活動に対する収益はきちんと精算されていたか。
「昨年9月と12月の2回、音楽ソフトと放送出演に関する精算があった。昨年9月に、1〜6月の活動の精算のため初めて事務所側と会った。当時は音楽ソフトと放送活動だけで精算するとマイナスで、イベントが追加されてどうにかプラスになった」（洪弁護士、ニコル母）

――「KARA」が韓日で成功した時点でこうした事態となり、金銭問題とみられかねないが。
「お金をもっとくれというのではない。活動をありのままに教えてほしいというだけ、少なくとも2か月に1回は親に説明すべきだ。昨年12月末にほかに契約が残っていないかと尋ねたところ、事務所はないと答えたが、何度も電子メールで尋ねると、今月初めに追加を知らせてきた。こうした状況が続いてばかりで、どうして信頼が崩れないだろうか」（ニコル母、スンヨン母）

――3人はどう考えているか。
「数日前にメンバー全員が集まり、ある程度意見をまとめた。5人で活動することを原則としている。また、さまざまな問題が解決され良い雰囲気のなかで出発することを願っている。（事務所への復帰など）いくつか可能性はあり、（事務所に）いくつか提案を準備している」（ジヨン父）

――体系的なマネジメントを強調しているが。
「代表の不在に続き、信頼していた理事も退職した。上部で解決すべきことができず末端で問題が生じ、ビジョンが見えなかった。マネジメントは30〜40年前のレベルだ。日本でも専門性のない人々が管理し、年が若いメンバーらが我慢したことが多い。日本でどうなるか分からないが、韓国での活動もそうなる可能性が排除できない状況ではないか」（洪弁護士、ニコル母）

――「KARA」の活動中断で、現在日本で放送中のドラマ「URAKARA」の撮影が急がれるが。
「『URAKARA』はまだ契約書にサインしていないと承知している。しかし、事務所と協議後、撮影再開時期を決める予定だ」（洪弁護士）

――3人が望むことは何か。
「メンバーたちの努力で積み上げた結果を捨てることができる立場ではない。メンバーたちもどういう形であれ、結束し活動することを望んでいる。親としても、損害を受け譲歩をしても合意はしたい」（ジヨン父）
「『KARA』が売れ始めた時点でこうした問題を提起するのは、『これは違う』と思うほど、いろいろな事態が生じたためだ。親でも子どもたちの意志を一方的に無視するのは正しくない。事務所にメンバーを思う気持ちが感じられなかった。アイドルグループの寿命は短い。ゆっくりでもしっかりと歩めるよう、今からでも正さなければならない」（ニコル母）


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