■地方で育ち都市へ

　ベビーブーム世代は産業化の中心となった世代で、政治的にも激動期を経験した。彼らの多くは80年の光州民主化運動を、自らの人生で2番目に影響を及ぼした事件（8.9%）として挙げ、続いて朴正煕（パク・チョンヒ）大統領暗殺事件（6.7%）、朴大統領夫人の陸英修（ユク・ヨンス）さん狙撃事件（5.9%）、盧武鉉（ノ・ムヒョン）大統領死去（5.6%）、哨戒艦「天安」沈没事故（4.9%）、ソウル五輪（3.9%）、サッカー・ワールドカップ（W杯）韓日大会（1.9%）などと回答した。

　ベビーブーム世代は地方で中学や高校を卒業し、就職のため大都市に移動した都市化世代でもある。彼らの半分以上（54.2%）が地方で育ち、10代（48.1%）あるいは20代（43.9%）で都市に移動した。都市で生活するようになった理由は、仕事（48.9%）、教育（20.5%）、家族の引っ越し（14.1%）などの順だった。

　「コンドリ・コンスニ」といわれる70－80年代の工業地帯での生活文化も、ベビーブーム世代が中心だった。男性の10.6%、女性の18.0%が「10代で初めて就職した」と回答している。

■半分が転職経験あり

　ベビーブーム世代の半分近くは、転職の経験があり、回答者の42.5%が、「以前の仕事あるいは職場をやめた経験がある」と回答した。離職の経験は女性（48.2%）が男性（36.6%）を大きく上回っていた。

　また、全体の25%（男性の29.9%、女性の21.1%）は退職した後、今も仕事を続けていると回答した。すでに「第2の人生」をスタートさせているということだ。彼らは、定年を迎えて引退した後の「第3の人生」にも備えておかなければならない。

　その理由については、退職経験のある男性のうち35.9%が、「勤務していた会社の倒産あるいは解雇」と答え、続いて「賃金が安い」（20.5%）、「自分の事業を始めるため」（16.1%）という順だった。年収2600万ウォン（約191万円）以下では「退職経験あり」が56.3%に達し、所得が低いほど「退職経験あり」という回答が多かった。

　事業に失敗して仕事を転々とし、2005年からタクシー運転手として働いているチェ・ジチャンさんは、「アジア通貨危機を前後したころから、事業のパートナーや友人、社会など周囲の態度は大きく変わった」と語る。「事業がうまくいっていたときにアジア通貨危機に見舞われ、悔しくないか」と尋ねると、「自分たちの世代の運命だからどうしようもない」と淡々と答えた。

キム・ミンチョル記者

郭彰烈（クァク・チャンリョル）記者