キム社長は「サイトユーザーの忠誠度は高い。北朝鮮がわれわれのサーバーを攻撃すると、まるで自分が被害を受けたかのように、ネットユーザーが対抗した」と述べた。

　DCインサイドのユーザーが行った最初の攻撃は、先月に「わが民族同士」の投稿欄の検閲をすり抜け、金正日父子に対する非難を文章の中に巧みに組み込んだ文章が同サイトに掲載されたことだった。

　1999年に運営を開始したDCインサイドは、合成写真などネット上の「B級文化」をリードし、キム社長は「ユシク隊長」と呼ばれ、インターネット上で強い影響力を持っている。このサイトは2002年に盧武鉉（ノ・ムヒョン）前大統領ブーム、08年には米国産牛肉輸入反対運動の舞台にもなった。しかし、最近は北朝鮮や親北団体を非難する内容が増え、トレンドに変化が見られる。

　キム社長は「延坪島への挑発で、ネットユーザーは太陽政策の虚構を悟った。その行動の一つとして、北朝鮮のサイトをかく乱しようとしたものだ」と説明した。キム社長は延坪島への砲撃後、「延坪ギャラリー」を開設し、討論を誘導。「北朝鮮追従主義者は話にならない」と題した文章で「狂犬（北朝鮮）に肉を与え、平和を求めるのではなく、たたいてから安らかに眠りに就こう」などと呼び掛けた。キム社長は「自分は反北朝鮮・保守傾向だ。サイト運営者は政治色を明らかにしてはならないが、インターネットに北朝鮮追従勢力がはびこるのを放置してはおけなかった」と語った。

　キム社長は同日、盧武鉉政権当時の大統領府（青瓦台）関係者との会談にも言及。「盧武鉉政権当時の青瓦台は、自分たちの味方だと思い、助けを求めてきた。その後、自分はあなたたちの味方ではないと明確に表明する必要を感じた」と述べた。キム社長自身は保守色を公にしたが、そのサイトは依然としてインターネットの下流文化に追従するマニアであふれている。

　キム社長は「486世代（現在40代で、1980年代に大学に通い、60年代に生まれた世代）がインターネットを掌握し、北朝鮮追従勢力や進歩勢力には、反北朝鮮・保守を汚い存在と考える風潮がある。インターネットは保守、進歩を問わずに討論を行い、答えを模索すべき場であって、ポピュリズムを扇動する場となってはいけない」と訴えた。

鄭佑相（チョン・ウサン）記者