日本経済新聞（電子版）は1日、日本の経済専門家の話を引用し、韓国にも日本のような「失われた10年」が到来するかもしれないと報じた。

　JPモルガン証券チーフストラテジストの北野一さんは、韓国が2020年までに勤労者の年間労働時間を1800時間まで短縮しようとしている点を主な根拠として、韓国経済の長期低迷を予測した。北野さんは過去に2000時間を超えていた日本人の年間労働時間が1990年代以降短くなり、バブル経済につながったとし、韓国も日本の前轍（ぜんてつ）を踏む可能性があると予測した。

東京＝車学峯（チャ・ハクボン）特派員