メタボ健診：改善求め意見書　日本公衆衛生学会

　メタボリックシンドロームに注目した特定健診・保健指導について、日本公衆衛生学会（実成（じつなり）文彦理事長）は２８日、地域で受けやすい制度に改善することや腹囲基準の取り扱いの再検討などを求める意見書を、藤村修・副厚生労働相に提出した。

　特定健診・保健指導は０８年度に始まったが受診率などが低迷している。意見書は、サラリーマンの配偶者らが居住地域の健診を受けられないほか、がん検診と同時に受けられないなど不便になった受診形態の改善、肥満でなくても循環器疾患の危険性は高いとの研究成果などから、腹囲を必須項目としている現在の診断基準の再検討などを求めた。

　意見書をまとめた同学会生活習慣病専門委員会の畝（うね）博・福岡大教授は「地域住民が加入する保険によって分断され、保健サービスの低下をまねいている。今後の見直しで、この意見書を反映させ、改善してほしい」と話している。【永山悦子】