結果としては，約17.2％のアプリが電話番号や端末識別番号（IMEI）などの取得を要求することが分かった（表１）。また，約15.2％が詳細な位置情報，約11.6％が電話帳やアドレス帳情報を読み出す可能性があった。
表１ スパイウエアが蔓延（まんえん）するAndroid Market KDDI研究所の調査によって，多くのアプリがプライベートな情報を収集することが分かった。例えば，Android Marketから無作為抽出した646個のアプリのうち，約17.2％が電話番号や端末識別番号（IMEI）などを取得している可能性があった。
図２ インストール時のパーミッション 図はウイルス対策ソフトを名乗るアプリの例だが，ウイルス・チェックに必要のない多数の情報にアクセスするのが分かる。
この中には位置情報や電話番号，アドレス帳の情報を使う一般のアプリも，もちろん含まれる。例えば，広告アプリの場合は，端末が使われている国や地域を知るために位置情報が必要だ。アクセスしてきた端末を識別するために，電話番号やIMEIを使う例もある。そうしたケースを除外しても，怪しい動きをするアプリが数多くあったという。
例えば，ウイルス対策ソフトと称してAndroid Market上で配布されているあるアプリは，電話番号やIMEI，電話帳の読み出し，電話やSMSの発信など，多数のパーミッションを要求する（図２）。
これらの情報はいずれも，ウイルス対策ソフトとして動作するためには不要なものだ。KDDI研究所内でこのソフトを動作させてみたところ，IMEIとSIM番号がアプリ作者のサーバーに送られたという。しかも，Androidに既知のマルウエアを仕込んでみても，これを検知する様子はなかった。 （次回の『着実に進むiPhoneの「攻略」』に続く）
（日経エレクトロニクス 中道理）
[日経エレクトロニクス2010年11月15日号の記事を基に再構成]
ショートメッセージサービス、Android、マルウエア、スマートフォン、IMEI、インターネット、携帯電話、iPhone、パソコン、KDDI研究所、F-Secure
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