急カーブや滑りやすい道路で車が横滑りするのをコンピューターの自動制御で防ぐ装置の搭載が、2年後に造られる新型の乗用車から義務づけられることになりました。
横滑り防止装置は、複数のセンサーが車の動きを把握して、スリップしそうになるとコンピューターがブレーキやエンジンの出力などを自動制御して横滑りを防ぎます。横滑り防止装置を備えた車は事故率が36%減るという分析があるほか、アメリカやヨーロッパでも順次、搭載が義務づけられていることから、国土交通省は、国内でも装置の搭載を義務づけることを決めました。フルモデルチェンジする新型の乗用車では、2年後の平成24年10月以降に製造される車から、すでに同型の車が販売されている場合は、4年後の平成26年10月以降に製造される車から、それぞれ装置の搭載が義務づけられます。また、軽乗用車は、より小型の横滑り防止装置を開発する必要があることなどから、義務化は新型車は4年後、すでに販売されている車の新車は8年後の平成30年とされています。自動車事故対策機構の山崎孝章企画部長は「交通事故の死者は、エアバッグなどの普及で減少してきたが、事故の件数やけが人の数は減っていない。今後は、事故を未然に防ぐ装置の普及が重要で、横滑り防止装置が義務化される意義は大きい」と話しています。