アメリカのクリスマス商戦期間は未だ終わったわけではありませんが、既に「明らかに駄目だった」ということがわかっているカテゴリーもあります。
そのひとつが3Dテレビです。
3Dテレビは高級品を中心にぜんぜん動いていないし、今後、「投げ売り状態になる」とウォール・ストリート・ジャーナルは伝えています。
実際、大手家電量販店ベストバイ(ティッカー:BBY)は既に
先の決算発表の中で3Dテレビ戦略を完全に読み間違ったことを認めています。
ベストバイはハイエンドの3Dシステムを中心に在庫を取りましたが、消費者の3Dテレビに関する認識の混乱と値ごろ感の無さが原因で売れ行きは悲惨な状態でした。
同社の株価も急落しています。

消費者の認識の混乱とは、ひとことに3Dテレビと言ってもいろいろな方式があり、どれを買って良いのか分からなかったという点がひとつあります。新技術で複数の方式(3Dメガネを必要とするタイプ、そうでないタイプ)が競争するのは避けられないことなので、これは仕方ない展開と言えそうです。
でも業界が自分で墓穴を掘ったこともあります。
それは3Dテレビと言っても、実は通常の液晶テレビのフィーチャー(機能)のひとつに過ぎないという点をちゃんと説明しなかった点です。
このため「3Dテレビでも普通の2Dのコンテンツは観ることができる」ということを知らない消費者が多く、それが消費者の足を遠のかせる原因となりました。
なぜこんな大事なポイントを消費者にちゃんと伝えなかったのか?という事ですが、3Dテレビが「実は2Dに毛の生えたようなもの」ということをちゃんと説明すれば、プレミアム価格で3Dテレビを売ることが困難になるというソロバンが業界の側にあったからだそうです。