ＮＰＯ、広島五輪を環境面で議論　「温暖化対策モデルを」

　広島市が招致を目指す２０２０年夏季五輪について、招致に積極的な研究者などでつくるＮＰＯ「環境ビジョン２１」（広島県東広島市）が１８日、地球温暖化や環境面から五輪の利点を議論する集会を広島市で開いた。

　広島大の中根周歩教授は「温暖化対策のため五輪を検証の場にし、競技場周辺にモデル施設を造れば世界中に発信できる」と指摘。メーン会場に太陽光発電を設置したり、輸送に電気自動車を用いたりする案を示した。

　広島市の五輪招致検討委員会の顧問松波龍一さんは、「五輪後に選手村をマンションなどに転用すると跡地利用の問題が残らない」と利点を強調した上で、計画案では過去最高に上る大会運営経費を今後どう圧縮するかを課題に挙げた。