「なぜ政治家の話ばかり聞いて、わたしたちの言葉は聞いてくれないのですか。『激安チキン』を復活させてください」

　ロッテマートが13日、価格5000ウォン（約370円）の激安フライドチキンの販売中止を宣言したにもかかわらず、14日にも各店には前日と同様、早朝から長蛇の列ができました。15日までは販売が継続されるようになっているからです。

　これまで激安チキンを購入してきた消費者は、「なぜ安いチキンを食べられないようにするのか」「チキン店の経営者だけが庶民で、わたしたちは庶民ではないというのか」「激安チキンの販売を中止させた政治家は落選させなければ」「わたしたちには安いものを食べる権利もないのか」などと不平を漏らしていました。ある消費者は、「ロッテマートはいつから政府の言いなりで価格を決めるようになったのか。このまま（チキンを）売らないとすればロッテが悪い」と批判していたといいます。

　激安チキンの後遺症は深刻です。消費者が「権利を奪われた」と至る所で反発し、ロッテマートの立場は「零細チキン店をつぶす悪質な大企業」から「助けるべき弱者」へと完全に逆転してしまいました。

　インターネット上では、激安チキン販売中止の撤回を求める署名運動に数千人が署名し、大手ポータルサイトの「ネイバー」だけで14日夕までに激安チキン関連のサイトが九つも出現しました。そうしたサイトでは「激安チキンを守れ」「フランチャイズのチキン店は原価を公表しろ」などといった主張が高まっています。

　それまで気勢を上げていたフランチャイズ業者は困惑しきっています。公正取引委員会が価格談合の疑いで調査を始めた上、消費者からの値下げ要求が不買運動に発展しないかと心配しています。

　大統領府（青瓦台）の鄭鎮碩（チョン・ジンソク）政務首席秘書官をはじめ一部の政治家は、自分の「ツイッター」に「フライドチキンの原価は6200ウォン（約455円）」などと書いたところ、彼らを「国賊」呼ばわりするパロディーがインターネット上で広がっています。

　激安チキンをめぐる攻守は一夜にして完全に逆転してしまった格好です。

キム・ドクハン記者