地域医療のあす : 第１部　（６）病院長の苦悩／急場しのぐ”病病連携” 地元出身の医師あてに、日課のはがきを書く県済生会江津総合病院の堀江裕院長。医師不足にあえぐ現場のすがる思いがにじむ 　第１部　「なぜ、医師引き揚げ、医師偏在は常態化したのか」 　「機会があれば、帰ってきませんか」。愛用のすずりで墨をすって、毛筆を握る。県済生会江津総合病院（江津市）の堀江裕院長（６１）は朝の日課を欠かさない。 　はがきで、月１００枚近く。あて名の多くは、都会地で勤務する地元出身の医師。「電子メールの時代だから余計大事にしている。効果はきっとある」 　済生会江津の常勤医は２１人。１０年前は３１人だった。加えて看護師不足で、４月には１病棟（一般病床）を休止した。 　▽診療機能の低下に 　昨年７月、常勤の外科医３人の引き揚げ話が飛び込んできた。大学医局は今年３月末を期限とし、派遣継続条件に「麻酔科医の週１回確保」を挙げた。 　当時、院内では週２回、非常勤の麻酔医の応援を受け、整形外科など他科と調整しながらやりくり。大学側の条件は麻酔医不足の中で、「応援をもう１回増やす」という高いハードルだった。 　２カ月後、あらためて外科医の引き揚げを告げる文書が届き、焦った。 　「とても受けられる話じゃない。何とか収めてもらわないと」。後で考えると「院内の管理会議を開いて対応するべきだった」が、事の重大さに判断が鈍った。 　麻酔科医を求めて県内外、大学、病院を駆け回った。外科がなくなる影響は、１診療科にとどまらない。整形外科、消化器内科、ひいては病院全体の診療機能の低下を招く。 　隣接する医療圏の大田市立病院は今春、常勤の外科医引き揚げに連動して整形外科医も不在となり、救急告示指定を取り下げた。影響は病院経営の根幹を揺るがせる。 　「自分が何とかしないと」。１人で問題を抱え込んだ。 　▽「２年」の期限付き 　八方ふさがりの窮状に手を差し伸べたのは、深刻な医師不足に直面する邑南町の公立邑智病院（９診療科、９８床）だった。 　昨夏から常勤の外科医が不在の中で、麻酔科や泌尿器科など診療科連携で外科外来を続けていた同病院。石原晋院長（６２）はあえて「受ける」と返事した。 　石原院長は日本麻酔科学会の元認定指導医。広島県内で救急医療を長く手掛けたエキスパート。「つてを頼れば何とかならないか。最悪の場合、自分が」と腹をくくった。 　「任せなさい、と言うしかなかった」と振り返る石原院長。その言葉には、綱渡りの”病病連携”で急場をしのごうとした病院トップの苦悩が色濃くにじむ。 　幸い県東部出身の麻酔科医がカバーすることになり、済生会江津は窮地を脱出。継続派遣は３人から２人になったが、外科は土俵際で持ちこたえた。 　とはいえ、「２年」の期限付き派遣。その先は見通せない。「翻弄（ほんろう）された」（堀江院長）日々が、再来しないという保障はない。 　▽「存在意義議論を」 　医師引き揚げを誘発させた２００４年の新臨床研修医制度導入。益田市の益田地域医療センター医師会病院（９診療科、３４３床）はこの６年間、常勤医１５人を維持する。病院経営も黒字。山口大が派遣する整形外科医は途切れることがない。 　人づて、縁故、知人を頼り医師確保に腐心する一方で、勤務医らが働きやすい環境づくりに傾注する自治医科大出身の狩野稔久院長（５５）は、こう強調する。 　「内科系医師や麻酔科医もほしい。欲を言えばきりがない。悲観することなく、院内や地域で病院の存在意義を本気で議論し、総意を得て前へ進むこと。わたしたちは意識改革を迫られている」 　〜データ〜 　島根の医療崩壊の原因　県医師会が２００９年に実施した勤務医現況調査の中で、病院管理者の立場から問うた回答（重複回答）で最も多かったのが、「臨床研修医制度」（１７７）。次いで「大学の変化」（１３２）「医師の意識の変化」（１０６）「地域の特性」（８４）「その他」（４６）など。医師確保対策では「勤務体制の改善」（１７７）「給与アップ」（１４１）「医療クラークの導入」（１０５）「医療機器の整備」（６３）「住居の整備」（５３）などの順だった。 　　　（第１部おわり） ('10/11/08 無断転載禁止) << 第１部　（５）研修医／加?c　　 第２部　（１）圏域の限界?c >>