健康

　依頼に応じて個人の遺伝子を調べ、肥満や生活習慣病などの可能性を予測するサービスが増えている。予防への活用が期待される一方、高額な料金で科学的根拠が薄い予測を出したり、子供の能力を調べる業者も現れた。手軽さの半面、危うさもはらむ遺伝子検査ビジネス。専門家でつくる学会がこのほど、国による監視を求める声明を発表するなど、過熱を心配する声もある。【河内敏康】

　■血液や粘膜から

　東京都内のあるクリニックで遺伝子検査を受けてみた。

　腕に注射針を刺し、２ミリリットルほどの血を採る。このクリニックは、血液を大阪市の検査会社「サインポスト」に送って調べている。同社は大阪大医学部発のベンチャー企業で、肥満、糖尿病、脳卒中につながりやすい血栓など、６２種類の遺伝子を解析。過去の６０００人以上の症例から導いた平均値と比べた、その人の体質の「危険度」を判定する。１～２週間すると、結果がクリニックに送られ、依頼者に通知される。名前などの個人情報は暗号化されている。１回３万１５００円で受けることが可能だ。

　人の遺伝子は全体で約２万数千個あるとされる。遺伝子を調べると、何が分かるのか。

　遺伝子検査ビジネスの多くは、病気との関連が明らかになっている遺伝子を調べ、そこにあるＤＮＡの塩基配列を詳しく調べる。調べる対象は多様だ。たった一つの遺伝子の異常が引き起こす遺伝病もあるが、例えばがんは複数の遺伝子異常に生活習慣などが重なって生じる「多因子疾患」だ。薬の効きやすさや副作用の出やすさといった個人差、男性型脱毛症の可能性も分かる。

　採血より手軽に、自宅でほおの内側の粘膜をこすり取り、そこに含まれる細胞からＤＮＡを取り出す方法もある。サインポスト社長の山崎義光・大阪大先端科学イノベーションセンター招聘（しょうへい）教授は「我々の遺伝子検査は確定診断ではなく、どんな体質を持っているかを調べるのが目的。特定の病気や症状へのリスクが高いと分かれば、医師が指導して食事や運動など生活習慣に注意することで、予防に役立てられると期待できる」という。

　■信頼性に疑問も

　こうした遺伝子検査ビジネスを疑問視する専門家も少なくない。日本人類遺伝学会理事の福嶋義光・信州大教授（遺伝医学）は「有用性が証明されている検査はほとんどない」と指摘する。

　多因子疾患のリスクを調べる場合、発症に関係する遺伝子は複数ある。一つの遺伝子を調べただけでは、発症にどれほど影響しているのか把握は難しい。

　例えば、アルツハイマー病発症にかかわる危険因子として知られる「アポリポたんぱく質Ｅ４（アポＥ４）」。このたんぱく質を作る遺伝子を持つ人の発症リスクは、持たない人の約４倍だが、実際には持っていても約９割が発症しない。

　遺伝子検査の目的を「あらかじめ危険性を知って予防する」と考えた場合、有効な予防・治療法がまだないアルツハイマー病に関して遺伝子検査をする意義が問われることになる。

　肥満の遺伝子検査にも福嶋教授は疑問を呈する。基礎代謝量に関係する複数の遺伝子を調べ、太りやすい体質かどうかを調べるものだが「肥満は遺伝より、食生活や運動など環境要因の方が大きく影響する。中には依頼者に、肥満予防のための健康食品などを勧める場合もある。その健康食品に確実に効果があるという科学的根拠も示すべきだ」と話す。

　実際、トラブルも起きている。国民生活センターによると、遺伝子検査をめぐる相談は０７年ごろから寄せられるようになった。４０万円を支払ってがんに関する遺伝子検査を受け、「がんの因子はない」と通知された依頼者が、２カ月後にがんになったという例もある。

　■子どもの能力まで

　特に問題視されているのが、子どもを対象とした遺伝子検査だ。特定の遺伝子を「知能や性格、能力に関係する」と見なし、遺伝子を調べて潜在能力を予測する。韓国では「十分な科学的妥当性がない」として法律で禁止されている。

　東京大医科学研究所の洪賢秀・特任助教（文化人類学）は「遺伝子検査の結果によって親が子どもの進路を大きく変え、子どもに不利益をもたらす可能性がある」と警告する。

　日本人類遺伝学会（中村祐輔理事長）は１０月、一般人を対象にした遺伝子検査ビジネスについて「科学的な根拠や有用性が確認されていない」として、専門家による検証や国による監視体制を早急に構築すべきだとする提言をまとめた（右表に要旨）。米国など多くの国が遺伝子検査ビジネスを規制しているのに対し、日本は手つかずなのが現状だ。

　福嶋教授は「遺伝子検査の結果は一生ついて回り、似た遺伝的体質を持った家族にも影響する可能性がある。教育に使えば子どもの可能性を狭める危険性があり、法規制が必要になるかもしれない。また、健康に関係する遺伝子検査ならば、（科学的根拠に基づいて）保険が適用されるような医療の枠組みの中で実施してほしい」と話す。

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　■日本人類遺伝学会の提言（要旨）

　（１）一般市民対象の遺伝子検査には、臨床遺伝専門医などが関与すべきだ

　（２）消費者が不利益を受けないよう、遺伝子解析の意義や有用性などの科学的検証を継続的に行うべきだ

　（３）（学会関係者は）一般市民や学校教育関係者などに、遺伝子検査がもたらす意味を教育・啓発し、遺伝子検査の理解が促進されるように努力すべきだ

　（４）日本でも遺伝子検査を監視・監督する体制の確立を早急に検討すべきだ