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２０２２年サッカーＷ杯開催地を決める投票で落選し天を仰ぐ大阪市の平松邦夫市長（左）と日本サッカー協会の鬼武健二名誉副会長＝大阪市役所で２０１０年１２月３日午前０時４５分、宮間俊樹撮影
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　【チューリヒ（スイス）安間徹、野村和史】日本が目指したサッカーワールドカップ（Ｗ杯）の単独開催は実現しなかった。２０１８年、２２年両大会の開催地を決めた２日の国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）理事会で、２２年大会に立候補していた日本は、理事２２人による投票で落選した。ＦＩＦＡ理事によると、日本は２回目の投票で落選したという。

　韓国と共催した０２年大会から、わずか８年。開催間隔の短さが票数の伸び悩みに結びつき、先端技術も駆使した「次世代Ｗ杯」の理念も届かなかった。２２年大会はカタール、１８年大会は旧共産圏では初となるロシアで開かれる。２２年大会開催地がアジア連盟所属の国に決まったため、現状のＦＩＦＡのルールでは２６年、３０年大会招致にアジア地域から立候補できなくなり、日本が次に招致できるのは３４年大会以降になる。

　◇「やったばかり」重く

　０２年大会を韓国と共催した日本の背中には、常に「やったばかりではないか」という声が重くのしかかった。招致委は世界中を飛び回り、各理事に「まだ半分しかやっていない」と訴えたが、十分な共感を得ることはできなかった。

　日本が力点を置いた「最先端技術を駆使した次世代Ｗ杯」も決め手にならなかった。

　「２０８の笑顔」と題し、ＦＩＦＡに加盟する全２０８カ国・地域で完全立体映像のパブリック・ビューイング（ＰＶ）を提案。国、民族、文化、言語、収入の壁を超えてＷ杯の感動と喜びを分ち合う「世界との共催」を訴えたが、中東初開催の大義を訴え、経済力を背景にロビー活動を進め、金銭のやりとりこそ否定したが水面下で１８年大会に立候補したスペイン・ポルトガルと「協力関係」を築き、相手側の支持票で自らの票の積み増しを図ったとも言われるカタールに及ばなかった。

　元々、日本の勝ち目は薄く、競技関係者の中には慎重論もあった。日本サッカー協会の犬飼基昭会長（当時）の強い意向で立候補を決めたが、その犬飼会長も今夏、強引な協会運営手法が反発を招き、わずか１期で退陣。そんな混乱の中でも、日本はできる限りの努力を続けてきた。

　今回の招致費用は約１０億円。招致期間の長さや景気状況が違うため、単純比較はできないが、０２年大会招致時にかかった８９億円より大幅に抑えた予算で戦ってきた。日本協会は「２００５年宣言」で５０年までにＷ杯単独開催と地元優勝を果たすことを中長期的目標に掲げている。

　誤算があったとすれば、「本命」と言われた米国ではなく同じアジア勢が勝ったこと。開催大陸は続く２大会は立候補できないルールがあるため、その条件が変わらない限り、自動的に２６、３０年大会は立候補できなくなった。日本は、長い雌伏の時を迎えることになった。【安間徹】