2014年仁川アジア大会、1兆3000億ウォンの建設費が悩みの種

　フォーミュラ1（F1）グランプリのような大型スポーツイベントの準備に奔走した地方自治体は、その後、事業費や施設維持費の問題で苦戦している。釜山市は2002年のアジア大会開催のために建設したメーンスタジアムに、2269億ウォン（約166億円）の税金（国費670億ウォン＝約49億円、市費1599億ウォン＝約117億円）を投入した。その後、同スタジアムは主にプロサッカー・Kリーグの試合に使われているが、昨年の年間使用日数は50日程度にすぎなかった。

　このほか、アジア大会に合わせ、7178億ウォン（約525億円）の税金を投じて建設されたほかの競技施設も、似たような状況だ。これらの競技施設を維持するために、市は毎年160億ウォン（約12億円）の予算を計上しているが、収入はその3分の1程度だ。

　専門家たちは、「スポーツイベントを招致する際、経済効果を強調するのはほとんど詐欺のようなものだ」と指摘する。

　仁川市は2014年のアジア大会開催を控え、頭を抱えている。メーンスタジアムや16の競技施設の建設に、約1兆3000億ウォン（約949億円）の費用が掛かるが、国費からの支援は微々たるものだからだ。国費からの支援がうまくいかなければ、地方債を発行しなければならないが、同市は現在、7兆ウォン（約5110億円）以上の負債を抱えているため、悩みは深まる一方だ。

　カナダのモントリオール市は、1976年の五輪開催によって3兆ウォン（約2190億円）もの赤字を計上し、債務を返済するため、最近まで苦労を強いられた。2000年のシドニー五輪、04年のアテネ五輪、08年の北京五輪といった大部分のスポーツイベントは莫大（ばくだい）な赤字を残して閉幕を迎えた。

　1988年のソウル五輪や、2002年のサッカー・ワールドカップ（Ｗ杯）韓日大会は、公式には黒字を計上したことになっているが、これは競技施設の建設費を除外した数値のため、内部の事情は異なる。Ｗ杯の会場の一つ、仁川文鶴競技場の場合、Ｗ杯以後に運営費だけで毎年20億－30億ウォン（約1億4600万－2億1900万円）の赤字を計上している。これはＷ杯のほかの会場も同じような状況だ。

　ソウル大のカン・ジュンホ教授は、「スポーツイベントを招致するに当たっては、得られるメリットをはっきりと見極め、投資に対する利益について分析した上で、実利的なアプローチをしていくべきだ」と指摘した。

F1取材班

李衛裁（イ・ウィジェ）記者

光州＝金性鉉（キム・ソンヒョン）記者

金城敏（キム・ソンミン）記者