リニアモーターカーはどこを走るのか？

週刊プレイボーイ９９年１０月２６日号

「このままじゃ死んでも死にきれません。リニアに何十兆円もの税金が使われ、『こんな金を使わせたのはＫだ』なんて言われたら、私は孫子の代まで恨まれます」
　北海道札幌市在住の元国鉄技師・Ｋさん（86歳）は今、後悔の念を覚えている。1961年に書いた論文が、東京大阪間をわずか１時間で結ぶ夢のリニアモーターカー計画に結びついているからだ。
　61年、鉄道の高速化を考えていたＫさんは、車両の浮上走行理論を雑誌に掲載した。
「国鉄の鉄道技術研究所の人たちがびっくりしましてね。翌年、研究所でリニア研究が始まったんです」
　本格実験は、77年、宮崎県の専用実験線で始まった。
　そのＫさんは今、リニア計画に異を唱えている。その後、リニアは新幹線の40倍もの電力を消費することがわかったためだという。
「こんなに金とエネルギーを浪費する乗り物は認められません。もし運輸省が着工を決めたら、私は真っ向から反対するので、それまでは生かしておいてくれと医者に頼んでいるんです」
　リニアは現在、山梨県の大月市と都留市の間の１８・２キロで走行実験中だ。超伝導技術(別表参照)での車両浮上走行では世界最先端をいく。


実験だけが繰り返される

　実験の主体は、基盤整備をする「ＪＲ東海」、実験を行う「鉄道技術総合研究所」（ＪＲ総研）、建設と土地買収を担当する「鉄道建設公団」（鉄建公団）の三者。運輸大臣が承認した実験線の総事業費は3035億円（うち、山梨県がＪＲ総研に160億円融資）。
　山梨に新実験線誘致が決定したのは89年。実験は97年から始まり、2000年3月の終了時までには実用化への目途を立てる予定である。


国家プロジェクトなのか、民間プロジェクトなのか？

　ところが目前に来て、実用化の目途は全くの不透明になった。今年4月、運輸省は、実験走行を5年延長する指針を出したのだ。「建設コスト低減」や「長期耐久性の確認」などの追加実験が必要と判断されたためである。だが、「1年程度の延長はわかるが、なぜ5年も」といぶかしがる声が地元で上がっている。
　山梨実験線は、元々４２・８�qの長さを予定していたが、沿線の15％の土地が未買収ということもあり、現在の実験区間は１８・４�qのみ。
　この１８・４キロを「先行区間」、実験線の未着工区間を「一般区間」と呼ぶが、運輸省の指針は、先行区間のみでの実験継続を定めたもの。つまり、一般区間への着工は棚上げされたままなのだ。
　実験総事業費３０３５億円のうち、すでに約２３００億が費やされ、運輸省が金を出さない限り一般区間は着工されない。実験線は将来の営業線を兼ねると想定している県は、粘って一般区間建設を国に陳情してきた。
　ところが、県がこの10年間、「国家プロジェクト」と捉えていたリニア実験は、実は「民間プロジェクト」と位置付けられていたのだ。
　7月7日、自民党の「リニア中央エクスプレス建設促進議員連盟」は以下の表明を出す。

・実験線が、ＪＲ東海主体の「民間プロジェクト」である以上、残り600億円では一般区間の建設は不可能。実験そのものを国家プロジェクトに格上げする必要がある。
・2000年度より、一般区間の着工を5年以内に「目指す」。

　その５日後の12日、議員連盟、ＪＲ東海、運輸省との間で、この表明を踏まえ、「中央リニア新幹線」の早期着工を目指す調査実施などを盛りこんだ三者合意がなされた。
　県リニア交通局リニア推進局の三神雅彦課長を訪ねた。
――議員連盟の表明はやはりショックでしたか？
「初めはね。ただ、このままでは残りの着工は無理である以上、国による財源確保を目指した提案であると解釈し、県も合意を受け入れました」
――国会答弁では、国は過去一度も、リニア実験は「国家プロジェクト」という言葉を使っていないそうですが？
「そういう文言はないけど、あくまで解釈の問題です。実験線の場所を決めたのは国で、ＪＲなどが作った計画を承認したのも運輸大臣。当然、国も国家プロジェクトとして臨んでいるとの前提で、県も160億融資したんです。用地買収だって、鉄建公団の委託を受けて住民と交渉したんです」
　実験線基点の村、境川村小山地区の住民組織「リニア対策委員会」会長の斎藤茂夫さんは、土地を売った時の経緯を次のように語る。
「もろ手挙げて賛成した人などいません。ＪＲや総研、公団、県に『国家プロジェクト』のためにと、お百度を踏まれ、最後は、国のためにと泣く泣く土地を手放したんです」
　しかし、実験線の起点であるにもかかわらず、境川村で実験が始まる様子はない。買収された土地に柵が張られているだけである。
「もしリニアが走らなかったら、騙されたことになります。ＪＲ、総研、公団・・この問題に火をつけた人たちには責任とってもらいます！　土地だけの問題じゃないんです。この地区の皆が一体何十回話し合いを持ち、どれだけ精神を削ってきたことか。今さら民間プロジェクトだなんて・・」
　では、JR東海や運輸省はこの件をどう捉えているのだろう？　まず、ＪＲ東海のＯ氏に尋ねてみた。
――リニアはいつ営業化するのですか？
「未定です。確かに、73年に、中央新幹線構想が基本計画路線として国に決定されましたが、将来、中央新幹線そのものが着工するのか、それがリニアになるのかの判断はまだ先のことです。私たちも国家的プロジェクトとの認識をしていますが、運輸省の手順を踏んで決定します」
――地元住民は実験線は将来の営業線を兼ねていると思っていますが。
「実験線はあくまでも実験路線で、基本計画路線よりも１ランク下なんです。つまり、技術完成を目指すための場所との位置付けになります」
　県やＪＲ東海にすれば、主体は当然国ということになる。
　ただ、三神課長が「国も前向きなのでは」と評価するのが、三者合意のあと、運輸省が「中央リニア新幹線の調査費」について、来年度1億２０００万円の予算要求をしたことだ。「国が初めて『中央リニア新幹線』という言葉を使った」と、山梨県は国家プロジェクトへの期待を繋いだのだ。
　そこで、運輸省鉄道局技術企画課の岩松氏に話を伺った。
――リニア実験は民間プロジェクトなのですか？
「はい。私たちも県や県民の方に国家プロジェクトと思われているのは知っていますが、今まで国家プロジェクトと表明したことはありません」
――リニアを実用化したいとは考えているのですか？
「それは、国としても是非実用化したいですよ」
――今回、運輸省が初めて「リニア中央新幹線」という言葉でもって、その調査費を要求しました。国家プロジェクトとして動くとの解釈は？
「それは、リニアを導入した時に、どういう社会的影響があるかを、ＪＲや関係自治体が、まず勉強しておこうということです。一日でも早く実用化への目途を『立ててほしい』ということで、私たちは、あくまでも民間事業を支援する立場なんです」
　それぞれの見解にはかなりの温度差があるようだ。


１０兆円の工費？

　だが「究極はゼニの問題なんです」と三神課長が言うように、結局問題が財源不足に他ならないことは誰もが気づいている。
　旧国鉄時代の試算では、リニア中央新幹線の総事業費見積もりは約３兆円。だが、放送大学の森谷正規教授は次のように予測する。
「革新的技術は、必ず当初見積もりの数倍も出費がかかります。例えば、コンコルドで8倍。革新的技術がいらない瀬戸大橋だって2・5倍です。私は、このリニアは10兆円はかかると踏んでいます。実験線ですら、半分も作らないで殆どの予算を使ってますよね」
　確かに、バブルがはじけた今、ＪＲも国も、間違っても「リニアを大阪まで走らす」と言える筈がない。
　実際、ＪＲ東海の葛西敬之社長はテレビのインタビューに「先行区間だけでも、当初想定した実験項目はクリアできる」と、一般区間での実験に乗り出さない旨述べている。
　また、三者合意のなかに「一般区間の建設を5年以内に目指す」との表現があるが、いつ着工とは明記していない。「目指す」では単なる努力目標で、着工されなくても誰も責任を問われることはない。
　
　それでもリニアが実現した場合だが、まず、これは採算が取れる路線なのだろうか。つまり、リニアには、10兆円とも囁かれる事業費の調達と、それを回収する採算性の確保という二重の問題がつきまとう。数年前、ＪＲ東海は「飛行機の運賃（１万５０００円）以下にする」との見解も出していたが、それでは「のぞみ」（1万４０００円）と変わらない。それが可能なのか？


原発増設？　電磁波は？

　さらに、克服すべき課題がいくつか指摘されている。
　まず、冒頭でＫさんが指摘した電力消費。89年、新聞に「リニアの電力消費は新幹線の40倍」と投稿したところ、尾関雅則ＪＲ総研理事長（当時）は「Ｋ氏の誤解。3倍である」との反論を寄せた。
　この論争に対し、甲府市でリニア反対運動を展開する「市民によるリニア実験線検討委員会」代表の上野さかるさんは「何倍であれ、新幹線よりも電力を食うということが開発側が明らかにしました」と、今後の原発増への不安を表す。
　というのは、88年、上野さんは反原発運動の一環で、東京電力に原発増設中止の申し入れに行った時、対応に出た職員の言葉に驚いたのだ――「増やさないどころじゃないですよ。リニアのために増設するんですから」
　実際、東京電力広報担当者は89年8月、毎日新聞に「リニアには膨大な電力が必要。近い将来（山梨県は）全国有数の原発消費県になる」と表明した。確かに、根拠はないが、新潟県柏崎刈羽原発では、リニア実験開始後、原子炉２基が増設され、同原発から実験線への送電塔が400本以上も林立しているのだ。
　その高圧線は、100万ボルトと世界一の高圧だ。そして、リニア中央新幹線のための変電所は、20〜30�qおきの設置予定だから、約１万本の送電塔が林立することを意味する。
　市民団体「高圧線問題全国ネットワーク」代表の掛樋哲夫さんは、高圧線からの電磁場を問題視している一人だ。
「高圧線近くでの居住制限などの法的規制はありません。先進国の高圧線問題で必ず問題になるのが、高圧線周辺での子どもの白血病です」
　例えば、大阪府門真市の古川橋変電所には15万ボルトの高圧線が集まっているが、周辺地区では、白血病患者が高圧線近くに集中するという事例がある。懸樋さんは、リニアを作る前に、徹底した論議が必要だと主張する。
　また、リニアのトンネル工事の影響で、大月市朝日小沢地区の水源が枯れた。そして、東京大阪間で想定されているトンネル区間は実に80％に及ぶのだから、水源への影響も無視できる問題ではない。


中国か月か

　以上のような問題が将来に横たわる。これらは解決されるのだろうか？
　7月の三者合意で、実験の5年間延長、一般区間着工を「目指す」とした意図について、前出の森谷教授は次のように分析してくれた。
「予定通り来年3月に実験終了しても次がない。一方、ここで計画中止ともいえない。5年延長というのは、問題の先送りですね。その間に、東海道新幹線の基盤が老朽化するなどの理由付けの機会を伺って、国費投入を期待するのだと思います。勿論、5年後の実験再延長もありえます」
　現状では、開通見込みのない「リニア中央新幹線」。だが続けられる実験。あと5年延長すると、実験は実に42年続くことになる。そして、国家プロジェクトではないにしろ、国は既に400億円近くも山梨実験に助成し、今後も巨費が投じられていく。
　今年4月、リニアは有人走行としては鉄道最速記録の時速552キロを樹立した。8月の親子試乗大会では、多くの親子が、わずか30秒間の時速450キロを堪能した。多くの人にとって、リニアはまさしくバラ色の乗り物だ。
　だが、実験線近くのある村人は自嘲気味に語る――「皆が踊らされました。バブルの時、リニアを誘致した金丸信代議士(山梨選出)を先頭に県市町村が踊り、我々も・・」
　果たしてリニアはどこに向かうのか。
　そんな中、この超伝導技術の意外な行き先を示唆する人がいる。山梨放送のディレクターは、リニア開発に携わった元国鉄技師Ａ氏から、リニアの中国輸出の可能性を聞いている。中国では長い直線距離がとれ、費用のかかるトンネル工事も少ない。実際に中国からの視察もあったという。
　そして、もっと可能性のある話として、ＮＡＳＡ（アメリカ航空宇宙局）が関心を示しているというのだ。山梨実験線には１０００分の40（１�q進んで40�b上がる）という急勾配があるが、リニアには何の問題もない。この超伝導技術をもってすれば、空気抵抗ゼロ、重力が地球の6分の1の月では、どんな角度でもロケットを発射できる。あとは慣性力だけで地球まで飛ばせるという話である。
　来る21世紀、リニアは、バブルの負の遺産になるのか、走るのか。あながち、月で活躍する方の現実性が高いような気がする。

環境問題目次へ　　　トップページに戻る