緩和ケア、早期から mixi Check

患者・家族の苦痛、予防と軽減

　終末期がん患者に限った医療と思われがちな「緩和ケア」。本来は病気の時期に関係なく、患者・家族が抱える様々な苦痛を軽減し、生活の質を向上させるものだ。そんな支援を実現するため、早期から診断・治療と並行して緩和ケアを提供しようという取り組みを取材した。（本田麻由美、写真も）

在宅患者らに試食会

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「お勧めメニュー」の試食会。患者・家族らに作り方を説明する木村さん（右）

　「小松菜のスープも試食してみませんか？」

　金沢市の北部にある石川県済生会金沢病院４階の外科病棟。その一角にある食堂ホールでは、「がん療養中のお勧めメニュー」を紹介する看護師や栄養士らと、「これなら食べられるよ」と談笑する患者、家族らの声が響いていた。

　この試食会は、がんで在宅療養中の患者・家族や入院患者らに、治療や体調によって食欲がない時でも食べやすく、栄養価の高い食事を提案することで療養生活を支えようと、「石川県在宅緩和ケア支援センター」が企画した。今回が３回目で、「アンケートから生活の中で困っていることを聞き出し、適切なサービスにつなげる狙いもある」と、同センター相談員で看護師の木村美代さんはいう。

　この日は、酸味の効いたトマト粥(がゆ)や見た目もきれいな手まりずしなど、同病院栄養部と考えたメニュー６種類を用意。６６歳の夫が胃がん手術を受け、現在通院中だという同市内の主婦は「食べる量が少なく、抗がん剤治療のせいで味が分からないとうるさく言われ困っていたので、参考になりました」と、レシピ集を持ち帰っていった。

ＷＨＯが定義変更

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　緩和ケアというと一般に「終末期の特別な医療」とのイメージが強い。しかし、世界保健機関（ＷＨＯ）は２００２年に「生命を脅かす疾患に伴う問題に直面する患者と家族に、病気の時期に関係なく、痛みや様々な苦痛の予防と軽減を図り、生活の質を向上させるアプローチ」と定義を変更。国内でも、０７年に施行された「がん対策基本法」に「早期から適切に実施する」と明記されたが、旧来のイメージが払拭(ふっしょく)されないでいるのが現状だ。木村さんも０８年に同センターが開設された当初、再発の苦しみや死への恐怖、療養場所の選択等の悩みに対応する仕事だと思っていた。

　しかし、年間５００件近い相談を受ける中で、専門的な緩和ケアが必要となる前から、副作用や食事など療養生活の中で様々な苦痛を抱えている患者・家族が多いことを思い知り、木村さんは「疼痛(とうつう)緩和だけが緩和ケアじゃない。こうした早い時期から、食べられないなど生活上の苦痛を抱える人にも提供されるべきだ」と痛感したという。

　緩和ケアは、基礎知識や技術を学んだ一般医療者が早期から痛みや症状に対応する基本的な緩和ケアと、困難な痛みなど解決の難しい治療・ケアを専門医や専門看護師が行う専門的な緩和ケアに分けられる。「両者を充実させていくことが重要だと国際的に考えられている」と、筑波メディカルセンター病院の志真泰夫・緩和医療科診療部長は説明する。試食会は基本的な緩和ケアにあたるが、国内では、こうした取り組みが進んでいない。

　国は現在、「がん対策推進基本計画」の重点課題として、基本的な緩和ケアを提供できる医師を増やそうと「緩和ケア研修会」を展開。今年３月末で約１万１０００人が修了したが、看護師や薬剤師への研修プログラムは始まっておらず、海外のような介護職への研修もこれからだ。

　志真部長は、「緩和ケアは生死にかかわる病気と共に生きていくための知恵。医療体制の整備を進める中で、正しい認識を広め、誰もが抵抗なく受けられるものにしていく必要がある」と話している。

（2010年11月16日 読売新聞）

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