日本株の上昇が続いている。18日の東京株式市場で、日経平均株価の終値は前日比201円97銭（2.06％）高の10013円63銭となり、６月22日以来約５カ月ぶりに１万円の大台を回復した。欧米やアジアなど海外主要市場に比べて出遅れてきた日本株に対し、見直し買いの動きが広がった。相場の重荷となってきた為替の円高進行も一服し、主力の輸出関連株に買い安心感が広がってきた。

　上昇が目立ったのは銀行や証券など金融株。これまで世界的な自己資本規制を受けた増資への警戒感から売られてきただけに、割安感からの見直し買いが入りやすかったようだ。

　電機や自動車など主力の輸出関連株も、為替の円高一服を受けて堅調だった。市場関係者からは、「米金融緩和期待の一服で、海外投資家が新興国株や商品市場に投じていた資金を、それまで投資比率が低かった日本株に振り向けている」（リテラ・クレア証券の清水洋介情報部長）との声が聞かれた。日経平均先物に買いが膨らんだことも、上昇の勢いを強めた。

　午後に入ると一気に上昇幅が拡大した。金融引き締めが警戒されてきた中国などのアジア株式市場が堅調に推移したため。日経平均が当面の上値として意識されてきた200日移動平均の水準（約9920円）を抜けたため、国内機関投資家にも打診買いの動きが強まったとの見方がある。

　市場には上昇が続くか慎重な見方も根強い。松井証券の土信田雅之マーケットアナリストは、「米住宅指標の悪化など米景気の先行きは必ずしも楽観できない。１万円の大台を回復したことで、投資家に一種の達成感も出そう」と指摘していた。