トヨタの1000万台大規模リコール（回収・無償修理）、15年ぶりの円高など悪材料にもかかわらず、トヨタなど日本の主要自動車メーカーの業績が大きく伸びている。日本の自動車業界が底力で競争力を回復している格好だ。

　5日までに発表された大手3社の中間決算（4－9月）によると、トヨタの売上高は前年同期比16％増の9兆6784億円、最終損益は前年同期の1369億円の赤字から3231億円の黒字に転換した。

　トヨタは米国発の金融危機以降、生産設備の過剰、在庫増、1000万台を超える大規模リコールで大打撃を受けた。さらに、円相場が前年同期の平均1ドル＝96円から今年上半期には同89円に上昇したことが追い打ちをかけ、競争力が大きく低下した。

　ホンダも売上高が前年同期比14％増となり、営業利益は同339％増の3979億円に達した。日本の自動車業界にとって最悪期だった昨年も黒字を守ったホンダは、今年に入り、最盛期の競争力を取り戻しつつある。

　日本の自動車メーカー3社で最弱とされた日産も、これまでのイメージを打破。売上高が3社で最高の同28％増となったほか、営業利益も同253％増の3349億円に達した。

　一方、韓国の現代・起亜自動車も4－9月の本社単独ベースの営業利益が過去最高の2兆4598億ウォン（約1810億円）に達した。同社は独占に近い内需市場（シェア80％）で巨額の利益を上げた上、輸出に関しては絶対的に有利なウォン高の恩恵を受けた。これに対して、日本企業の場合は、内需市場の赤字を海外市場で挽回（ばんかい）し、異例の円高の中で達成した業績だ。

崔元碩（チェ・ウォンソク）記者