世界史に見られるランドパワーとシーパワーの戦略新春特別企画最終号

今回は、新春特別企画の最終回ということで、号外その1その2で見てきた日本の過去のインド洋戦略とその蹉跌についての検討をふまえ、「もし江田島孔明が、1941年12月の時点で日本の陸海軍の統帥権を掌握していたら、どのように戦ったか」という、シミュレーションをしてみたい。独断と偏見、思い込みに裏打ちされて、「歴史のIf」を検討することほど楽しいものはないので、しばし、お付き合いいただきたい。

まず、太平洋戦争の本質とは何だったのかについて、考えてみたい。

太平洋戦争について、「自衛戦争」だったとか、「植民地解放戦争」だったとの主張もあるが、私は、そのような考えは取らない。

自衛戦争かどうかについては、戦略の観点から、実は、大した意味は持たない。戦争は勝たなければならず、自衛戦争でさえあれば、敗北が正当化されるものではない。

植民地解放戦争かどうかについては、単に結果論として、戦後、アジアにおける西欧の植民地が独立したことはあったとしても、それは、本来の目的ではなかったため、検討には値しない。

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何故なら、当時の日本の戦争遂行目的は明らかに朝鮮や台湾や満州の植民地支配を前提にしていたからだ。何よりも、昭和天皇陛下の出された開戦の詔勅に、戦争の目的は帝国の自衛とは書いてあっても、植民地解放とは一言も述べておられない。

私が見るところ、日本が太平洋戦争に突入し、国家消滅寸前の大敗北を喫したのは、ソ連コミンテルン-アメリカ民主党-英国国際金融資本をつなぐ「ユダヤネットワーク」の国際的謀略に嵌められたという事が真相だ。これが、前号で述べた、国際金融資本と日本との代理店契約である「日英同盟破棄」の論理的帰結なのだ。

この点を検討してみたい。前世紀の失敗である太平洋戦争の「真の意味と敗因」を検討し総括することは、次の戦争に勝つために、絶対に必要なことだ。

歴史的に見ても、徳川家康は、生涯最大の敗戦である、武田信玄との三方が原の合戦の折、浜松城に逃げ帰った際の憔悴しきった姿を絵師に描かせ、終生それを眺めては、戒めとし、教訓とした。家康は、晩年、「天下を取れたのは武田信玄のおかげ」と述べたという。

真の勝利を得るには、このような観点から、敗北からは、可能な限り戦訓や教訓を学び、次の戦争に生かすべきなのだ。これが死んでいった300万もの将兵や国民に報いる唯一の道だ。

WWII Imperial Japanese Navy Aircraft Photos
大日本帝国海軍が太平洋戦争中の昭和19年(1944年)に開発した特攻兵器の桜花(おうか)。最終的に10回の出撃が行なわれ、桜花特攻での戦死者はパイロット55名、その母機の搭乗員368名に上った。これに対し戦果は撃沈1隻、損傷5隻。[WWII Imperial Japanese Navy Aircraft Photos]

 当時の世界情勢を概観してみると、ソ連コミンテルンは、スターリンの指揮下、全世界の国際共産主義国家化をもくろみ、そのため以下の指令を日米中ソの共産スパイに下した。

①政府、軍部、官庁、財界、大学、マスコミの主要ポストにスパイを潜らせ、シンパをつくれ。

②日本軍を中国国民党との泥沼戦争に引きづりこめ。決して停戦させてはならない。

③日本の目をソ連から米国に向けさせ、日米戦争をしかけ、米国にたたきのめさせろ。

 まず、日米交渉の経緯は、史実の通りであり、ハルノートを受領した時点から、始めよう。

 周知のように、ハルノートを受領した時点での戦略状況は、シナ大陸での戦争が膠着していた。詳細は省くが、このシナ大陸からの撤兵問題が日米交渉の最大の争点であった。

帝国陸軍が問題視したのは、ハルノートの次の一節だ。
“3. The Government of Japan will withdraw all military, naval, air and police forces from China and from Indochina.”日本国政府は、支那及び印度支那より一切の陸、海、空軍兵力及び警察力を撤収すべし 

ハルノートの原案は、ハリーホワイト財務省次官補が作成したホワイト・モーゲンソー案である。ハリーホワイトは、モーゲンソー財務長官の腹心として、ドイツの非軍事、工業化を掲げたドイツ戦後処理についての「モーゲンソー案」を作成し、戦後の国際通貨体制を定めたブレトンウッズ会議にアメリカ代表として出席、国際通貨基金(IMF)創設の中心的役割を果たした。だが1948年夏アメリカ下院非米活動委員会において、E・ベントレーとW・チェンバース(いずれも元米国共産党員)は、米国共産党(コミンテルン米国支部)やアメリカ非公然組織長のイクサ・アフメーロフ(ソ連人民委員部)、ボリス・バイコフ大佐(ソ連赤軍第四部)が、アメリカ政府内に構築したソ連諜報網の全容を告発し、ホワイトがソ連のスパイであることを指摘したのである。ホワイトは公聴会でソ連スパイ疑惑を否定したが、その直後の8月16日、ジギタリスを大量服用し不可解な死を遂げてしまった。

事実は、彼個人ではなく、ルーズベルト大統領の側近のほとんどは、ソ連のスパイ、すなわち共産主義者であり、戦後のレッドパージで粛清された。

これは、アメリカ民主党とソビエト共産党が、同じように国際金融資本によって企画され、立ち上げあれた実験的管理国家だということを理解すれば、分かるであろう。

国際金融資本はレーニンに資金援助を与え、ロシア革命を起こし、米ロ両国の連絡役にドクター・ハマーと通称されるユダヤ人、アーマンド・ハマー(アメリカ共産党の創始者の息子)を任命した。一九二○年代早々のことである。ハマーはモスクワに数年間滞在し、レーニンを含むソ連の最高幹部と親密な関係を結ぴ、また、アメリカ情報部がソ連の大物スパイとみなしていたロシア人女性と結婚した。ハマーは、一九九○年に死去するまで、七○年にわたって米ソ間を数え切れないほど旅し、ソ連のトップと、アメリカの指導層を結ぴつけているが、彼はまたADL(すなわちプナィ・プリス)と緊密な関係にあるといわれる。

歴史的背景として、アメリカがシーパワーとして名乗りを挙げたのは、第一次大戦の戦勝国になり英国に対する多額の借款を保有したからだ。かの国は、本来、建国の理念であるモンロー主義(孤立主義)を国策として欧州への不介入を貫くはずだったのだがこの戦略転換の背後になにがあったのか?私はアメリカにおける金融資本家の政策への影響を看過できない。
 1929年NYで発生した大恐慌の結果、世界がブロック化していく中で日独といった後発資本主義国が武力に訴え生存圏を確保しようとする端緒となったしかし、大恐慌そのものの評価について、世界経済に与えたインパクト以上にアメリカにおける連邦政府の存在がクローズアップしてきたことは看過し得ない事実である。もともと、合衆国とは州に主権があり各州の主権を制限しない範囲で連邦に外交や安全保障を委ねてきたのである。そして外交的孤立(モンロー主義)を国是としていた。しかるに民主党のルーズベルト大統領のとったNewDeal政策は連邦主導の経済政策であり、この時期FBI、FRBを初めとする連邦諸機関が創建され強化されているのである。まさしくアメリカにおける連邦主権の管理国家が完成したのがこの大恐慌期なのである。

建国の父たちの理念、州の連合により中央集権ではないキリスト教原理主義に基づく理想郷を築くことはこの時期死んだということが言えよう。ルーズベルト大統領のとった政策は違憲判決が多数出されていることも忘れてはいけない。
 この視点は決定的に重要である。その後アメリカは連邦政府に引き連られモンロー主義という伝統的孤立主義の国策を捨て、世界に市場を求め、干渉していくのである。戦後の海外への米軍展開、駐留は合衆国憲法になんの根拠もない。そして、本来根拠がない事項は州に留保されるとの憲法上の規定(修正第10(州と人民の留保する権利)本憲法によって合衆国に委任されず州に対して禁止されなかった権利は、各州と人民に留保される。)があるが、米軍の海外駐留展開に対して州が同意を与えた形跡はない。はっきりいえば、海外市場獲得のため、NYの金融資本家がワシントンを通じて、アメリカを操作する契機を与えたのが大恐慌なのである。そして、彼らの究極の目的は中東と中国である。

 そして、国際金融資本は、当面の敵である、ナチスドイツを打倒するため、アメリカを欧州に参戦させる必要があった。しかし、アメリカの世論は、徹底的に反戦であり、ルーズベルトは、参戦しないことを公約にして、選挙に勝っており、欧州への参戦は、簡単にはいかなかった。

 そこで、注目されたのが、ナチスドイツと同盟関係にあった日本だ。 国際金融資本は考えた。日本をアメリカにぶつけ、アメリカを参戦させれば、対独戦は勝てる。ソ連にとっても背後を日本につかれる恐れがなくなるため、願ったりだ。毛沢東や蒋介石にしても対日戦勝利の可能性は高くなるだろう。

 このような中で発生したのが、朝日新聞記者尾崎秀実とソ連のスパイ、リヒャルト・ゾルゲによって起こされた「ゾルゲ事件」だ。

コミンテルンは第6回大会で、「帝国主義戦争を自己崩壊の内乱戦たらしめ」、「戦争を通じてプロレタリア革命を遂行すること」と決議していた。日独と米英の間での「帝国主義戦争」が始まれば、共産主義者の祖国ソ連は安泰であり、また敗戦国ではその混乱に乗じて、共産主義革命をすすめることができる、という戦略である。
 
1935(昭和10)年8月の第7回コミンテルン大会では、中国共産党と国民党が手を組み日本と戦うという方針が決定された。蒋介石はもちろん、毛沢東でさえも知らない決定だった。中国共産党に対して、日本帝国主義打倒のための民族解放闘争をスローガンとして抗日人民戦線運動を巻き起こすことが命ぜられた。中国共産党は8月1日「抗日救国宣言」を発した。一切の国内闘争の即時停止、全面的抗日闘争の展開を企図したのである。これは中国を使って日本軍をソ満国境から遠ざけようという戦略である。
 
1936(昭和11)年12月に、突如として西安事件が起こった。共産軍掃討を続けていた蒋介石が、「抗日救国宣言」に呼応した腹心・張学良に西安で監禁されたのである。周恩来ら中国共産党幹部が西安にやってきて、蒋介石との交渉を行った。以後、蒋介石は共産軍との10年におよぶ戦いを止め、国共合作が実現した。その後、日華事変、太平洋戦争(大東亜戦争)と事態はソ連の思惑通りに進んでいくのである。

 コミンテルンの指示を知っていた尾崎は、監禁された蒋介石の安否が不明の段階から、「中央公論」に「蒋介石が今後の国共合作を条件に、無事釈放されるだろう」と予測する論文を発表した。この予測が見事に的中して、尾崎は中国問題専門家としての地位を固めた。

 1937年(昭和12年)の4月ごろから尾崎は「昭和研究会」に入り、「支那問題研究部会」の中心メンバーとして活躍していた。この「昭和研究会」は軍部とも密接な関係を持って、近衛新体制生みの親となり、大政翼賛会創設を推進して、一国一党の軍部官僚独裁体制をつくり上げた中心機関である。
 昭和13年4月、尾崎は朝日新聞社を退社、近衛内閣の嘱託となる。首相官邸の地階の一室にデスクを構え、秘書官室や書記官室に自由に出入りできるようになった。
 
尾崎は「中央公論」14年1月号に「『東亜共同体』の理念とその成立の客観的基礎」を発表した。これに呼応して、陸軍省報道部長・佐藤賢了大佐も、「日本評論」12月号に「東亜共同体の結成」を発表する。
 
尾崎は「中央公論」14年5月号での「事変処理と欧州大戦」と題した座談会のまとめとして次のような発言をしている。
「僕の考へでは、支那の現地に於て奥地の抗日政権(重慶へ移転した蒋介石政権)に対抗し得る政権をつくり上げること、・・・さういふ風な一種の対峙状態といふものを現地につくり上げて、日本自身がそれによって消耗する面を少なくしていく・・・さういう風な条件の中から新しい---それこそ僕等の考へている東亜共同体--本当の意味での新秩序をその中から纏めていくといふこと以外にないのじゃないか。」
 
尾崎は、中国に親日政権を作り、それをくさびとして、あくまで日本と蒋介石を戦わせようとしたのである。中国共産党は蒋介石を抱き込み、尾崎グループは親日政権を作らせて、日本と国民党政権をあくまで戦わせ、共倒れにさせて、日中両国で共産革命を実現しようという計画であった。

 近衛首相は、事変が始まった後、早期停戦を目指してドイツを仲介国とする交渉を行ってきたが、昭和13年1月には新たな親日政権の成立を期待して、「今後国民党政府を相手にせず」という第一次近衛声明を発表していた。同年11月、近衛は日本・満洲・支那3国の連帯を目指した「東亜新秩序」建設に関する第二次声明を発表。これは尾崎らの「東亜共同体」構想そのものである。この声明のなかで「国民政府といえども従来の指導政策を一擲し、その人的構成を改替して更生の実を挙げ、新秩序建設に来たり参ずるに於ては、敢へてこれを拒否するものにあらず」と汪兆銘の動きに期待した。

まさに「見えない力にあやつられていたような気がする」という近衛の述懐通り、近衛内閣は尾崎とその背後の国際共産主義者すなわちコミンテルンの描いた筋書きに完全に乗せられていたのである。

 尾崎は、当時の近衛の嘱託という立場を利用して政策決定に影響を加えた。ゾルゲ・グループのもたらした情報はソビエトが対独戦を戦上で不可欠であった。1941年10月、日米開戦の予告をモスクワに通信したのを最後にして、彼とそのグループは検挙され、彼らのほとんどが終戦をまたずに刑死・獄死した。しかし、真の問題は、このコミンテルンのエージェントは、尾崎やゾルゲだけではなく、もっと広くかつ、深く、当時のエリートや支配者に入り込んでいた事だ。この事は、つい最近まで、国立大学で「民青にあらずんば、人にあらず」という風潮があったことでも、分かるであろう。

はっきり言えば、当時の日本は、革新官僚、昭和維新を目指す陸軍青年将校、知識人の主流は全て、「統制経済の共産主義者」であり、「国際共産主義ネットワーク」に牛耳られていたといっても過言ではない。これは、日本のみならず、大恐慌以降の世界的傾向だ。

例えば、アメリカでは、戦後、マッカーシー上院議員(共和党)が「205人の共産主義者が国務省職員として勤務している」と告発したことを契機に、ハリウッド映画界などをも巻き込んで大規模な「赤狩り」を行った。

後にはニューディーラーまで対象となった。当時のアメリカ国内では現実にコミンテルンがマスコミや政財界、軍部まで取り込み工作活動を行っており、マッカーシーらの活動は、手法に強引さはあったものの、当時のコミンテルン人脈を断ち切ったと評価されている。

英国は周知のように、フィルビーやマクリーンのような情報組織や外務省の大幹部がソ連のスパイという有様だ。

なお、チャーチルは、後に第二次大戦回顧録で、日本の対米開戦すなわち真珠湾攻撃の知らせを聞いて「これで勝てる」と確信したという。真珠湾は、敗戦寸前だった英国を救う効果があった。

こういった世界的な背景で日本の南進を決定付けた「ゾルゲ事件」を理解すべきだ。
ここまで読んでこられた賢明な読者はお気づきになられたであろう。そう、新春特別号その1、その2で述べたような17世紀のキリスト教布教と20世紀の共産主義の拡散とは、同じように、国際金融資本が当該国を精神面で支配するために使ったツールなのだということを。
そう考えると、国際金融資本の意図を正確に見抜き、キリシタンをご禁制にした17世紀の指導者と、共産主義者に国家の中枢を乗っ取られた20世紀の指導者と、どちらが優秀であったか、議論の余地は無い。
このように、太平洋戦争開戦にいたる過程をつぶさに検証すると、ソ連コミンテルン-アメリカ民主党-英国国際金融資本をつなぐ、「ユダヤネットワーク」の国際的謀略が確かに見えてくる。

近衛は、後にそのこと気がついたようで、昭和20(1945)年2月14日、天皇陛下に以下のごとく奏上したが、時既に遅しだ。
「翻って国内を見るに、共産革命達成のあらゆる条件具備せられゆく観有之候、すなはち生活の窮乏、労働者発言度の増大、英米に対する敵愾心の昂揚の反面たる親ソ気分、軍部内一味の革新運動、これに便乗する革新官僚の運動、およびこれを背後より操りつゝある左翼分子の暗躍に御座候。」
 
「これを取り巻く一部官僚および民間有志は(これを右翼といふも可、左翼といふも可なり、いわゆる右翼は国体の衣を着けた共産主義者なり)意識的に共産革命まで引きずらんとする意図を包蔵しおり、無知単純なる軍人これに踊らされたりと見て大過なしと存候。」

このように、太平洋戦争の本質とは、シーパワー陣営に属していた日本が、代理店契約を解除し、独自ブランドを立ち上げようとしたところ、英米ソ中の包囲網を巧妙に敷かれ、袋叩きにされ、その上で対独開戦の正当化をしたということだ。この、国際金融資本の書いたシナリオに気づいたのは近衛だけではなかった。戦後、日本占領軍司令官マッカーサーも気づいたようだが、彼は、朝鮮戦争を巡るトルーマン大統領との確執、はっきり言えば、アメリカが国際金融資本に乗っ取られていることへの批判が根底にあったため、解任された。このことに見られるように、米軍とは、常に、国際金融資本への批判勢力だ。

それでは、このような理解を前提にして、昭和16年12月の時点で、どのような戦略をとり得たかを検討してみる。

まず、上述のハルノートであるが、識者の中には、これは最後通告だと述べるものがいる。しかし、実際は、履行期限すら明示されたものでなく、単なる「試案」にすぎない。その程度のものに対して、過大に反応し、「英米開戦已む無し」と短絡した当時の陸軍は、まさに脳内お花畑状態であり、国際金融資本にしてみれば、赤子の手をひねるようなものであっただろう。

確かに、ハルノートは日本を挑発するものであった。わたしなら、長城以南のシナ本土から段階的に撤兵をした後、ハルノートを「徹底的に黙殺」する。そうすれば、アメリカは面と向かっては日本を非難できない。そして、他の挑発を考えてくるだろうが、それも「徹底的に黙殺」する。これは、「韓信の股くぐり」なのだ。

1.太平洋戦争開始(1941年12月)

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そして、黙殺で得た時間を使って、インドネシアとシンガポールを攻撃し、その上で、連合艦隊をインド洋に遊弋させ、英国東洋艦隊をインド洋から追い払う。そのためには、インド洋の英国東洋艦隊の根拠地を一掃し、逆に帝国海軍の基地とする。そうして、東南アジアとインド洋を支配した後、余勢を駆って、スエズ運河と豪州を落とす。当然、下記のようなアメリカ国内で反戦運動を煽る工作も行う。

<参考>
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http://www.amazon.co.jp/%E6%97%A5%E6%9C%AC%E3%81%8B%E3%82%89%E6%95%91%E4%B8%96%E4%B8%BB-%E3%83%A1%E3%82%B7%E3%82%A2-%E3%81%8C%E6%9D%A5%E3%81%9F-%E5%87%BA%E4%BA%95-%E5%BA%B7%E5%8D%9A/dp/4104468010
日本から救世主(メシア)が来た
太平洋戦争前、「白人支配の打倒」を訴えて黒人を扇動し、反米破壊活動を続けた1人の在米日本人がいた。本書は日本、米国でもほとんど知られていない中根中氏という人物にスポットを当てたノンフィクションだ。
 中根氏は「日本人は同じ有色人種の黒人を解放するために、この国(米国)に乗り込んでくる。日本が戦争に勝てば、黒人は自由になれる」という言葉で、人種差別に苦しむ米国の黒人たちを魅了した。彼は黒人たちから救世主のように慕われ、最盛期には10万人もの黒人を組織したという。
------------引用--------------

2.南方作戦(1942年3月頃まで)

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これで、戦略的持久とナチスドイツロンメルアフリカ軍団と、スエズでの握手ができ、インド洋の支配が完成すると、中東地域の日本支配も可能になるだろう。結果としてユーラシア大陸封鎖網が完成する。すなわち、かっての、ポルトガルや英国といったシーパワーがインド洋を支配することで世界の覇権を握ったこ戦略と同じ「チョークポイント支配戦略」をとるのだ。

3.インド洋作戦開始(1942年5月頃まで)

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史実としては、開戦直後の日本軍は、マレー沖海戦で、英国の戦艦プリンス・オブ・ウェールズと巡洋艦レパルスを撃沈し、バタビア沖海戦勝利で東南アジアの制海権を握り、ジャワ島を攻略し、第一段作戦である南方資源地帯占領が終了した。
しかし、日本側としては南方作戦が予想よりも早く終了したため、第二段作戦の検討がされ始めていたが、セイロン島に進出してインド・中国方面を攻略し、ドイツ・イタリアと連携作戦(西亜打通作戦)を目指す陸軍側と、オーストラリア大陸攻略またはサモア諸島まで進出して米豪遮断作戦を目指す海軍側(特に軍令部)とが対立し、最終目標をどことするのかが決まらない状態であった。
この状況において、虎の子の空母機動部隊(南雲機動部隊)をインド洋に転用し、戦力の復活しつつあった英国海軍東洋艦隊を撃滅すべく行われたのが、インド洋作戦である、セイロン沖海戦だ。大本営では、1、セイロン島攻略、2、当時北アフリカで快進撃を続けていた独・伊との中東での連携(西亜打通作戦)も検討されたが、インド洋における連合軍の基地航空戦力等を考慮して中止され、セイロン島攻撃を含むインド洋作戦のみ実施されることとなった。
結果として、コロンボ基地並びにトリンコマリー軍港を破壊された英軍東洋艦隊はインド洋での展開を断念し、アフリカ東岸のマダガスカル島まで退避した。このころ地中海の戦況は枢軸国側有利であり中東、インド方面の連合国側船団は地中海-スエズ運河ルートではなく喜望峰-インド洋のルートへ迂回していた。マダガスカル島はこの迂回ルートの途上に位置しておりマダガスカル島の港や飛行場が日本軍に占拠されると中東及びインド方面との補給路が絶たれる恐れがあった。
英国の撤退により、英国海軍は日本軍がマダガスカルを前進基地として使用する可能性に対処しなければならなくなった。日本軍がヴィシー政府と協力してマダガスカル島の基地を使用できるようになれば、日本軍の航空機や潜水艦がマダガスカル島に配備され、連合軍の商船のみならずマレー沖海戦で戦艦を撃沈された英国海軍の艦隊にとっても脅威となることが予想された。
当時、日本海軍の潜水艦は各国の潜水艦の中で最長の航続距離を持っており、16000㎞以上もある潜水艦もあった。もし、それらがマダガスカル島の基地を使用できたら連合国の太平洋、オーストラリアから中東、南大西洋の範囲に広がる海上交通網に影響することになるのであり、それまで影響の少なかったため守りが手薄であった西インド洋、南大西洋が日本海軍の攻撃にさらされることも予想された。
セイロン沖海戦の結果、英国艦隊は日本艦隊を攻撃する機会をとらえ得ず、逆に機動部隊の空襲を恐れて旧式戦艦等の低速部隊をアフリカ東岸に後退させた。さらに5月31日 戦艦ラミリーズがマダガスカル島のディエゴワレズで日本の特殊潜航艇の雷撃を受け大破した。
これによってインド洋東西両側間の制海・制空権は、一時完全に日本軍の掌中にあった。しかし、間もなく日本機動部隊はミッドウェー島攻撃のため、太平洋方面へと移った。
これも、ドーリットルにより東京を空爆されたため海軍の面子を傷つけられたことから、泥縄的に立案された作戦であり、結局は惨敗し、虎の子の空母四隻(赤城、加賀、蒼龍、飛龍)と精鋭パイロットを多数失い、主導権をアメリカに奪われるだけの結果に終わった。
そして、連合国はマダガスカル島への上陸作戦(アイアンクラッド作戦、Operation Ironclad)を実行し、全島を支配した。
このように、日英の海戦では、日本が圧勝しているのだから、真珠湾攻撃やミッドウェー攻撃といった太平洋作戦を行わず、陸軍戦略に従い、海軍もインド洋作戦に全軍を投入していたら、マダガスカルどころか、南アフリカまでも取れたであろう。その上で、インドネシアの石油を押さえ、戦略的持久戦の持ち込むのだ。
つまり、このインド洋作戦成功の骨子は、上述の「韓信の股くぐり」を徹底できるかによる。国内が反戦で固まっているアメリカに参戦の口実を与えてはいけない。単純にそれだけだ。

4.インド洋作戦後半(1942年後半)

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何よりも、帝国海軍の対米戦略は、本来、「西太平洋でのアメリカ太平洋艦隊の迎撃」だったのだ。
それを、何をとち狂ったか、山本五十六が独断で軍令部の反対を押し切って、リスクの非常に高い真珠湾やミッドウェーといった奇襲攻撃を採用したところに、最大の失敗がある。
戦略的見て、当時の軍事的常識からすれば、日本の戦争目的は石油・ゴムなどの南方資源を確保することにあり、アメリカ軍は大日本帝国海軍がフィリピンに攻め寄せると考えており、ハワイが攻撃対象となるとは考えていなかった。
つまり、戦略的に考えて、ハワイ攻撃でどういう戦略目標を達成したかった、全く不明だ。真珠湾攻撃は、日本海軍の大勝利のように言われているが、実際は、陸上の石油備蓄設備や空母といった戦略的価値の高いターゲットを無傷で逃しており、かつアメリカの世論を反戦に傾けるという狙いは全く逆の効果(Remember pearl harbor)を生んだ。
これで、真珠湾攻撃の目論見であった、「一撃講和論」は、潰えたのだ。こうなると、彼我の生産力が問題になるだけだ。これが、最大の戦略上の失敗だ。
思うに、上述のように、当時の日本の中枢部がコミンテルン操られていた様に、海軍上層部、中でも山本五十六もそのような謀略に引っかかり、操られていたのではないだろうか。そう考えなければ、真珠湾攻撃は、全く説明がつかない。この点に関しては、現時点で、確実な証拠はないが、いずれ、明らかになるであろう。実際に、真珠湾攻撃は、米国民の意思を参戦に転換させるため、上述のようなルーズベルト大統領と背後の国際金融資本がしかけた罠で故意に日本艦隊の情報を現地に知らせなかったとする説は、非常に根強い。
この点につき、キッシンジャーも「日本がイギリス、オランダだけを攻撃したら、アメリカの参戦はむずかしかっただろう」と言っている。
さて、江田島孔明ならば、上述のように、決して真珠湾攻撃のような愚策はとらず、インド洋作戦に専念し、インド洋の支配から、地中海へ抜ける陸海軍連合の打通作戦を実施する。当時、陸軍は、南方作戦一段落後長期持久の態勢に移り、兵力を浮かしてビルマからインド-西アジア打通を図って北アフリカでのドイツ・イタリアと連携することによってまず英国の脱落を目指す戦略構想を持っていた。即ち海軍の対米との東向き短期決戦に対して、陸軍は西向き長期持久作戦であった。この陸軍の戦略に海軍が合わせるべきなのだ。この辺の戦略上の調整なくして開戦してしまうというのが、そもそも失敗だ。このような戦略の不在は、指導者が不在で官僚国家となった昭和期の日本の最大の欠陥であり、限界だといえる。

5.独ソ戦(1942年後半)

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ここで問題になるのが、もし仮に、真珠湾が無くても、アメリカ太平洋艦隊が西太平洋に進出してきた場合だ。むしろ、この展開は、海軍軍令部の想定内であり、願ったりの展開だ。
例えば、開戦時の軍令部総長永野修身大将は東京裁判の被告となり、昭和二一年に巣鴨拘置所内で延べ七回にわたって尋問が行われた。真珠湾攻撃に関する尋問が一一月一四日に行われた。片岡氏は尋問の詳細を紹介している。次はその要約である。「連合艦隊の山本長官は真珠湾攻撃を選んだが、軍令部はこれをあまりに投機的とし、米艦隊を南太平洋諸島に邀撃する温存方法を選んだ。永野総長は軍令部案に賛成していたが、山本長官が非常に強硬だったので、一〇月の終りか一一月の始めに賛成した。総長は、軍令部の計画の方が理論的であると思ったので、これを希望した。しかし、もし山本長官の計画が通らなければ、彼は辞職するだろうから、辞職させぬためには、賛成するほうが最良の策だと考えて、真珠湾攻撃計画に賛成した。この決断に対して、総長は責任を負う」。永野修身の獄中日記には「ハワイ攻撃の責任をとるかの問に対して、もちろんとの返事。気持ちよし」と書いている。

 海軍の作戦の最高責任者は軍令部総長であるから、総長の命令なくして真珠湾攻撃の実施はない。永野総長は、山本長官の真珠湾攻撃よりも、軍令部の南太平洋諸島に米艦隊を邀撃する作戦に賛成であった。即ち、「アメリカと戦争になったら、それまでのプランどおり、アメリカ太平洋艦隊がフィリピン救援のため、ハワイからマーシャル群島を通ってやってくるのを迎え撃てばいい」というのが軍令部の案であった。軍令部案に賛成すると、山本長官が辞職するので、やむなく真珠湾攻撃に賛成したという趣旨である。
私の戦略では、上述のように、インド洋を支配した後、長期持久戦略をとり、ひたすら待ち続ける。そして、何らかのきっかけで、アメリカが参戦するようなことがあっても、こちらからは手を出さない。
真珠湾が無ければ、アメリカは大鑑巨砲主義のままで、戦艦や巡洋艦と少数の空母を大挙して、差し向けるだろう。それを、西太平洋で迎え撃つのだ。この場合は、日本のホームで戦う、いわば日本海海戦と同じようになるだろう。
時期としては、昭和17年か18年頃だ。決戦場所は、まずはミッドウェーとフィリピンの中間あたりで、潜水艦の雷撃により、空母を集中して破壊する。その上で、日本の機動部隊を繰り出し、空母を全て破壊する。戦艦と巡洋艦で構成される残存艦隊はそのまま小笠原諸島沖まで前進させ、最後は、大和、武蔵の46センチ砲で、アウトレンジ攻撃をし、全隻を撃沈する。

6.小笠原艦隊決戦、日英講和会議(1943年前半)

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7.小笠原艦隊決戦、詳細

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これは、絵空事ではなく、上述のように海軍軍令部が日露戦争後から練りに練った対米戦戦略なのだ。成功確立は90%以上であり、まさに、日本海海戦の再現だ。
万一、米艦隊がインド洋の制海権を狙って、マッラカ海峡を越えたら、潜水艦や駆逐艦を使って、補給線を絶てばよい。それだけで、艦隊は立ち往生し、自滅するだろう。上述のように、インド洋の基地を全て帝国海軍を押さえている状況で、米海軍がインド洋に入ることは、自殺行為なのだ。
問題は、この「小笠原諸島沖海戦」の勝利をその後の講和にどのように活かすかだ。これができなければ、アメリカはその工業力と製造力を活かして、強大な空部機動部隊と大量の航空機部隊を繰り出してくるだろう。そうする前に、講和しなくてはいけない。

8.日英講和会議後の世界支配

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日本は、当初からアメリカ本土の全面的支配を目指していたわけではなかった。何とかして講和に持ち込むことができれば、それでよかったのだ。これは、日露戦争の状況と全く同じだ。
すなわち、一回の海戦の勝利を講和に結びつける必要があったのだ。日露戦争においては、その役割をアメリカが担った。「小笠原諸島沖海戦」においては、その役割を英国が担うことになる。この時点で、日本はインド洋の支配から、英国を脱落させている。英国は大西洋でもドイツと死闘を繰り広げていたため、アメリカの艦隊が極東で全滅したという状況で、少なくとも講和への仲介はやるだろう。その際の日本の条件は、ナチスドイツと英国との講和の仲介だ。
ヒトラーは本来、英国とドイツはシーパワーとランドパワーであり、目指すものが違うため利害が衝突せず、同盟を組めると見ていた。ヒトラーにとっての真の敵は、隣接するランドパワーである、ソ連だったのだ。
彼は、イギリスと協力してソ連を叩こうとする戦略を持っていた。これは、「わが闘争」にも明記された彼の戦略だ。彼の戦略を簡単に言うと、「英国とは同盟し、ソ連を打倒し、東方にドイツ民族の生存圏を築く。ドイツは西方には興味が無い。」ということだ。ところが、イギリスはフランスとともにドイツに宣戦布告した。
実際、史実においても、1941年5月10日、独ソ戦の開始直前にヘスはイギリスに向けてBf110戦闘機を操り、驚異的な単独飛行を行う。既にバトル・オブ・ブリテンはドイツの失敗に終わり、防空網を突破したことも奇跡的だったが、飛行はヒトラーに非常な驚愕をもたらし、ヒトラーは「おお神よ!ヘスが英国へ飛んだ!」と一人叫んだと言われる。
目的はイギリスとの停戦交渉であった。ヘスは旧知のハミルトン公爵が住むスコットランドの居城に飛び、公爵を介して独力で独英単独講和をまとめようとしたのだった。これは、失敗に終わったが、そこを太平洋からインド洋に至る制海権を握った日本が仲介するのだ。講和条件として、ドイツによるフランスの占領を解いてもいい。そして、その講和をもって、日米の講和を英国が仲介する。
この案の骨子は、英国に本拠を置く国際金融資本と日本で再度インド洋とアジアを分割する「日英同盟」を結び、アメリカを排除するという密約を結ぶことができるかどうかだ。つまり、新春特別号その2で述べたような、ワシントン会議での日英同盟破棄とアメリカのアジア進出以前に時計の針をもどすことができるかどうかが、焦点になる。
歴史を見れば、確かに、日本は敗戦国となり、英国は戦勝国となった。しかし、戦後、英国は、植民地が尽く独立し、かつ、最重要の中東利権をアメリカに奪われたという意味で、実は最大の敗戦国だったという見方もできる。つまり、穿った見方をすれば、米英は同じシーパワーとして、市場を争う最大のライバルであり、英国は、二度の世界大戦で、アメリカを育てて、結果として、基軸通貨としてのポンドと世界市場中でも中東の支配権を奪われたのだ。
この、「英国から米国への覇権移行」こそは、第二次世界大戦の真の意味であり、世界で最も重要な戦略的地域である中東支配者が変わったことを意味する。

つまり、新春特別企画その1で述べたような、ポルトガルからオランダさらに英国へというシーパワーの覇権の移行が起きたのだ。

この動きを理解するために、30年代初頭に遡って考える必要がある。30年代初頭とはとはいうまでもなく、大恐慌のさなか、主な国々がブロック経済確立へ向け動いた時期である。欧州の対米輸出は29年の13億ドル強からわずか3年後の32年、3億9000万ドルに縮小。米国の対欧輸出も同期間、23億ドル強だったものが7億8000万ドルへ激減した。29〜34年の間、世界貿易額全体は66%も縮小している。
こうした事態を招いたのは、米国におけるスムート・ホーリー関税システム(Smoot-Hawley Tariff Act, 1930年)と、英連邦・植民地諸国を対象としてつくられた帝国特恵関税システム=オタワ協定システム(32年)に代表される、ブロック経済システムほかならなかった。
しかし現実の米英は、およそ一枚岩などではなかった。緩やかな利益共同体ですらなく、ワシントンとロンドンの間にくすぶっていたのは、一つのあからさまな敵対関係である。
32年、オタワ会議でつくられた体制によって、大英帝国は「情緒の帝国(an empire of sentiment)」から「通商政治同盟(a commercial and political union)」へ脱皮した といわれる。以来大西洋の両岸をはさんで、貿易戦争、通貨切り下げ戦争は熾烈(しれつ)に戦われていた。
切り下げられたポンドによって輸出競争力を増した英国製品は、ついに米国の裏庭というべき中南米諸国に市場を拡大した 。ここで留意すべきは、ワシントンから見た場合、中南米市場に侵入する外勢として、英国とドイツは同列に見えたということである。
一方、「1920年代から30年代を通じてつづいた経済面での競合は、米英両国関係を冷たいものにしていた。30年代も半ばとなると、大恐慌以来の雇用問題を解決する一助として、米国人の目は貿易の拡大に向けられるようになる。ところがそこで目の前に立ちふさがっていたのが、英国の帝国特恵関税システムであって、そのおかげで米国製品は差別されていた」 。
例えば米国製タバコ、米国製自動車は、高率関税のおかげで英国市場へ入っていけない。これらに憤懣を抱き、オタワ協定を「米国の通商に深手をおわせるもの」と見なし、大いに反発していた者こそはハル国務長官である。
34年、ハルの指導力によって生まれた互恵通商協定法は、関税に関する交渉権を議会から大統領に付託するものだった。以来米国はこれを武器とし、外国政府に関税引き下げを迫っていく。
このようないきさつだったので、欧州で戦争が起き、英国が孤立すると、米国はこれを千載一遇の好機ととらえたわけである。その場合、困窮した英国を支える武器貸与協定は、英国から特権を剥奪するため十二分に生かすべきテコであり、格好の武器であると見なされた。
米国から英国へ武器を貸与する協定を結ぶに際し、オタワ協定でできた特恵関税システムを、こと米国商品に限っては無効とせざるを得ない条件を含むものだった。また通貨の自由な切り下げを許さない内容を含んでおり、英国の経済運営の自主権すら剥奪されかねないと予想された。
しかも守らない限り、米国から英国への武器貸与は実現しない。まさしく最後通牒というべきもので、英国が突きつけられた「ハル・ノート」であると呼びたいゆえんである。
戦後の国際通貨、決済制度を定めたブレトン・ウッズ体制の創設においても、米英は対立する。
英国案は、世界の手形集中決済所のようなものをつくろうとするものだった。各国公的当局の持ち込む収支尻を相殺させあう場所である。その際の決済通貨として、バンコールなる新通貨を創設することが予定されていた。
英国は外貨準備の払底に悩み、戦後対外赤字をつづけていかねばならないことが容易に予見されていたけれども、ケインズ案による限り、「金、外債[という外貨準備]なしで、つまりバンコール預金の創設で、ある程度の輸入を続けることができる」。
バンコール口座を開くのに、元手はいらない。新設機関は、加盟国から出資金の拠出を求めないものとなる。それなら米国の抜きん出た経済力は反映されず、つまりは英国の退勢も映し出すものとならない。
それがケインズ提案のうまみであったが、ブレトン・ウッズ会議でつくられることになった国際通貨基金(IMF)は、およそ似ても似つかないものとなった。
米国案を基礎とするIMFは何よりも、拠出に基づく機関である。出資割当額は、戦前の貿易額を基礎として算定することを求めたケインズの「最後の抵抗」を入れず、各国の金保有高、国民所得額を基準とすることになった。
出資割当額は投票権の大小につながる。米国の覇権を反映するものとなったわけで、ケインズと英国は、完膚なきまで敗北したわけである。結果として、ポンドは基軸通貨の立場をドルに奪われていく。これが、「シーパワーの覇権交代」だ。
このような、英米対立を国際政治面で決定付けるものとしては、戦後、英国が中東の再支配を目論んで再起を期した、1956年のスエズ動乱とアメリカの対応が、其の事を雄弁に物語る。
この点についてチャーチルは、戦後吉田茂に「日英同盟を解消したのは失敗」と述べたそうだ。
このように、第二次大戦にアメリカを関与させたことが結果として、英国からシーパワーの盟主の座を奪うのであれば、日英が昭和18年時点で手を組み、「アジア、中東からアメリカを排除する」という戦略も英国にとっては、メリットがあるだろう。
上述のように、米艦隊が小笠原沖で壊滅した直後なら、この提案に、英国はかならず乗ってくる。条件として、日本がいったん支配したインドやスエズをくれてやってもいい。これは、インド洋の半分と大西洋を英国に渡すという、日英間の「トリデシャス条約」なのだ。
前号や前々号で見たように、シーパワー同士はこの様な形で、「談合による利益の分割」が可能だ。この案の骨子は、日本が、一度支配したインド洋の西半分を英国に戻すということができるかどうかだ。
これは、日本が自己の攻勢終末点を認識できているかどうかに関わってくる。インド洋を単独で長期間支配することは、太平洋国家の日本には、そもそも不可能なのだから、シンガポールの支配とマラッカの支配により、東半分をのみを押さえ、西半分は英国にまかせ、攻守同盟を結ぶほうが、合理的だということだ。
この案は、もちろん、フランスやドイツにもメリットがある。英米は当然、対ソ支援を止めるだろうから、独ソ戦はドイツの有利に進むだろう。日本が陸軍を満州に集中させ、ソ連の背後を牽制すれば、モスクワを落とせるかもしれない。
そうなった時点で、日本が独ソの講和を仲介する。ドイツは資源の豊富なソ連の南部と東欧を得て、ドイツ人の生存圏とし、フランスには本土の回復と、アフリカを与える。つまり、東欧とソ連はドイツ、西欧とアフリカはフランスの影響下に入るのだ。
中国は国民党の支配が達成され、日本と講和し、ソ連共産党が崩壊した後のシベリアを手に入れる。
史実では、アメリカは、ソ連を援助し、日本を徹底的に潰してしまったため、中国の共産化に直面し、朝鮮戦争やベトナム戦争を戦わなければならなくなった。これは、アメリカが国際金融資本に操られ、日米戦を経由し対独戦に参戦させられるという戦略的な誤りがあったためだ。「真の敵」を取り違えていたといえる。
アメリカもこの事に戦後気づいたようで、それが、マッカーシズムすなわち、赤狩りに繋がった。マッカーシーは著作「共産中国はアメリカがつくった-G・マーシャルの背信外交」の中で、共産主義と資本主義の対立、米ソ冷戦などというものは嘘っぱちだ!第二次世界大戦が終わった後の世界秩序を、自分たちの思うがままに不安定にして、戦乱の火種を残そうとした勢力がいる。世界を自由主義と共産主義に分割し、意図的に両陣営を対立、拮抗させることで利益を得る者たちがいる。それが「新世界秩序」の設計図を引いた者たちであり、彼らに抜擢され操られ上手に使われた政治家が、ジョージ・マーシャル国務長官その人である。と痛烈に批判している。
すなわち、冷戦とは第二次大戦がそうであったように、国際金融資本が企画、立案した、「八百長のやらせ」であったということだ。
しかし、上述のように、日英同盟主導で世界を管理すれば、アメリカは、国際金融資本の代理人である民主党政権が倒れ、アメリカの国益を追求する共和党政権となり、従来のモンロー主義の孤立主義に戻る。
日本は、小笠原諸島沖海戦勝利後は、当然、米国共和党に働きかけ、講和への仲介を依頼しつつ、フィリピン以東は米領のままで中国や満州へのアメリカ資本投下も認める旨を条件とする。
そうすれば、戦後の朝鮮戦争以降イラク戦争にいたる、ユーラシアでのアメリカの戦争は不要で、冷戦も無いことになり、世界は安定する。
そして、日英主導で世界を管理した後、相互の植民地は1970年代には形式上独立していき、ゆるやかな連邦を築く。
モデルは、英連邦だ。英連邦の1971年の定義「民族の共通の利益の中で、また国際的な理解と世界平和の促進の中で、協議し、協力する自発的な独立の主権国の組織である(コモンウェルス原則の宣言前文)」と再定義され、ゆるやかな独立主権国家の連合となった(連邦国家ではない)ことが参考になるだろう。シーパワーの支配とは通商の自由であり、自由貿易連合にその本質がある。
いずれにせよ、戦争開始の直前で従来の西太平洋迎撃戦略を泥縄的に大幅に変化させ、先制攻撃戦略をとり、真珠湾以降、ミッドウェイ、マリアナ、大和の沖縄特攻と、先制攻撃に出ては、負け続けた帝国海軍の愚昧さは、筆舌に尽くしがたい。
いわゆる海軍乙事件(古賀連合艦隊司令長官殉職事件)により作戦計画や暗号が米軍に漏れていたのに何の対応もとらなかった点や、補給や輸送を徹底的に軽視し、米潜水艦によってシーレーンを寸断され、支配地域を全て餓死地獄に追いやった点などみると、むしろ、最初から、本気で対米戦をやる気が無く、利用されただけだということなのだろうかと訝ってしまう。
技量世界一のパイロットや史上最強の戦艦大和や世界初の空母機動部隊といった戦術分野では世界水準ながら、「戦略で失敗すると、戦術ではリカバリーできない」といういい例だ。
この様に検討していくと、太平洋戦争に日本が突入し国家消滅寸前の大敗北を喫したのは、「ソ連コミンテルン-アメリカ民主党-英国国際金融資本をつなぐ、「ユダヤネットワーク」の国際的謀略に嵌められたためだった」という結論以外、あり得ないことになる。
簡単に言えば、例えば、アストンマーチンの独占的代理店がベンツに乗り換えようとして代理店契約解除した報復を、輸入元であるアストンマーチンから受けたということだ。
これが、前号で検討した、国際金融資本と日本との代理店契約である「日英同盟破棄」の論理的帰結なのだ。
そうであるならば、21世紀の日本のインド洋戦略において、国際金融資本との紐帯を維持するしかない。そうでなければ、どのような罠が待っているかわからない。そして、その際に参考になるのは、17世紀の指導者の対応だろう。
注意すべきは、16世紀から引き続く国際金融資本と日本とのバトルは、金融ビッグバンや三角買収の解禁を見てもわかるとおり、現在進行形だ。そう考えれば、経済の根幹である金融や産業の神経である通信において、日本政府がメガバンクの統合やNTT持ち株会社方式により、「外資支配の排除」を行っている理由も分かるであろう。これは、国家安全保障をかけた、ギリギリの攻防の結果であり、高山右近のようなキリシタン大名を出さないための手段として、自由化しつつも、重要産業の中央集権と国家統制を図っているのだ。
ここで、第二次世界大戦の敗北により得られた、もっとも大きな教訓である、「大戦参加各国の攻勢終末点」について述べてみたい。上述の家康の例を引くまでもなく、真の戦略家は、敗戦から最も多くのことを学ぶのだ。
まず、攻勢終末点とは、各国の地政学的条件により、支配可能な最大エリアと定義できる。簡単に言えば、他のランドパワーやシーパワーを排除できる最大領域だ。このエリアを越えて拡大した場合、崩壊が待っている、いわば、ポイント・オブ・ノーリターンだ。このエリアが第二次大戦を通して、参加各国毎に明確になったのだ。
まず、日本は、シーパワーであり、シーパワーである以上、海洋の支配とその手段としての島や港の支配が必要だ。この観点から、小笠原から沖縄、台湾、シンガポールそしてインド洋のセイロンにいたるエリアが攻勢終末点であろう。帝国海軍の力で、このエリアの支配は十分可能だった。中でも、シンガポールの支配は太平洋とインド洋の「結節点」でもあり、シーパワー支配の根幹をなす。
次に英国は、日本との同盟を継続しさえすれば、ジブラルタルからスエズ、南アの支配に特化し、地中海と中東、インド支配を継続することは可能だ。すなわち、インド洋の西半分の支配だ。
ドイツは、いうまでもなく、北アフリカと東欧そして、ロシアの南部すなわちスターリングラードとエルアラメインが攻勢終末点となる。これは、史実としてのドイツ軍の最大進出領域と完全に重なる。つまり、ランドパワーのドイツ軍は、逆立ちしてもインド洋の支配権を得ることはできず、結果として中東の支配もできない。これは、3B政策が英国の3C政策に対抗できず、結果として中東を支配できなかったことから考えても、妥当な結論であろう。この点は、現在のEUも同じだ。
アメリカにしても、最も効率的なのは、アジアにおいてフィリピン支配に特化することだ。そうすれば、太平洋の覇権は日米で相互承認できる。実際、1905年の桂・タフト協定により、日本とアメリカは、朝鮮とフィリピンの権益を相互承認した前例もある。アメリカが中国に過大な期待を抱かず、中国支配を目論む国際金融資本に操ら、日本と戦争しなければ、この桂・タフトの線で、日米の利権は調整できたことは間違いない。
ソ連は、ドイツが崩壊したことにより東欧を支配できたが、上述のようにドイツが日本とスエズで強力し、ユーラシアの東西とインド洋、地中海からソ連に圧力をかければ、ソ連崩壊は間違いない。
フランスは、ドイツの東方進出の見返りに西欧とアフリカを手に入れる。
結局、地中海とインド洋を日英が支配するために、ジブラルタル、スエズ、セイロン、シンガポールと南アを結ぶ飛び地を日英で協力して押さえればいい。これによって、インドや中東を含む、ユーラシアの南側を封鎖でき、海洋国家連合は栄華を極めるだろう。

 ここまで、新春特別企画を通じてインド洋と世界の歴史を見てきて分かった事は、「インド洋を制するものは中東を制し、地中海を制するものは欧州を制し、太平洋を支配する勢力は日本を支配する」のだということだ。すなわち、「制海権は制陸権に勝る」ということだ。

 この点を理解すれば、陸地の支配とは、海洋の支配を失えば、本質的に脆いものであることが分かるだろ。すなわち、「陸と海の勢力限界」を明確にする必要がある。アメリカのイラク戦争は、この点の考察が全く無かったため、失敗したのだ。
このような歴史的考察に基づいた「21世紀の日本のインド洋戦略」は、「世界史に見られるランドパワーとシーパワーの戦略」において、順次、掲載していく。
以上

参照

文明史的に見たエネルギー戦略の将来(3)<p/>

対談1 峯山政宏と孔明(1)

対談2 峯山政宏と孔明(2)

対談3 峯山政宏と孔明(3)

革命者

若者を犠牲にする社会

国民の品格を復活せよ

若者はなぜ会社をやめるのか

格差社会

アジア通貨危機

あやうい高所得者層

なぜ古代ローマ帝国は滅亡したのか

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コメント

>江田島孔明様

はい、もう普通に考えて、オレンジプランをそのまま相手に行わせる事、しかも台湾あるいは沖縄の近海で行わせる事で必勝と言う手順ですね。

少なくとも、相手は「必ずマーシャルかフィリピンに出て来る事」が確定している訳ですしね。

普通に考えればフィリピンですよね。
そして、日本は台湾を確保している限り、大きく負ける状況は想定できません。
まさに連合艦隊の想定していた漸減作戦を実行し、主力は温存と・・・。

その後にソコトラ、セイロンを攻撃して港湾を破壊、物資集積施設を破壊、これでアデンまでを無法海域に変更できますね。

英国艦隊も組織的な潜水艦狩りなど望めなくなるでしょうし、Uボートがインド洋で暴れていても何もできなくなりますね。

そして援ソ船団を阻止し、オランダの有象無象を処分して、大量の敵国(オランダ、イギリス)陸軍を遊兵、あるいは援助せざるを得ないお荷物にさえ変化させると・・・。

まさに山鹿流の戦い方です。(笑)

  江田島地政学の精華ですね。

  貴君に啓発され、私なりにいろいろ考えてみた結果、

「革新官僚の排除=国家戦略立案から官僚主義を排除すること」

  そして、

「アメリカの厭戦気分を利用すること」

  この二つが鍵だったのではないかと思います。ことの始まりは、満州国での五カ年計画を革新官僚が「成功」させてしまったことにあるのではないでしょうか。当時日の出の勢いであった社会主義が、「実践的である」と、我が国のエリート層に認識されてしまったからです。

  伊藤博文が韓国併合に反対していたことは、非常に示唆に富んでいますね。彼は侵略者なんかではなく、「日朝同祖論」なる怪論(心根のやさしい日本人受けはしやすい!)に流されることなく、朝鮮併合の結果を予見できていたのでしょう。
  そして、彼の死後(併合派による暗殺後?)、日本は大陸に利権を持つという決定的な失敗を犯してしまうわけです。その結果は、いわずもがな、某外国人がオーナーであるパチンコやサラ金により国富を収奪され、彼らの政治献金や団体活動が国家意思形成を決定的に歪めています。

  伊藤のエピソードから、戦略家に必要なのは、論理もさることながら、

「現実的な想像力」

  なのではないかと思うに至りました。本エントリは、その点でも会心の出来だと感じます。

  本ブログでも是非紹介させていただきます。

たいへん面白い考えだが1年後大機動艦隊を整備した米海軍がマリアナ諸島を占領してB29を大挙発進させればそれで一巻のおわりだ。山本元帥の考えは主敵は米国だと考え、長期戦に持ち込むことなく米軍のでる頭を叩くことによって早期講和に持ち込むことであった。どうせアメリカのことだ、講和が万一できたとしても二、三年して戦力が充実した段階でなにかかやと理屈をつけて戦争を仕掛けてくることは明白なことではあるが。

続きーいずれにしても米国通の山本元帥にとって石油供給遮断による対米戦不可避の状態にあって{もはや中国大陸から撤兵するとか否の問題ではなくなっていた}その勝利する確率一パーセント以下を二桁にもっていくには、ギャンブル的戦略、戦術を多用しなければならなかったのであろう。

続きー誤解のないように言えば当時、アメリカは日本との開戦理由をさがしていたのであり、日本軍の南方移動など決して許さない。{フィリピンの米軍やシンガポールの英軍、更にインドネシアの蘭軍が黙って見ていると思うかね?}現にマッカーサーは、開戦前に小規模艦艇群を台湾沖に遊弋させ日本軍に攻撃させるのを待っていた。むしろ、私はインド洋など目もくれず太平洋に全戦力を集中させるべきだったと思っている。まあ、貴方の新年の初夢としての雄大な構想は面白いがね。

続きーそれと根本的なことだがランドパワーとシーパワーのいわいる{二分岐法}は物象を視るには非常に便利なものではあるが他にも色々な視点があり、それだけに拘りすぎると大きな無理が生じる恐れがある。

1943年中にB29が何機完成しているのかによるでしょう。
更に1943年にマーシャル、ミクロネシア、マリアナ、そして硫黄島を抑える陸軍海兵隊の兵力をアメリカは保有してかが問題となるでしょう。

全ては時間との勝負となるでしょう。

史実に従えば1944年5月までは安全です。

B-29 (爆撃機)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
B-29は、第二次世界大戦末期から朝鮮戦争期のアメリカの主力
戦略爆撃機。中型爆撃機構想から発展したB-17と異なり、最初
から長距離戦略爆撃を想定して設計された。当初は陸軍戦略航
空軍所属であったが、1947年に空軍の独立と共に空軍に移管。
設計・製造はボーイング社、中翼単葉プロペラ4発の大型爆撃機
である。爆弾の搭載量は最大9トン、航続距離は4,585km。ニッ
クネームは「超空の要塞(スーパーフォートレス /Superfortress)」 。
初飛行:1942年9月21日
初出撃は1944年6月
生産数:3,900機
生産開始:1943年~1945年
ユニットコスト:USドル 639,188[1]
なお、当初は中南米が主なターゲットとされていたとされる。
中南米にナチスドイツの同盟国が出現したりナチスドイツの
占領下におかれた場合への、アメリカ本土の防衛策として
開発された。その航続距離は、ベネズエラ・赤道ギアナ
付近を想定したものであった。
B-29はその卓越した能力により日本の継戦能力と継戦意思を喪
失させた、太平洋戦争における戦略爆撃機の代表と言える。
1944年4月にヨーロッパ経由でインドに集結、1944年6月から中
国内陸部の成都基地より九州・満州・東南アジア方面に爆撃を
行った

少し補足すると、私の戦略の根幹は
日英米は「敵を取り違えた」ということです。

真の敵であるコミンテルンの罠に気づけば昭和18年時点で日英米同盟が
完成したでしょう。

その際、太平洋は日米で、インド洋は日英で、大西洋は英米で分割するのです。

そうすれば戦後の冷戦もなかったということ。

このことを英米を悟らせる手段として小笠原決戦とその後の講和、その手段として英国の調停、米国共和党へのロビー、さらには米国世論に直接
訴える必要があるということです。

反日で米国世論を動かした宋美齢の逆をやる必要があるということです。

そうすれば、米国参戦は防げたはずです。

問題は、今後、このような国際的シーパワー連合を再結成することができるかどうかです。真の勝負はこれからです。
そのため、前世紀の敗戦に学ぶ必要があります。

和中氏のコメントについて

>どうせアメリカのことだ、講和が万一できたとしても二、三年して戦力が充実した段階でなにかかやと理屈をつけて戦争を仕掛けてくることは明白なことではあるが。

まず、江田島論に従った場合、アメリカが対日開戦をしているか、あるいは開戦を仕掛けられるかどうかがきわめて微妙。

史実では「リメンバー、パールハーバー」で日本に対して徹底抗戦となったわけだが、江田島論にもあるとおり、当時のルーズベルトの本来の目的は対独開戦であり、その切っ掛けをドイツの同盟国日本に求めていたのが真相。

それと当時の米国の国論は非戦の傾向が極めて強かったことを頭に入れておく必要がある、1940年の大統領選でルーズベルトが3選できたのは、「重ねて重ねて申し上げる。アメリカの母親の皆さん、あなた方のご子息が戦場に行くことは決してあり得ない」と公約していることが大きい。そういう情勢の中で史実どおり日本から戦闘を仕掛けてきたならアメリカの国論がひとつにまとまるだろうが、アメリカから他国に戦争を仕掛けるということは、1941年の段階ではほとんど無理と考えられる。1942年には中間選挙が控えており、対日開戦したものの戦果がほとんどないとなれば(ちょうど2006年中間選挙とは逆の構図になるが)議会は共和党が圧勝となり、ルーズベルトは「死に体」となっていたかもしれない。
なぜ史実では日本から対米開戦を仕掛けたかとなると、江田島氏の論ずるとおり、ハルノートごときでいきりたってしまうほど当時の「陸軍」に握られた日本政府は(今もかもしれないが)単細胞で、しかもその意思決定過程をすべてアメリカに暗号解読によって見透かされており、おまけに宣戦布告文の通告が駐米日本大使館員の「前日の送別会で飲みすぎて当番が大遅刻」というとんでもない失態を起こしながら、未だに国民に対する一切の反省と責任の総括が行われていないという(今も続く)官僚の無責任が重なるという、どうしようもない失態が連発しているから。仮に金正日が当時日本の独裁者だったなら、あそこまで対米外交でヘタを打つことはなかったと考えられる。

蛇足ながら、「1941、対米非開戦、インド洋の帝国海軍進出」のシナリオは江田島氏による初披露ではない。日下公人氏、小室直樹氏もその著書の中で明らかにしておられる。

基本的にのらくろ様の仰るとおりですが、さらにいえば、拙文で述べたように日英米全て、意思決定をコミンテルンに握られ、相互に激突するよう仕組まれたという点が大きいと思います。これが、純粋に戦略的な観点からは妥当なインド洋進出を捻じ曲げ日米戦争へと誘導したのです。このことにチャーチルやマッカ―さは戦後気づいたようです。だから首にされました・・

和中氏の意見はたった数行ではあるが卓見であり、戦後出た何万もの大東亜戦争論を超越総括するものであると思う。アメリカが参戦しなかったなどと言うが先の第一次大戦、戦後の朝鮮戦争、ベトナム戦争、ユーゴ争乱、湾岸戦争、最近のイラク戦争などをみてもありえないことである。コンミンテルンが敵だとするが世界はその時どきの利害得失、覇権争奪で動いているのであって決して着ている衣の違いではない。利害が反すれば中ソ分裂もあればジャパンバッシングもある。皆さんはあの第二の敗戦で何百兆円ものお金を収奪していった国が何処の国であるのかごぞんじなのか?敵を見間違えているには日本自身である。もう一度マキャベリでも読み返して戦略論を熟考されては如何か。彼を理解せずして戦略論を論じるのはニュートン力学を理解せずして物理学を研究するようなものである。

もし小笠原沖海戦でアメリカ海軍が日本海海戦のロシア艦隊クラスの壊滅をしたとします。
艦長や航海士の育成にどの程度の時間がかかるかのでしょう。
船が出来ても動かす人間がいなければ意味がありません。
アメリカはWW2の後、ほとんどの戦争に勝っていません。第一次湾岸戦争を第一長州征伐とすれば攻勢終末点はとっくに過ぎています。

 アメリカを考える上で、真珠湾攻撃は決定的に重要だ。それ以前のアメリカとそれ以後のアメリカは別の国だ。真珠湾以前、アメリカはフランスが降伏し、英国がドイツに空襲されても参戦しなかった。できなかった。

 真珠湾以降の海外派兵に躊躇のない、産軍複合体に支配されたアメリカと、それ以前のモンロー主義を国是とするアメリカを同一視してはいけない。

いずれにせよ、大した成算もなく真珠湾というギャンブルに走り、結果として「対米全面戦争」を引き起こした山本は愚劣だ。
真珠湾以前、多くのアメリカ人は
日本と戦争するなど夢にも思っていなかったのだ。

ルーズベルト大統領以前の時代においては、「他国の事柄に対しては不干渉であるべき」との政策
を特に、米国人は支持していた。

実際、1941年までは二大政党(共和党と民主党)の政策綱領には「外国での戦争に米国政府が関わることに反対する。」と明記してあった。

1941年に実施されたギャラップ社の世論調査によれば、米国民の88%は米国の欧州戦争介入に反対だった。

 当時のルーズベルト政権のスタッフだった経済学者のガルブレイス氏は、真珠湾攻撃の知らせを聞いた時、「狂気の沙汰と思った」と回想している。

このような米国を全面戦争に追いやったのは真珠湾があったからだ。これは、絶対的な歴史の真実だ。

 重要な点として、戦前には失敗した、日米英の利益の分割を、21世紀は成功させる必要があるということだ。


1941年6月にドイツ軍がソ連に侵攻して四国同盟{日、ソ、独、イ}が不可能になった時点で米国は石油禁輸を発令している。{そんなことをすれば日本は立ちあがざるを得ないことは子供でもわかる。}アメリカはその時点で対日戦を決意して勝つべき戦争{米、英、ソ、中、その他連合国VS日、独、伊}に照準を合わせて日本を弄び、時間稼ぎをしていたのだ。それとも何かね担保{石油供給}を取られたままで日本軍が大陸引き上げ{外堀埋設}、連合艦隊解体{内堀埋設}をするとでも米国は思っていたのかね?          世論だと?そんなものは風の向きと同じでどうとでも左右できることは今と変わらない。{米国はメデア大国である}フィリピン駐留米国軍と日本軍と何かイザコザを起こさせればよいし、きっかけなどいくらでもつくれる。広大な利権が存在する東アジアに米国が無関心でいるとでもお思っているのかね?                                  山本元帥を愚将とするなどはどうかと思う。私は井上提督と並んでレベルの違う将師だったと考えている。もし、インド洋に散歩に出かけた後、横腹を突かれたらどうするのかね?その担保はあるのかね?ソ連でさえ機を見て、条約を破って侵攻してきたではないか。元帥の真意を未だ解せない多くの日本人がいることは日本では戦前から戦後を通してその戦略、戦術論がほとんど進歩していないことを逆証している。

続きーまあ、海軍軍令部にあった伝統的な渡洋米艦隊漸減論も分からぬではないが、時間の延長がテコとなり米国に有利に作用することを悟っていた山本長官はとにかく早期決戦を行い、少しでも有利な講和条件で決着することをねらっていた。                      力を信奉するアメリカには力で対抗するしかない。一つの譲歩が次の譲歩を招く。そしていつの間にか奴隷国家になってしまう。             それと英米日の三ケ国結成などと言うが笑止千万だ、アメリカは日本を属国としてしか見ていないし、飽くまで収奪の対象としてしか考えていない。バブル経済発生のプロセスを検証してもそうだが、日本人は眠っているとしか考えられない。{そして今でも眠り続けている}かって駐日米国大使が笑ってビル・トッテン氏言ったそうだー日本は取り放題の国だーと。周辺の国はそのことをよくご存じなのである。                                         何処かの無法侵略国の後に続きマッチポンプ的に壊れたCD機のように日本国民の税金を垂れ流し、どの国からも感謝されず宗主国からも国連常任理事会入りに反対されている哀れな国家と国民。ただで基地を貸しその上6000億円もの金を献上している国家などかって歴史上あっただろうか?                                       考えても見たまえ自国の都合で実施する沖縄の海兵隊のグアム移転で一兆円も要求してくる国だ。何かあり万一こちらに加勢するにしてもそれは白紙小切手を渡すに等しい。自分の国は自分の手で守らなくては。このことについてはもっともっと話したいことがあるが切りがないのでやめる。何度も言うがマキャベリでも読んで人間の本質そして戦略・戦術について深く再考されることを切に願う。

続き-真珠湾奇襲攻撃について これは素晴らしい企図であったと思う。ただ不徹底であったのがおしまれる。渡航漸減論者であり、対米刺激忌避論者であった南雲と草鹿にその指揮を任せたのが間違いだったのだが、山口提督の意見具申のように二次攻撃はおろか三次攻撃も続けるべきであったと思う。なお私案ではあるが遊軍となっていたていた軍艦群の艦砲射撃も付け加えてパールハーバーを完全に廃墟にしてしまうのがベターであったと考える。更にベストなのは多少きついが足をのばしパナマ運河を徹底的に砲爆撃しておけば一層、効果的であったろう。そこまでやっておけばその後のミッドウエー海戦も楽勝に終わったであろうし早期講和にも一縷の望みがあったと思う。                             ギャンブル戦法についてー確かにこういった戦法は避けるのが望ましい。それは異存のないところだ。しかし、その戦力比が一対十とか一対百となれば早期のまぐれ勝利による勝ち逃げ戦法しかないのだ。悠長にかまえていれば益々戦力差はひらくばかりになる。                                       アメリカの傍観の可能性についてー 貴方がたの余りの楽観性についていけないのだが、人というものは豹変するし、ハーグ協定違反の市民無差別爆撃はするは、原爆は落とすは、国内では厳しい人種差別をするは、カリブ海諸国やフィリピンでは激しい弾圧政策を堅持している国が黙って日本のしたい放題を傍観しているとでも思っているのかね?余りに子供ぽいのではないかな?

 あなたは、合衆国の宣戦布告権限が議会にあることをご存じないようだ。

 例えば、連邦議会だが、そもそも、合衆国憲法は、戦争権限(war powers)について、その乱用を防止する観点から、連邦議会と大統領に分割して付与している。具体的には、1)宣戦布告権等は議会に、2)国家が戦争状態に陥ったときに軍を指揮権を大統領に与えており、本来は、大統領に戦争を開始する権限は無い。そして、真珠湾以前、参戦反対の世論が圧倒的で、どうして、議会を動かせるのか。

 但し、実際は、こうして戦争を開始する権限は連邦議会にあるにも関わらず、第二次大戦後、大統領の戦争権限は次第に拡大解釈されており、朝鮮戦争やベトナム戦争では、議会による宣戦布告なしに武力行使が開始された。(アメリカ史上200を超える海外派兵のうち事前に議会が宣戦布告したのは5回のみ!)

 すなわち、このような、戦争に躊躇のないアメリカが生まれたのは「真珠湾以降」であり、それ以前のアメリカが外国と戦争するには、「国土に対する攻撃」が必須だったのだ。

 この点を理解できないのなら、議論は全く無意味だ。マキャベリを議論する前に基本的な政治体制や歴史の知識を習得することをお勧めする。

 山本の「一撃講和論」は歴史的事実で完全に否定されている。ハワイやパナマを粉砕していたとしても、結果は変わらなかったろう。議論するのは無意味。彼は、結局は国家を崩壊させる引き金を引いただけだ。

 結局、彼は、ギャンブラーでしかなく、賭けに敗れた愚将だ。

 日本の唯一の勝利シナリオは、英国を味方にして米国世論を喚起し、米国の対ユーラシア干渉政策を抑えるということだけだ。

日英講和会議後の世界支配の図で、ペルシア湾に日本の旗が上がっているのが良いですね。これが現代日本「出島」であり、彼の地での日本の技術提供が「国際金融資本」との「紐帯」ということですね。産油国で水素を作るアイディアはさすがです。彼らの既得権とインフラを維持したままエネルギーの中身だけ変えるというのはすばらしい思いつきです。しかも「エネルギー」と「淡水」の一粒で二度おいしい作戦とは、まさに「孔明」のようですね(石油も有機ハイドライドの利用を前提にするうちは、当分必要ですしね)。

ただ、高効率触媒の技術を維持し、進歩させるとなると、今後も日本の技術立国化が生命線ということですね。今後インド洋の戦いで「炭素勢力」に勝つには、この技術力の担保がとにかく重要でしょう。そして日本は技術力があっても、常に戦略面やプロパガンダで負けてしまう、となるとやはり彼らとの「紐帯」は切れない。

しかし長期的には国民教育のやり直しが最重要課題と思います。先の大戦の原因は、直接的には「陰謀」といえるかもしれませんが、裏を返せば日本がその「陰謀」に嵌りやすい体質であったことが根元にあります。それゆえ当時のエリート達が現実的な戦略をとろうとしてもできなかった(この点はイギリスやアメリカのエリートも同様に無力だったと言えますが)。私は大衆や官僚のコントロール権を奪われた時点で日本の「負け」が確定したと思います。より直接的には、当時近衛程度の人間に国政を任せざるを得なかった、その内政的な「限界」が日本の敗戦原因と思います。

伝統的な島国の日本人は、いわゆる「宗教」や「プロパガンダ」の持つ本質的な意味がわかっていない(というか忘れてしまったのか)。これが日本人のアキレス腱と思います。江田島さんの言うように2・26事件は非常に重要であり、あのようなことを仕込まれた時点で内政的な「ポイント・オブ・ノーリターン」を超えていたと思います。対外戦略も重要と思いますが、結局対外戦略を長期的に支えるのは内政であり、教育がその根本です。「悲劇」を「喜劇」にしないためには、その大局を見失わない人々が必要であり、それを充分に認識した上での戦略であると願っています。

(以上の視点で見ると安倍首相は近衛に近く、麻生氏が吉田茂に近いと感じます)

しかしなぜあの状況で資本主義-共産主義の実験が必要という発想になるのか、ここについては少し疑問が残っています。国際金融資本の中には、新ヘーゲル主義等に基づく文明進化論を強く信じる人がいるんでしょうか。それがいわゆるリベラル派の実態だとしたらなんとも切ないですね。「進化」というものの見方が根本から間違っていると(直感的に)思います。これは根性の座った日本人の誰かが、彼らと膝を割って議論すべきかと思うことではあります。

これは、数年前私が参加して帝国海軍の太平洋戦争の戦略について議論した「チャンネル桜」のスレですが、いくつかの重要な示唆が含まれているので、掲載します。

http://www.ch-sakura.jp/oldbbs/thread.html?id=88970&genre=sougou

banabuna様

同感ですね。教育は重要です。本サイトも中高生見てほしいものです

「以上の視点で見ると安倍首相は近衛に近く、麻生氏が吉田茂に近いと感じます」これも、そのとおりですね。安部はまさに近衛公爵です。麻生が「吉田」になれればいいのですが。

私が新春企画最終号で、最もいいたいことは、「指導者不在」が最大の敗因であったということ。
ライオンに指揮された羊の群れは、羊に指揮されたライオンの群れに勝るということです。
不肖江田島は今次大戦において、日英米全軍の指揮をとり、「完勝」を目指す所存です。問題は江田島孔明が魏の撃滅に失敗した諸葛孔明を上回ることができるかどうか。それだけです。

どうも本質を理解されていないようだ。アメリカと戦って勝算がないことは日本海軍の中で山本元帥が一番よく知っていた。しかし、日本は血液{石油}の供給を絶たれて、座して死を待つか死中に活を求めるかの選択を迫られていたわけだ。貴方ならどうする?米世論を当て{担保}にしてインド洋に散歩にでも出かけてその間に横腹を突かれるか?そして英軍も蘭軍も大人しくしていてくれるのか?何度も言うが世論なんて一朝にして変わるものだ。ギャンブル、ギャンブルと言うが古今の名作戦はほとんど博打的要素を含んでいたのではないかね?いや博打そのものではなかっただろうか?このとき貴方の採れる正攻法作戦とはどんなものがあるのかね?まさか英軍と組むなんて馬鹿なことはいわないだろうね?どちらにしてもアメリカの実力と力を信奉する国民性を一番良くしっていたのはこの提督であった。
東南アジアやインド洋で日本軍が好き放題にしていることを黙って傍観していることなど太陽が西から昇ってもありえない。しかも完全に勝ち戦の見通しだしね。

続きー貴方も知っているように元帥は日独伊三国同盟に米内大将、井上中将とともに絶対反対の、数少ない提督であった。しかし、時代の流れがそれを許さず石油禁輸も重なって戦わざるをえなかった。後知恵で日英同盟が良かったと言う人も多数いるがそんなことを言ってなんの価値があるのだろうか?ここでの議論の中心は開戦やむなしとしてその兵力の重心を貴方の言うようにインド洋に向けるのかそれとも太平洋に向けるのかではなかったか?何度も言うように石油禁輸を主導した主敵が太平洋にいるのにその兵力を反対方向に配備する馬鹿が何処にいる?巨大な敵を視野からはずして、それに対する攻撃はおろか守りも備えず別の方向に新たな獲物を追い求める超天才はどこにいる?

続きーそれとマキャベリを批判されているようだがその精神と戦略は500年経った今でも生きている{私に言わせれれば人類創生以来}。国家や国際間の法制度はどんどん変化し、貴君の説によると一朝にして{法律が変えられなくとも}恣意的に運用されるらしい{真珠湾以降}、しかも、あなたの調査によると米国の宣戦の権利は議会にあるにかかわらず200回の宣戦布告のうち守られたのはたった5回であるということだ{あなたの期待を裏切って?}。                             参考のためマキャベリの言葉を一つだけ挙げておく。                        「自分の国は自分で守れ。自分の国の守りを金で雇った傭兵軍に託すると、その最も危険なことはその無気力さであり、他国の援軍においてはそのパワーである。それゆえ、賢明なる指導者は常にこれらの他軍に頼ることは避けて自軍を養成してきた。そして、他者の力で勝利するよりは、むしろ自己の力で敗北することを望み、他者の軍備によって獲得した勝利などは真のものではない。                         従って勝てないことを望むものは、この種の軍勢をためしてみるがよい。何故なら、この他国の軍には謀略が組み込まれているので、それらは他国軍と一体化していて、何時いかななる時にも他国の命令に服するものであるからだ。結局、他人の軍備は、あなたには背中からずり落ちてしまうか、あなたには重すぎるか、あなたには窮屈なのだ。                                       例えば、フランス国はスイス人を軍人として雇い始めてスイス人に名声を与え、自分の騎兵を他者の力量にゆだねてしまった。そしてスイス人と軍事行動をするのに慣れてしまって、彼らがいなければ自分達の騎兵が勝てないような気がしてきたからである。                         ここから、フランス人はスイス人に逆らってはならないとか、スイス人がいなければ他の誰をも敵に回せないという気風がうまれてくる。また、あのローマ帝国滅亡の第一原因を熟慮してみると、それがまさにゴート人を傭兵にし始めた時であった、と判るであろう。何故ならばそのときを初めとして、皇帝の戦力は衰弱し始めたのであり、彼いよって高められていた、あれほどにまでの力量の全てが彼らの手に渡ったからである。       ~中略~       しかしここで注意しなければならぬ事は、君主がある国を攻撃するとき、自分より優勢な者と同盟することは避けなくてはならぬ。何となれば。たとえ勝利を得たにしても自分は彼の虜になる。君主は他人の意のままいなることをできる限り避けなければならぬ。」                 さても、さても、彼の哀れな国の第四、第五の敗戦と奴隷国家への移行をこれ以上、的確に表現している言葉は他にないではないか。スイス人をあの肥満した大男に置き換えればよい。

続きー自衛隊と米軍との融合?                      とんでもない、既に自衛隊の指揮権は日本を離れている。宗主国の許可がなければ自軍を自由に動かせない。座間にこの巨大国の一司令部が移ってくれば、それは決定的なものになるであろう。まさに傭兵したはずのものが自身が傭兵に成り下がったというわけだ。                                                 北朝鮮?核開発?  イラクのようにどこかの無法国家に突然侵略される恐れを抱くのは当然であろう。そもそも世界で一番危険な国の大量核兵器の独占は許されてもよいものだろうか?                                                              北朝鮮からの攻撃?  北朝鮮が日本を攻撃する理由なんてあるの?在日同胞からの膨大な送金、そして賠償問題も残っている。  いずれににしても基地をただで貸し自由に使わせ、そのうえ毎年6000億円もの金を献上する国など最早、属国以下であり、まともな戦略論など論じる土壌ではない。            

続きー日本は蒙古来攻以来自力で来敵を撃退してきた国だ。いまでは世界第二の経済大国だ。そんな国がなぜ他国の庇護下にある必要があるというの?しかも全然気にもとめていない国をダシに使って、本当のねらいは日本国の資産の収奪だというのに。

http://www.ch-sakura.jp/oldbbs/thread.html?id=88970&genre=sougouより引用
>ユダヤは両勢力を対立させ、漁夫の利を狙います
>シーパワー戦略の根幹です。
>この問題は日中冷戦という形で現在進行形です

重要なのはこの一点と思います。結局彼らはその時期における進歩主義や正義等を装いながら、その実は金融市場のコントロールが目的、ということですよね。マルクス主義もその哲学的な誤謬はともかく、その使われ方こそが後世にとって悲劇的だったと思います(そして多くの人々がこのマルクス主義のトラウマに囚われているから、簡単に「自由競争」のようなプロパガンダにひっかかる)。大東亜共栄圏の幻想をめぐる親中派・嫌中派の対立もその文脈において理解する必要があると思います。日中冷戦を「熱戦」にしないための戦略が、大東亜戦争をどう回避すべきだったかのテーマと繋がっている。そこから導きだされる答えは{エリート談合による「手打ち」、「遠国支援」を通して、長期的な「バランシング」体制を作る}だと思います。

そして国民にそれを支持できるような教養とムードを醸成する、このことが非常に重要と思います。とくに「恐怖」ではなく、「利益」と「名誉」が根本となるコントロール方法に切り替えないと危険だと思います。「恐怖」を原動力にして、それを「利益」や「名誉」にひっくり返すような教育や政治は極めて危険な方法であり、戦前の過ちの繰り返しと思います。現在の国家運営にあたる人々にそのようなバランス感覚があるかどうか、外野の一名としてはらはらしながら見ています。つまり安倍首相、というよりはそれを取り巻くブレーン(?)が、近衛時代の「昭和研究会」になってはいないか。中身が親中だろうと親米だろうと、結局米中の狭間でまた「のせられている」のなら同じ失敗に嵌ると思います。最終的に保守化するにしても「そのプロセスをどうたどるか」には極めて慎重な采配を要求されると思います。

>なお、昭和天皇は親ユダヤでした。戦前の日本の親ユダヤ政策はあまり語られてません。
>昭和天皇の親ユダヤについて、下記参照
>http://www.asahi-net.or.jp/~vb7y-td/k6/160811.htm

江田島さんの理論に従って考えれば、結局、日本の中から彼らと交渉にあたるための人物(いわば真のエリート)を生み出すことができるかどうかに国家の存亡かかっていると思います(私も基本的にはその意見に賛成の立場です)。しかしその点が、近代化以降の日本庶民が民族主義あるいは自由主義的な知識人として目覚めていく過程で、消化し切れていない、あるいは納得しがたい(したくない)事実になっていると感じます(夏目漱石の憂鬱とでもいいましょうか。戦後はいよいよそれが潜在意識下に埋もれ、トラウマ化している)。戦前・戦後を通して、日本人にかけられる罠の多くが常にその点を突かれているという事実を鑑みれば、この思想的な乖離状況は国防上極めて深刻な問題であると思います。日本に、この乖離を解消するための思想家が生まれてこなければ、「馬謖」がどれほど有能でもやはり「街亭」の戦いで敗れるのではないでしょうか。戦略の本質が「ソフトパワー」であるなら、なおさら社会精神面における戦略の良否は死活問題だと思います。

具体的には以下のような議論がもっと公に必要と思います↓
http://news.goo.ne.jp/article/nbonline/business/nbonline-116261-01.html?C=S

以上、悲観論からなんとか脱したい一外野の考察です。乱文御容赦下さい。

和中さん

本質を全く理解していないのは貴方の方だ。「真珠湾奇襲攻撃について これは素晴らしい企図であったと思う」この一言が全てをあらわしている。過去の戦史家や軍事研究家、歴史家等のいったい誰がこのような主張をしている?寡聞にして私は知らない。全く貴方だけの脳内の妄想でしかない。

まず、私の言う正攻法とは特別企画に書いたとおりだ。要約すると

1.シナ本土からの段階撤兵
2.東南アジアや中東の支配による石油確保から長期自給体制構築
3.米艦隊がでてきたら、インド洋に誘い込んで、補給線を絶つ
あるいは、小笠原で撃滅
4.英国の仲介による日米講和

これは、海軍が日露戦争後から練り上げた対米戦のプランだ。そういう正攻法を放棄しギャンブルに出た山本は愚昧だ。

勝ち逃げしての講和をアメリカがのむと考えるほうがどうかしている。

重要な点として、真珠湾以前のアメリカは、欧州での戦争介入や国家主権制限につながる国際連盟への非加入など、国際社会との関わりを持とうとしなかった。これが本来のアメリカだ。アメリカの参戦には国民や国土への攻撃すなわちルシタニア号や真珠湾が必要だった。第二次大戦を通じ、アメリカは産軍複合体に牛耳られた。それ以前の大草原の小さな家に見られる本来のアメリカは死んだのだ。うがった見方をすれば、大恐慌から第二次大戦を通じ、国際金融資本に操られたコミンテルンはアメリカを乗っ取ったといえる。恐慌や戦争はその手段だ。ここを日米ともに理解する必要がある。

banabuna様

国際金融資本とバトルして評価された日本人は徳川家康と昭和天皇だけです。

家康は英国・オランダとスペイン・ポルトガルの対立を利用し彼らに対して、漁夫の利を得ました

昭和天皇は冷戦を利用しました。

どちらも、戦略眼があり、ギリギリの攻防に勝利したのです。

参照

http://npslq9-web.hp.infoseek.co.jp/sls010.html

http://www.ch-sakura.jp/oldbbs/thread.html?id=85991&page=23&genre=sougou

やはり江田島孔明様は超天才であられましたか。                                       まじめに議論するのが馬鹿らしくなってきた。                          せいぜい長生きして世界覇権でも狙ってくれ。

>和中 勝
貴方の言う事は芯から狂ってるよ。
世界中のどの国の海軍でも出戦して勝負するなんて言う計画を立てる国はないんだ。

それはただのギャンブルでしかないのだから。
山本五十六はギャンブルを仕掛けた。
祖国日本をチップにしたギャンブルだ。

そしてそれに負けた。
兵は凶事であり、負ける戦いは避けるべきであり、負けた戦いは悪以外の判定はありえない。

当然の理屈を理解できない時点で貴方は愚物だ。

三輪さま

和中氏に対してはいずれ読者の誰かが物申すと思っておりましたが、遂にあなたがなさりましたね。

私は浅学非才なので和中氏に対して「狂ってる」とか「愚物」と断ずるだけの度胸はありませんが、少なくともこれだけは言っておきたい。

江田島氏に対してのみの反論はこのHP上ではなく連山のメアドに投稿していただきたい。

次に、あなたは江田島氏に対して何度も反論もどきの投稿をしているが、ひとつとして具体性のある論拠がない。上記とも関連するがこのHPを閲読している読者に対する説得力はまったくないか、少なくとも江田島氏に比較すれば語るに落ちるという程度でしかない。
かつて自らのブログで江田島氏と派手に論戦した1941年のウェールズ王子様だって、あなたよりは遥かに論理性、具体性に富んだやりとりを江田島氏と丁々発止とやっていた。

ここから先は私の誇大妄想かもしれないが和中氏についての私の印象を書くと、

HNや論旨もどきの展開手法からみて、彼は新手のランドパワーの回し者であろう。植え付けるのは過剰な(そう、あくまで過剰な)反米思想であり、単細胞右翼-帝国陸軍の系譜に連なる-の浅薄なナショナリズムを刺激し、日米離間を図っていると考えられる。

なぜ新手かといえば、それまではこんな手の込んだ事をしなくても、脳内お花畑の日本人に反米思想を植え付けるのはランドパワー勢力にとって容易だったからに他ならない。しかし、21世紀に入り、ネット環境が充実するにつれ、最後の談合利権組織に牛耳られてきた大メディアの虚構をネット社会が暴きだし、日本人はようやく覚醒してきたため、いままでのランドパワー浸透勢力による「お花畑平和呪文」の神通力がなくなってきたので、日本人の深層心理に蠢く「反米右翼」思想を刺激しようとさも論理性があるかのようなプロパガンダを展開し始めたからだ。それは、今までの江田島氏のようなネットを介して世論を動かすという運動が成果を挙げ始めたことの証左でもある。

私の邪推をいえば、和中氏の背後には、頭狂(とうきょう)大学のきょうしょうちゅうぷろふぇっさーあたりの影が見え隠れする。本人ではないだろうが、シンパであると言えば当たらずとも遠からずではあるまいか。

三輪様

仰るとおりですね

海軍の基本は通商や輸送の護衛と破壊であるべきです。

この観点から、ドイツはUボートで英国を降伏寸前に追い込みました

日本は第一次大戦の戦訓を学ばず日本海海戦の成功体験に傾斜しすぎてしまったのです。

江田島さま、皆様

戦略論については、私も全く江田島氏のおっしゃるとおりと思います。
せっかく以前から意見を交わしたいと思っていた江田島さんのブログを発見し、うれしく思っていたので、場が荒れるのを避けていましたが、これは申し上げます。

そして、戦略ではなく「思想」の観点からは、先の私への返答に続けて、もう少し述べたいことがあります。

>国際金融資本とバトルして評価された日本人は徳川家康と昭和天皇だけです。
>どちらも、戦略眼があり、ギリギリの攻防に勝利したのです。

その通りと思います。彼らを相手に余裕で勝利をもぎ取れるような指導者はまずいないでしょう。昭和天皇ですらぎりぎりなのですから、いわんやその他の指導者について、あまり厳しく事後に批判しても仕方ない、とも思います。しかしだからこそ、指導者を支える層=人脈が大切と思います。実際、これまで多少(?)の敗北があっても何とか日本(人)が生き残ってきた理由の一つには、上記の指導者以外にも先見の明のある人々が日本を支えてきたからだと思います。

とく私が注目しているのは、以下のような人脈であり、そこに骨太な「思想」の流れを感じます。そして結局、国家を滅亡させるのも、その危機から救うのも、「思想」が全てではないかと思います。

山本玄峰⇒黒田清玄⇒鈴木貫太郎・吉田茂(白洲次郎)
http://www.isis.ne.jp/mnn/senya/senya1112.html

高山彦九郎⇒宇都宮黙霖⇒吉田松陰⇒明治の元勲達
http://tech.heteml.jp/2006/08/post_696.html

また、上原良司氏のように特攻隊で亡くなった方のメッセージの中にも後世の人を動かす骨太な哲学があります。
http://www.yorozubp.com/0610/061008.htm

私はたまに「特攻隊」の方々の報国の中には、民衆や指導者に対する広い意味での「諫死」が含まれていたのではと思うことがあります。

すべては当時の「侍たち」により日本は救われたのだと思います。
しかし、今そのような侍を輩出する「思想」が日本にあるのでしょうか。

日本は、江戸から明治を乗り越えた人々が亡くなり、それ以前の精神が廃れるにつれ、「思想」の力が弱くなり、しばしばカルト化・官僚化するというプロセスを辿っているように思います。なぜそのようなことになるのか、自分なりに考えてきた結果、それはやはり共同体としての伝統や宗教の断絶ではないかと思うようになりました。

http://www.ch-sakura.jp/oldbbs/thread.html?id=85991&page=23&genre=sougou
まさに先に私が「夏目漱石の憂鬱」と表現したものは、自分の属する社会が、伝統的な権力や宗教から遊離した何者かによって操られているという自覚であり、当時の知識人が直感的に
>明治日本はロスチャイルドの作った国
というような陰謀に気がつきながらも、それをいかんともしがたいと感じる、その心理状況です(ヘッセのようなドイツ文学にも似たような雰囲気を感じます)。

>明治政府が自らの出自を隠したことと、大正以後の官僚支配になったため、そのような歴史の真実が理解されなかった
このことを私は非常に重要なことと思います。誤解を怖れずにいえば、このことこそが目覚めた知識人を憂鬱にさせることであり、「侍」になるべき人間を偏向させた要因ではないかと思います(例えば2・26事件の背景として)。

つまり、『日本の右』が歴史の真実を認識できないのは、彼らがアホなのではなく、むしろ半端に知性や感性があるほど、(意識下で)その隠された事実を認めたくないというジレンマに嵌るのだと思います。このジレンマを打破し、民族・国家・自己を統合するためには、国際化とは何か、実際に肌身をもって感じ、一度自己の出自や伝統、共同体を相対化・再構築する精神力を持っていないとできないように思います。

戦前に大勢がカルト化する中で、昭和天皇が戦略眼のある真の国際派エリートだったこと、また上で述べたような人々が、強い「思想」でもってこの「ジレンマ」を克服し、先の大戦時に日本を救ったこと、これが我々現代の日本人にとってまさに僥倖だったと思います。右も左もこのことに気がつくかどうかというのは、死活的に重要と思います。

しかし敗戦後日本の庶民にはさらにマルクス主義や3S政策の呪いがかけられ、「夏目漱石の憂鬱」すら意識に上ってこないようになりました。日本の知識人が戦後簡単に奇形サヨクや反米主義、嫌○に陥ってしまうのは、そうした意識下のトラウマが影響していると私は考えています。

>そして世界で唯一日本の侍を評価し、パートナーとしました。これが明治維新から日英同盟に繋がります。もう一度これをやる必要があるのです。

その戦略を実現するには、上記の課題を克服し、国民の「思想」力を回復し、今日の侍たちを一人でも多く輩出する必要があると思います。自分が侍になれるかどうか、はっきりいって全く自信ありませんが、微力ながら、世に尽くしていきたいと思います。

この作戦には一つ穴があります。
それは第一航空艦隊が回転して第一艦隊と合流するまで第一艦隊、潜水艦隊、基地航空艦隊が持つかどうかです。
硫黄島やサイパンを捨て駒にしたとしても史実を見る限り戦艦部隊や潜水艦部隊は活躍していない。
つまり独断独創の果てに消耗しつくしている可能性があります。
サイクロンや台風などの天候理由もありますのでそれらの理由を考え艦隊の合流が間に合わない場合を想定する必要があるでしょう。

banabuna様

そのおとおりですね。「家康と昭和天皇」のおかげで、江戸時代と昭和の後期、日本は平和で繁栄できていたのです。

国際金融資本が真に恐れるのは、生死を省みない自己犠牲、献身です。損得勘定でしか物事を捉えきれない彼らは、本能的に、こういった資質をもった軍人やエリートを評価し、恐れます。
逆に、金を目当てにする輩は彼らの奴隷になります。

そして、現代で、国際金融資本に対抗する勢力は唯一「軍」です。マッカーサやジューコフのような元帥がどういう行動をとったかで国際金融資本との間合いが分かります。

>陸遜様

この作戦には一つ穴があります。
それは第一航空艦隊が回転して第一艦隊と合流するまで第一艦隊、潜水艦隊、基地航空艦隊が持つかどうかです。

耐久可能だと思います。
アメリカ艦隊の主力艦は日本の第一艦隊よりも速力が遅いのです。
21kt程度の低速戦艦が「主力」であり、巡洋艦は雷装をしていないのです。
つまり、軽快戦力は第一艦隊主力を足止めもできない、主力部隊は速度が遅い、第一艦隊が主導権をどうしても握る事になります。

そして、アメリカの空母艦隊ですが、大戦中期まで装甲艦艇に通じる対艦用の武器が完成していません。

>硫黄島やサイパンを捨て駒にしたとしても史実を見る限り戦艦部隊や潜水艦部隊は活躍していない。

戦艦部隊は敵の戦艦部隊が居なくなった後では活躍のしようがないと思います。
潜水艦部隊は開戦初頭は戦果を挙げていました。
敵の主力がのこのこやってくるなら、足止め位は十分に期待できると思います。
戦果については私は不可知論の立場を取りますが。

>つまり独断独創の果てに消耗しつくしている可能性があります。

明確な目的がこの場合はありますね。

>サイクロンや台風などの天候理由もありますのでそれらの理由を考え艦隊の合流が間に合わない場合を想定する必要があるでしょう。

まあ、それほどギリギリにもならないと思われます。
サイパンとかの島嶼なら、戦艦に撃沈される事もない訳で・・・。

何と申しますかね。
江田島孔明氏が司令官だった場合は、第一艦隊に「空母機動部隊が帰ってくるまで待て」と言う命令は徹底される筈です。

いろいろ動き回らせて、ベストコンディションでなくなった所で戦えば、日本海海戦とそれ程変わらない戦果を挙げる事も夢ではないでしょう。
損害については不可知ですが、アメリカ海軍は開戦当初は燃料補給に重大な欠点を有していました。

そんなに派手に海を縦横無尽に走りまくる程元気な海軍ではなかったと言う事です。

>そんなに派手に海を縦横無尽に走りまくる程元気な海軍ではなかったと言う事です

それは日本海軍も同じです。
仮想シナリオでは長距離型の駆逐艦がなく高速タンカーもインド洋の第一航空艦隊に随伴させている事になります。
特に海上護衛部隊が脆弱さが日本海軍の弱点としてあります。
インド洋に連合国の艦隊を釣り出すことに成功すれば問題はありません。
しかし、逆に日本近海までインド洋から釣りだす事をニミッツなら考えるはずです。
合流前が当然一番脆弱になりますのでそこを狙うでしょう。
日本本土が火の海になっているのに海軍が第一艦隊や潜水艦隊、第11航空艦隊を温存し、陸軍を硫黄島やマリアナでの玉砕部隊として使うなら政治的にはかなりの重圧になると思います。
基地航空隊が夜間爆撃、戦艦は温存、潜水艦はタンカーなどの交通破壊に徹すれば理論上は持つはずです。
戦前の軍部は精神論が盛んでした。完全な統一的指揮は難しいのではないかと考えましたがどうでしょうか。

>国際金融資本が真に恐れるのは、生死を省みない自己犠牲、献身です。

なるほど。国際金融資本も相当怖かったでしょうね。日本の侍が損得抜きで、「諫死」の訴えでかかってくる様は。戦後のチャーチルの言葉やジョージ・ケナンの言葉などにも、「なんで日本の侍と戦なんかおこしてしまったんだ」という後悔の念にあふれてますものね。

恐怖で反射する世界から、その経験を生かして、お互いに「実益」で手を握る世界にしないといけませんね。

マッカーサーも、ジェーコフも侍だと思います。口先だけの官僚ではなく、経験豊かな専門家の悟性にゆだねた方が、戦略はうまくいくという事実を素直に認めるべきですね。

彼ら「愛国の専門家」を大切にし、学ばねばならないと思います。実益に基づくリアリズムの哲学としたたかさ、胸の奥底に秘め、決して表にあらわさないその「覚悟」を。

それなら、私達の伝統の中にあるはずです。大分、霧が晴れてきました。ありがとうございます。

>恐怖で反射する世界

  で、そういう世界の揺り戻しが大きくなればなるほど、死の商人たちが利益を得るというわけですな。
  我々は、20世紀において2度も彼らの掌の上で踊ってしまった。そして、また踊ろうとしている節すらある。そう思わざるを得ない状況が、世界中至る所にありますね。
  たとえば、今の日本のように左(既存マスメディア)と右(ネット?)に断絶している言論の状況は、漁夫の利を得ようと思う勢力にとっては都合がいいのでしょうね。

  今日、自分は左翼であると自覚している東大院の学者の卵と電車の中で議論しながら帰宅してきたのですが、今の内閣はやばいと感じているのは私も彼も同じなんです。彼には教条的な言動は全くありません。何より、議論に感情を持ち込まない。
  そこで思ったわけです。どうやら、我々は対立しているのではなく「させられている」のだと。

  WWⅡに関する江田島氏の分析を見るに付け、そのような作られた対立は「その間隙を縫って利益を得るのは誰か、どこか」という、結果から逆算すれば意外とその原因や対処法がわかるのだということです。今後は、私もブログ等を書く際の視点の一つとして活用したいと思います。
  まあ、そうはいっても、近衛文麿のような(そう言っては、近衛翁に失礼か?www)近視眼的人間が、最大与党内で数百人の支持を得てトップにいるという現実は重いです。どう打開しようか私もいろいろ考えてはいるのですが・・・。
  少なくとも、出来レースとしての対立にあまり熱を入れすぎない方がいいということはよくわかってきました。ここのコメントは本当に勉強になります。

VOL139では、家康や昭和天皇がどうやって国際金融資本に漁夫の利を得させなかったかということと、今後われわれはどうやって国際金融資本に対してバランスといくかということを述べてます。キーワードは米軍と国際金融資本の対立です。ここにこそ日本の戦略があり、久間発言の真の意味があります。。

>陸遜様
>しかし、逆に日本近海までインド洋から釣りだす事をニミッツなら考えるはずです。

それは日本本土を防衛する必要性を感じさせると言う事ですね?

>日本本土が火の海になっているのに海軍が第一艦隊や潜水艦隊、第11航空艦隊を温存し、陸軍を硫黄島やマリアナでの玉砕部隊として使うなら政治的にはかなりの重圧になると思います。

その日本本土をたかだか軍艦程度が火の海に叩き込む方法を教えて下さい。

また、それほどまでに敵艦隊が接近してくれるならば何の苦労もありません。
後先考えずに日本艦隊は出撃して、沿岸の飛行場からはブンブン攻撃機が発進するでしょう。
空母に対しても同様の結果が待っています。アメリカの艦載航空機は終戦まで日本の二線級の陸上航空機より航続距離が短かったのです。

アメリカ艦隊は歴史書に乗るでしょうね。「無意味かつ無謀な特攻を行って玉砕した」と

そもそも、台南に配備されていた陸軍の攻撃機の一部隊が英国の戦艦を主力とした機動部隊をどんな目にあわせたのか。
チャーチルの回顧録にも書かれていますよね?

日本本土に配備された部隊はそんなものの比較じゃないですよ。

>戦前の軍部は精神論が盛んでした。完全な統一的指揮は難しいのではないかと考えましたがどうでしょうか。

軍隊が官僚組織だとわかってないんですか?もしかして?

日本海軍はイギリス海軍とアメリカ海軍を同時に戦うようには
考えられていませんでした。現在の日本の国力及び科学技術力
には秀でたものもあります。しかし全般的に世界で圧倒的では
ありません。況や戦前の科学技術と工業生産力は総じて日本は
低く一部の例外をもって全体を論じるのは危険です。総トン数
は開戦時を見るだけでも下記の程度の隔絶しています。194
3年~44年初頭に決戦を行う場合はインド洋の艦隊と合流せ
ずに戦えば艦隊も基地航空隊も潜水艦も消耗に耐え切れない。
逆にそれらを温存するということは日本近海の通商破壊及び
都市港湾工業地帯鉄道への空爆に対して反撃をしないという
事です。それらが政治的に可能かどうかを考えた場合、かな
り難しいのではないかと言うのが私の意見です。徳川家康は
三方ヶ原の戦いにおいて打って出ましたが信長の主力部隊と
合流するまで戦術的には籠城をするべきでした。しかしなが
ら天下を取るという意味においては出撃しておいた方が良い
という考えも成り立ちます。イギリスとアメリカの潜水艦は
全力で第一航空艦隊と第一艦隊の合流を阻むと私は思います
しそれに対抗できる海上護衛部隊は日本にはありません。
故にその手段を打たれた場合の危惧を考えました。

私の考えを言えば政治的判断が優先され、合流前に消耗戦に突入しているだろうと言うのが私見です。

開戦時の連合軍の主力艦(イギリス軍を除く)
戦艦
アリゾナ ネヴァダ ペンシルヴァニア カリフォルニア テネシー 
オクラホマ ウエストヴァージニア メリーランド コロラド
ニューメキシコ アイダホ ミシシッピー ニューヨーク
テキサス アーカンサス ノースカロライナ ワシントン 
空母
レキシントン サラトガ エンタープライズ ロングアイランド
ワスプ ヨークタウン レンジャー ホーネット

ワシントン海軍軍縮条約(ワシントンかいぐんぐんしゅくじょうやく)とは、
1921年11月11日から1922年2月6日までアメリカ合衆国のワシントンD.C.で
開催された「ワシントン会議」のうち、海軍の軍縮問題についての討議の上
で採択された条約。アメリカ(米)、イギリス(英)、日本(日)、フラン
ス(仏)、イタリア(伊)の戦艦・空母等の保有の制限が取り決められた。

艦種 合計排水量 1艦あたりの
基準排水量 備砲
戦艦 (米英)52万5000トン
(日)31万5000トン
(仏伊)17万5000トン 3万5000トン 主砲16インチ以下
空母 (米英)13万5000トン
(日)8万1000トン
(仏伊)6万トン 2万7000トン
2艦に限り3万3000トン 8インチ以

日米海軍の空母増勢推移
http://www.general-support.co.jp/column/columun02.html


ろろ様
「20世紀において2度も彼らの掌の上で踊ってしまった」

ここを、日米ともに、真剣に反省するべきです。そして、今後、こういったことを防ぐためには、日米両軍、なかでも、海軍同士の連携を密にし、国際金融資本に圧力をかけるしかありません。

日本の金とアメリカの海軍力がセットになれば、十分対抗できます。ここにアラブをまきこみ、イギリス海軍を参加させれば、完璧です。そのためのアクエリアス計画です。

三輪様

「軍隊が官僚組織だとわかってないんですか?もしかして?」

この一言がすべてを物語っています。昭和の軍隊は官僚機構でした。特に上に行けば行くほどその傾向は顕著です。武士は下級士官にしかいませんでした。

>陸遜様
いやね・・・。
アメリカ海軍も日本海軍もですけど、あれだけ太平洋や南洋の島を巡って戦ったのは、航続距離の問題もあるし、連絡線を保っていないとまずいと言う問題もあるからなんです。

戦艦と言う代物は、航行するのに不都合な分厚い装甲板を装備しているのが特徴の船なんですね。
だから重くて遅いのが一般なのですよ。
航続距離も図体に比べれば短いもんだと。(それでもかなり長いですがね)
責めてフィリピンとハワイを連絡する大回りしない航路くらいは確保するでしょう。

帰り道を複数設けておかないと「潜水艦その他」に捕捉されて襲撃を受ける可能性が高くなりますので、ハワイだけを策源地にしての出撃計画など誰も立てないでしょう。

艦隊の司令官に対して計画の立案者が帰路に遭遇するだろう危険の責任を取る旨一筆書くなら別ですが、そんな事は誰もしないと思います。

そして何よりもここが大切なのですが、戦艦の主砲と言うのは「高初速が命」ですから最低で45口径と言う長大な砲身になります。
これが何を意味しているのかと言うと、すぐに砲身が磨耗すると言う事です。

日本本土を火の海にして遊んでる余裕はありません。
一回の補給で積載できる榴弾と徹甲弾を射耗するまで撃ってしまえば、その後は「磨り減って遠距離で当たらなくなった砲身」を交換する為に根拠地、この場合一番近い場所でハワイまで帰還しないと駄目になります。(無理すればそうでもないですが、常識のある人ならそうすると思います。また洋上で戦艦の砲弾を大量に補給する等至難の技でしょう。それこそ良い天気の時しか無理ですし、乗員の疲労は極度に高くなります。16インチ砲弾の場合、重量は一発で800kgに達します。また、戦艦の砲弾を弾薬庫に入れる方法は非常に難儀です。舷側が補給艦艇より高い事も難儀です。)

戦艦なんてのはそんな代物なんですよ。戦車と同じくらい消耗が激しい、その上に図体がでかくて部品の交換が人力では到底できない代物です。

また、アメリカの戦艦が日本より優勢であると言う事ですし、イギリスが加われば更に悪化すると言う事でしたが、当時のイギリス軍は開戦後に戦艦と巡洋戦艦を一隻ずつ派遣しては来ましたが、ほとんどの海軍艦艇をドイツに向けていました。
アメリカも太平洋と大西洋の双方に艦隊を配置していたのです。

戦艦は太平洋に8隻、カリフォルニア、メリーランド、テネシー、アリゾナ、オクラホマ、ウエスト・ヴァージニア、ペンシルヴェニア、ネヴァダ。
空母はレキシントン、サラトガ エンタープライズ、ワスプ、ヨークタウン、ホーネットが居ましたか。
パナマ経由でやって来るのは時間の問題ですね、ちなみにノースカロライナは進水が開戦の前後だったのでは?

対する日本は金剛級が4隻、扶桑級が2隻、伊勢級が2隻、長門級が2隻、大和と武蔵は開戦時には竣工してなかったので、勘定に入れて良いのかわかりませんが、普通に考えれば互角に戦える筈だと思います。
少なくとも痛い目にはあわせられる筈。

日本海軍は後先考えない迎撃の為に建設された海軍なので、その性質を考えれば、互角以上に戦えると考えてよいと思います。
駆逐艦以上の軽快艦艇に全て敵の主力を撃破できる魚雷が備えられている事から、対艦艇と言う事ではそこそこの力を発揮できるでしょうから。

はっきり言って、日本海軍は敵が攻め寄せて来てくれるなら、望む所なのです。
それ以外は能無しでしたが、それだけはちょっとだけ期待できる海軍だったと思いますので。

とにかく、イギリスはドイツと戦うのに忙しくて、日本人と遊んでいる暇なんかなかったです。
地中海をがら空きにすれば、イタリアが制海権を確保してしまいます。
本国艦隊も戦力を引き抜くのは無謀だと思っていました。

また、アメリカ海軍も官僚組織であることは同じで、大西洋艦隊から全力を引き抜くなど論外です。
大西洋艦隊の司令官に毎日ゴルフやってて良いから主力の艦艇を全て太平洋に回して・・・なんて最初から言える訳がないんです。

「お互いの責任は手持ちの艦艇で果たしあいましょうね」と丁寧に断られるのがおちです。
私が大西洋艦隊の司令官なら、ワシントンかハワイまで出向いて太平洋艦隊の指令を半殺しにします。

軍人と言うのは自分の預かった戦力に責任を持つものです。
逆に返せば、手持ちの戦力で何とかできない計画しか立てられない司令官など存在しなかったのです。当時はね・・・。
タスクフォースと言う言葉は、日本軍との戦いで消耗したアメリカ海軍が苦肉の策として作り出した新機構です。
それは手酷い損害の経験から出たものであって、開戦時からあった編成方法ではありません。

よって、大西洋の艦艇を最初から太平洋に振り向けると言う案はありえないと判断します。

敵が全力で最初から来ると言うのは、当時の情勢から見てありえないと判断します。
そして、敵は補給線、連絡線、航路の維持の為に普通はサイパンその他の奪取を考える筈です。

考えずにまっすぐ本土まで来てくれたのなら勿怪の幸いです。
そんな第一艦隊以下の日本砲戦部隊の主力と互角に戦える戦力ならば発見されずに日本近海まで来れる訳がなく、来れたとしても横須賀付近は霞ヶ浦からでも千葉、浜松あたりまでの広い範囲の飛行場からぶんぶん飛行機が飛んできます。
呉は何をどうやっても無理・・・。
四国を艦載機で横断する、瀬戸内まで大艦隊で押し入る・・・。

盛大かつ温かいもてなしとなりそうです。
私ならば絶対そんな事は考えません。
ハワイは所詮は根拠地であり、工廠ではない場所です。
日本本土と比較する方が間違っています。

日本が柔軟な戦術展開ができると考えるなら敵も同じクラスの能力を持つ司令官が登場すると予期するのが私の経験則です。
革命者は往々にして敵側の革命者の出現を容易にするからです。歴史の例をあげるとハンニバルに対しての大スキピオです。

戦争の経緯
http://www.teamrenzan.com/archives/writer/edajima/1942doitu.6m.gif
http://www.teamrenzan.com/archives/writer/edajima/1943before.6m.gif
http://www.teamrenzan.com/archives/writer/edajima/1943before.ogasawara.2m.gif

戦後地図
http://www.teamrenzan.com/archives/writer/edajima/1943world.6m.gif

日本が第一航空艦隊と遠洋潜水艦隊、高速タンカーの機動部隊と第一艦隊と近海沿海潜水艦隊、基地航空隊にインド洋と西太平洋で分割運用するのはかなり思い切った司令官です。
敵に同じタイプの司令官が現れたらどうしますのでしょう。
日本の速度別柔軟艦隊運用戦略に対抗する為に米英主力艦隊を合流させてからマリアナ小笠原沖縄を付く一方、米英潜水艦は第一航空艦隊の帰還を遅延させて、各個撃破をされたらどうしますか?

>陸遜様

うーん。日本が柔軟なやり方で来るならって・・・。
私思うんですが、アメリカって柔軟なやり方で来たんですか?

キンメル以後のニミッツは大戦略を考えました。
1.守勢防御2.守勢攻撃3.攻勢防御4.全面攻勢、
最初に戦力を何とか太平洋に集める。
その後しばらくは防戦一方で太平洋艦隊の艦艇が増えるまで徹底的に粘り、日本軍の進出企図を挫く。(この最中にミッドウェイで日本海軍は負けてしまいます。)
その後に増強された艦隊で日本海軍を始末し、最後に日本本土を攻撃すると言う戦略です。

けど、全面攻勢の第一弾は何だったのか?
フィリピンの奪還でした。
つまり、やはり連絡線の再構築であり、これが戦前からずっとあったオレンジプラン(対日戦略)のとおりなのですよ。

あれほどの真珠湾での凄いショックを受けながら、アメリカは正統的な戦略しか取らなかったんです。

横綱相撲で勝てる力士は区々たる戦術に拘らないと言う事です。

ではなぜアメリカは横綱相撲が取れたのかと言うと、イギリスまでの連絡線を維持可能であり、欧州に危機的な状況を出現させられなかったからです。
同盟国としての義務を日本が果たしていなかったのですね。

江田島孔明氏の戦略はその点徹底的です。
オーストラリア、イギリスとの連絡線、つまり同盟との連絡線を完全に遮断されているのです。
これでは欧州は孤立し、ドイツの優勢が確定してしまう事、オーストラリアが同盟から脱落して、単独講和に応じてしまい、南方で日本の優位が確定してしまう事。

こう言うやられ方では、アメリカはニミッツの様な守勢戦術を取れないと思います。
一気に南下してトラックと言う死活的に重要な連絡線を狙うか、南洋諸島を伺い、日本陸軍の守備隊を殲滅するか、孤立覚悟でオーストラリア周辺の連絡線を確保するかしか選べなくなるのではと思うのです。

オーストラリアに中立を宣言されてしまえば、その時点で南方での補給線は莫大に長くなります。
更にイギリスに講和または敗北されると、アメリカは欧州に足がかりがなくなります。

結局、パワープロジェクションと言う事から考えて、同盟国との連絡線の保持、失った場合は回復が当時の至上の命題だった筈なので、その事をアメリカは忘れないかと思うのです。
ソロモン海での日米艦隊の激戦は、すべてオーストラリアとの連絡線保持の為の戦いでした。

ローマと属州の様にハンニバルと最後まで戦う、降伏などありえないと言うものではなかった筈ですね、当時の同盟関係とは。

もう一度、この作戦図を見てみてください。

http://www.teamrenzan.com/archives/writer/edajima/1941.1942before.2m.gif
http://www.teamrenzan.com/archives/writer/edajima/1942before.4m.gif
http://www.teamrenzan.com/archives/writer/edajima/1942after.4m.gif
http://www.teamrenzan.com/archives/writer/edajima/1943before.6m.gif
http://www.teamrenzan.com/archives/writer/edajima/1943before.ogasawara.2m.gif

日本も補給限界での戦いとなっています。
こちらが分散して敵が合流して戦えば不利になります。
合流が成功すればいいですが政治的な困難さを考えるべきだと思います。
その場合の代替案が最も議論に必要ではないかと言う事です。

見た上で言ってるんですよ。
まず、この図を見て「本土」「沖縄」「台湾」「フィリピン」「マレー」が日本軍に占拠されていますよね?

その時点で英軍は何をどうやってもマラッカを通らないと駄目という事になってるんです。

そして、オランダの蘭印艦隊も始末されている。
トラックが押えられている。

ラエとラバウル、ポートモレスビーも押えられている。

そこに補給線の寸断を狙ってサイパンから沖縄への強襲が行われると言う事ですよね?

空母艦隊ってこの場合必要なんでしょうか?
私にはわかりません。

英軍は地中海に張り付いていないとイタリア海軍に対抗できません。
そしてイギリスへの支援物資は来ない。

フィリピンには大規模な揚陸船団を伴わないとアメリカはそもそも来る意味がない。
インドネシアも同じ。
そのような船団を護衛するのではなく、先に日本の艦隊戦力を抹殺する為に決定的戦闘を求める、これが沖縄決戦と言う事でしょう。

海上の補給線とは、距離ではなく点がつながって間の線が遮断されていない事が大事だと私には思えます。
経路さえ繋がっていれば問題ないと思えるのです。

策源地があり、そこが確保されて連絡が取れている限り問題はない。
ラバウルやモレスビーはオーストラリアが講和すれば用のない場所であり、トラックまで後退しても問題ない筈です。

要所はトラック、マラッカ、台湾、沖縄。
本土を除けばそうなってしまう筈。
ソコトラやモルディブは適当に陸軍に任せておけば守ってくれますし、ジャカルタやシンガポールも同じでしょう。

大東亜戦争の頃も、しっかり確保された策源地の近くではシーレーンは無事でした。
全てポートモレスビーを奪取できなかった事が問題となり、ラバウルやガダルカナルは常に補給に苦しんでいた。
けど、ジャカルタやマラッカはどうだったかと言うと凄く平穏だったのです。

この状態では私には日本軍の補給線が限界だとは見えないのですね。
健康なもんだとしか・・・。

>トラックが押えられている。
>ラエとラバウル、ポートモレスビーも押えられている。

私にはラエ、ポートモレスビーとラバウルは連合軍の支配のままに見ます。
南方作戦は実地するが南海作戦は中止と見れます。
実際に一気に本土までアウステルリッツのプラツェン高地のように放棄しての決戦体制であると見えます。
トラック泊地は日本船舶の墓場になりましたがそれがない分、良い作戦ではありますが本土に近づく連合軍艦隊はパナマ経由も含め空前の規模になるはずです。

え?トラックを奪取してないんですか?
それじゃあ、絶対にオーストラリアは離反しませんね。
ポートモレスビーも確保できません。

ジャカルタ経由でも無理でしょうね。(それこそ牟田口中将の愚行そのままです。)
完全にオーストラリアが自由になっているので、その状態では彼等は安心してしまうでしょう。

トラックが策源地としてあるかないかで、戦略的な用件は全部変わります。

オーストラリア叩いている時には薄紫に塗られていたように見えるんですが・・・。
その後オーストラリアを叩いて離反させた後は全部白ですね。
うーん、よくわからない。

>>私にはラエ、ポートモレスビーとラバウルは連合軍の支配のままに見ます。
>え?トラックを奪取してないんですか?

地図を再確認(仮想)
http://www.teamrenzan.com/archives/writer/edajima/1941.1942before.2m.gif
(史実)
http://www.meigaku.ac.jp/kokusai/png/03.jpg

トラック島は国連信託委任領土で戦前は実質的には日本領です。
しかし、ラバウル、ラエ、ポートモレスビーは連合軍の基地が進んでいるでしょう。

オーストラリアのインド洋岸は簡単に攻略できるでしょうが重要拠点はゴールドコースとから南東部です。これを攻略するのは無理でしょう。

一番良いのは空前の規模の英米連合艦隊を小笠原沖~沖縄~マリアナの三角地帯で撃滅する事です。その前提は合流まで第一艦隊と基地航空隊、潜水艦隊が温存されている事です。しかし陸軍を硫黄島とマリアナで玉砕さた上に本土空襲では陸軍の制空部隊に無理を強いる事になります。足の長い航空隊は決戦用に温存するために夜間爆撃のみ、潜水艦はタンカーの交通破壊のみで、第一艦隊は沖縄で大和ホテル武蔵旅館状態では政治的難しい事になると考えています。
そこの視点を私は考えておくべきだろうと考えただけです。
作戦自体は非常に良いものですが窮鼠となった英米も最後の手段を使ってくると見ています。

>陸遜様
パラオとかと同じで、ドイツの南洋諸島植民地だったのを信託されてた訳ですよね?

でも、あそこって開戦後に絶対にアメリカ来そうですし、戦前は大規模な設営とかしてなかった筈です。
あそこにそこそこの兵力(軽快戦力で十分)を駐屯すれば、その時点でオーストラリアは危機に見舞われます。

ただ、何をどうやっても、日本は南方に向かわざるを得なかったと思います。
マラッカを封鎖できるかどうかで全然違うことになりますから。(英蘭の増援を防ぐと言う意味で必須の行為です。)

マリアナとかで戦うのはどうなんでしょう?
オレンジプランそのままですから。アメリカは絶対勝てると思って来るでしょうし、実際勝ってもどうにもならないでしょう。

戦略的に変化がなく、駒が失われるだけですから。
後は国力勝負です。

私は江田島孔明氏の方が勝機があると判定します。
そして、英蘭が窮鼠になると言う事ですが、この場合の猫はドイツです。
日本に向けて何をして来る事もないでしょう。

こんにちは。大変素晴らしい内容ですね。
http://park1.wakwak.com/~dupuy/
このサイトで紹介されていたので見に来ました。
日本の大学にも戦史教育が必要だと思います。
江田島氏は講師をされる意思はありますか?

私は、大学や研究機関で講師などやる気は全くありません。行動や活動の自由が阻害されるからです。

活動はネット中心に行っていくつもりです

>私は江田島孔明氏の方が勝機があると判定します。
>そして、英蘭が窮鼠になると言う事ですが、この場合の猫はドイツです。
>日本に向けて何をして来る事もないでしょう。

第一に私は合流まで日本本土の航空隊は待てないだろうと踏みました。旧日本軍の航空隊は初戦の大戦果で自己を過信し情報と敵を軽視する傾向が強いのです。

第二にドイツは大陸国です。大陸国を倒せるのは同じ大陸国のソ連です。
つまりソ連を支援する為にはインド洋の交通路を確保する必要がある。
交通路を遮断している日本艦隊を引き離すには本土を叩くのが一番です。

イタリアにいたハンニバルを叩くためにスペインにいた大スキピオは
シシリア経由でアフリカのカルタゴ本国を叩きに長躯遠征をしました。
http://www.teamrenzan.com/archives/writer/matumura/post_214.html
私が米軍の機動艦隊の司令官なら勝ち目の薄いインド洋決戦ではなく
ドゥリトル東京空襲のような形で何とか誘導するでしょう。もっとも
それでインド洋の第一航空艦隊が戻ってくる保障は少ないですが。

第三に例え一部の航空隊は待てなくても主力の戦艦と潜水艦は指示を
墨守するだろうと考えています。潜水艦は水面下の隠密行動を得意と
し海上決戦ではなくタンカーや輸送船などに絞れば有効に活用できる
からです。航空隊も夜間攻撃に絞れば小さい戦果は出せますがそのよ
うな地味な活動は航空部門の司令官には難しいでしょう。例えていう
ならテレビスターや舞台俳優が講演や執筆活動に専念する事になるか
らです。自意識が強く初戦で大戦果を挙げていれば尚更でしょう。
又、主力の戦艦部隊が動かない理由はもっと簡単です。シンガポール
港をベースとする第一航空艦隊は南方油田地帯を押さえています。こ
の石油(特に重油)がなければ大艦隊は運用できません。第一航空艦
隊に主力の海上護衛艦隊を付随させているとすれば彼らの指示を主力
艦隊は墨守するしかありません。エネルギーがあっての戦艦です。

取り合えず航空隊がかなりの損害を受けたと仮定すれば日本本土は
大炎上するでしょうが良い薬となるでしょう。孫子は個人戦ではな
く組織戦を唱えました。21世紀の世界は第二次世界大戦の時より
はるかに多国籍の組織戦です。チームに別れてチームワークで大戦
争をする。その為には外交力が非常に重要です。日本は中国大陸や
フィリピンでゲリラに苦戦しました。交渉能力がなかったのです。

メディア制空権を掌握されている日本本土は同じ状態になります。

イギリス首相ウィンストン・チャーチルは「私が本当に怖れたのは
Uボートの脅威だけである」と述べた。また、ドイツ潜水艦隊司令
カール・デーニッツは「300隻のUボートがあれば、イギリスとの
戦いに勝てる」と宣言していた。
http://ja.wikipedia.org/wiki/U%E3%83%9C%E3%83%BC%E3%83%88
終戦時までに建造されたUボートは(諸説はありますが)約1170隻。
その内、約863隻が作戦に投入され、約630隻が失われている。

Uボートは1000トンの潜水艦ですがかなりの活躍をしたようです。
カミカゼ特別攻撃機を出すよりはよほどに効果的です。

太平洋戦争の時に、日本は潜水艦の使い方を間違えました。

>戦略的に変化がなく、駒が失われるだけですから。後は国力勝負です。

最初の命題に移れば合流までの時間を待てなかった場合ですが
その場合は潜水艦と輸送力の消耗戦となるでしょう。
潜水艦1000トン 対 輸送船 5000トン
積荷の損害を考えれば国力差1対10程度には優勢に戦えます。
南方油田地帯の石油を安全に運搬するには海上護衛艦隊が必要で
す。第一航空艦隊に付随している新型駆逐艦を分散運用できない
以上、日本の主力戦艦は動かないでしょう。つまり、広大な太平
洋で潜水艦と輸送船タンカーの果てしない消耗戦となります。

空を捨てての海、特に深海での戦いという局面になります。

願うなら集中と分散を巧く使ってもらいたいところです。

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