＜横浜ベイスターズ＞ＴＢＳ、住生活の交渉破談、条件合わず

住生活グループとの横浜ベイスターズ売却交渉の打ち切りを発表するＴＢＳホールディングスの財津敬三社長＝東京都港区のＴＢＳ本社で２０１０年１０月２７日午後３時、乾達撮影

　プロ野球・横浜ベイスターズを保有するＴＢＳホールディングス（ＨＤ）の財津敬三社長は２７日、東京都内で会見し、住宅設備大手、住生活グループとの間で進めていた球団売却交渉が合意に至らなかったと発表した。本拠地などの条件面で折り合わなかったとみられ、ＴＢＳ側が交渉を打ち切った。【立松敏幸、安田光高】

　財津社長は「引き続きオーナー企業としての責任を持つ」と来季も球団を継続保有する方針を表明したが、「球団にとって望ましい環境が得られることを前提に、いい話があれば今後も可能性はある」と将来の球団売却に含みを残した。

　交渉打ち切りの理由について、財津社長は「（売却）金額の問題ではない。ドラフト会議も控え、時間的に対応が困難な問題がある。総合的に判断した」と説明。関係者によると、住生活グループ側が横浜からの本拠地移転を交渉の議題に挙げたため、チーム名と本拠地を変えないことを売却条件としていたＴＢＳ側と、溝が埋まらなかったという。

　財津社長は「住生活グループとの交渉は今回で終了」とし、交渉再開の可能性を否定した。家電量販店のノジマ（横浜市）が買収に意欲を見せていることについては「個別の話はできない」と述べた。また当初、売却先の候補に挙がっていた食品大手の日清食品ＨＤは、毎日新聞の取材に対し「売却の申し出があったのは事実だが、交渉も検討もしていない」（広報部）と買収に関心がない姿勢を示した。

　ＴＢＳＨＤは広告収入の落ち込みなどで経営環境が悪化、今年３月期の連結決算では２３億円の最終損失に陥った。今季で３年連続最下位となるなど低迷中で、毎年約２０億円の赤字を出す球団は、経営の重荷となっていた。

　一方、住生活グループ側は傘下企業トステムの溝口和美副社長が同日、都内で会見した。買収計画の責任者だった溝口副社長は「ぎりぎりまで知恵を絞ったが力及ばず残念。諸条件が合わなかった」と語った。本拠地移転については「議題に挙がっていたが、そこまで行く前に今回の話になった」と述べ、移転話が具体化する前の破談であることを示唆した。

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