２０～３０代の若者を中心に、家庭の常備薬離れが進んでいる実態が２３日、医薬品メーカーのアンケートで明らかになった。同世代の３割超が、胃薬や頭痛薬の入った薬箱を「持っていない」と回答。コンビニエンスストアなどで手軽に薬が買えるようになったライフスタイルの変化が反映されており、関係者は「常備薬という概念がなくなりつつあるのかも」と分析している。

　大阪府吹田市の大幸薬品が「薬と健康の週間」（１７～２３日）に合わせ、全国の２０～６０代の男女を対象に初めてアンケートを実施。常備薬の配置状況について、計６２０人から有効回答を得た。

　この結果、全体の８７・１％が「薬を家庭に常備している」とする一方、２０～３０代の１６・１％は「常備していない」と回答。そのうちの４５％が「家の近くに薬局・薬店があり、すぐに購入できる」を理由に挙げた。

　また、薬箱については全体の２８・９％が「持っていない」とし、世代別でみると、２０代は３５・５％、３０代が３１・５％に上った。

　風邪薬などの一般医薬品（大衆薬）については、昨年６月の薬事法改正で登録販売者を置くコンビニやスーパーでも購入が可能に。量販型のドラッグストアなども含めると、夜間でも薬を買うことのできる環境になりつつある。

　今回の調査結果について、医薬品メーカーでつくる全国家庭薬協議会は「全体的に、家庭ができてから薬箱を持ち始めるケースが多い」とみる一方、「昔は薬や包帯などは貴重品だったが、今はどこでも安価に購入できるため、常備の習慣がなくなりつつある」と分析。一方の大幸薬品は「自己管理のためにも、家庭に薬箱は必要」とアピールしている。